法人向け（製造業）個人向け
玉井商船株式会社は、外航海運業と内航海運業を主軸に、国内外の海上輸送サービスを提供する総合海運会社です。同社の外航海運業は1959年に日本軽金属株式会社との提携を機に、ボーキサイトやアルミナなどの海上輸送を中心にオーナー業からオーナー・オペレーター業へと事業を拡大しました。以来、ハンディー、ハンディーマックス、パナマックス型バルカーを駆使し、水酸化アルミに加え、穀物、セメントクリンカー、高炉スラグ、石膏、鋼材といった多岐にわたる撤積みカーゴをワールドワイドで活発に輸送しています。安全運航のための訓練や船舶の整備を徹底し、荷主に対して高い安全性と信頼性を提供することを強みとしています。 一方、内航海運業は1996年の大同汽船株式会社との合併により本格化し、内航ドライ貨物部門では、日本軽金属株式会社が販売するアルミナや水酸化アルミ製品を199〜499GT型の内航船で国内各地の倉庫へ配送しています。また、内航タンカー部門では、自社保有の2隻のタンカーにより白油やLPGの国内輸送を手掛けており、日本沿岸の物流を支えています。フリートリストには、ブラジル/日本間や北米/日本間で水酸化アルミニウムや穀物などを運ぶ撒積船「NIKKEI SIRIUS」「NIKKEI PROGRESSO」「TRES FELICES」「TJ PELICANS」のほか、日本沿海で白油を運ぶ油送船「第二興玉丸」、LPGを運ぶ液化ガス撒積船「第二十一いづみ丸」、清水/釧路間でアルミナや化成品を運ぶ貨物船「第35千代丸」などが名を連ねています。これらの多様な船種と積荷に対応することで、幅広い顧客ニーズに応えることが可能です。さらに、同社は不動産事業も手掛けており、賃貸物件の管理・運営を通じて収益の多角化を図っています。長年にわたる海運事業で培った経験とノウハウを活かし、安全かつ効率的な輸送サービスを提供し続けることで、国内外の産業活動に貢献しています。
売上高
53億円
純利益
21億円
総資産
126億円
従業員数（被保険者）
23人 · 2026年5月
18期分（2024/10〜2026/05）
ROE_単体
25.66% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
ROA_単体
20.43% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
自己資本比率_単体
79.6% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
1株当たり配当金
80
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5期分（2019/03〜2025/03）
BPS
3,520円 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
EPS
903円 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
PER
1倍 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
ROA_連結
16.57% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
ROE_連結
22.52% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
女性役員数
0人 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
女性役員比率
0% · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
平均勤続年数
14年 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
平均年間給与
819万円 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
平均年齢
40歳 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
役員報酬総額
1.0億円 · 2025年3月
6期分（2020/03〜2025/03）
従業員数
23人 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
株主総利回り
422.5% · 2025年3月
6期分（2020/03〜2025/03）
男性役員数
10人 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
発行済株式総数
193万株 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
自己資本比率_連結
73.58% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
設備投資額
5.4億円 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
配当性向
8.9% · 2025年3月
5期分（2019/03〜2025/03）
