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株式会社フォーラムエイトは、1987年の創業以来、ソフトウェアパッケージの開発を基盤とし、土木・建築設計を支援するソフトウェアおよび技術サービスを提供しています。同社は、特にバーチャルリアリティ（VR）技術、有限要素法（FEM）解析、CADシステム、Webソリューションを統合的に提供する独立系IT企業として知られています。主要製品である3次元VRシミュレーションソフトウェア「UC-win/Road」は、リアルタイムシミュレーションを通じて交通・自動車研究、都市計画、公共事業、民間開発など多岐にわたるプロジェクトで活用され、合意形成ツールとしても高い評価を得ています。また、クラウド上でVR空間を操作できる「VR-Cloud®」や、仮想空間を構築する「Metavania F8VPS」を提供し、テレワーク推進、バーチャルショールーム、工場、トレーニングなど、メタバース関連ソリューションを幅広く展開しています。 土木建築設計支援ソフトウェア「UC-1シリーズ」は、設計計算、CADシステム、積算、電子納品、維持管理までを網羅し、水工設計、建築・プラント、維持管理・リスク解析、船舶・避難、港湾、交通といった多様な分野に対応しています。FEM解析分野では、「Engineer's Studio®」や「Geo Engineer's Studio」などの地盤解析ソフトウェアを提供し、3次元積層プレート・ケーブルの動的非線形解析、プッシュオーバー解析、地震時保有水平耐力法による照査など、高度な解析ニーズに応えています。統合型3DCGソフトウェア「Shade3D」は、モデリング、レンダリング、アニメーション、3Dプリントに対応し、AI生成ツールも提供しています。 さらに、MaaS・自動運転ソリューション、ITS・ADAS研究開発支援、国家公安委員会認定の安全運転シミュレータ、国産マルチプラットフォーム3Dゲームエンジン「スイート千鳥エンジン®」、Web3システム・NFTサービス「まじもんF8NFTS」による契約書・証明書発行、ドローンスクール運営および空撮・点検サービスなど、先進的な技術とサービスを多角的に展開しています。同社の強みは、80%以上が自社開発ソフトウェアであることによる高い収益性と、ニュージーランド子会社や国内外の大学との連携による継続的な技術革新です。顧客は建設会社、設計事務所、官公庁、自治体、大学・研究機関、自動車メーカー、運転教習所など多岐にわたり、包括的なソリューションと充実したサポート体制で、安全で持続可能な社会の実現に貢献しています。

日本エヌ・ユー・エス株式会社（JANUS）は、1971年に米国NUS Corp.と日揮株式会社の資本・技術、東京電力株式会社の資本参加を得て、原子力関連コンサルティングおよびエンジニアリングサービスを提供する会社として設立されました。50年以上にわたり、エネルギー、環境、社会科学の分野で高度な知見と技術を蓄積し、多岐にわたる社会課題の解決に貢献しています。同社の事業は主に「環境」「エネルギー」「安全・防災」「ITソリューション」の4つのフィールドで展開されています。 環境分野では、国内外の温暖化、海洋汚染、有害化学物質のリスク評価、医薬品・パーソナルケア製品の環境影響評価、地域創生、災害復興支援、サプライチェーン強化、GX推進、カーボンクレジット活用など、幅広い環境問題に対して現状把握から予測、維持・管理・改善策の提案・実施支援までを一貫して提供し、持続可能な社会の構築を目指しています。エネルギー分野では、原子力発電に関する技術コンサルティングを中核とし、海外情報調査、施設・環境の安全解析・評価、シミュレーション、放射性廃棄物の処理・廃止措置、革新炉活用、熱利用、水素製造、再生可能エネルギー、石油・ガス・鉱物資源に関する問題解決に取り組んでいます。安全・防災分野では、エネルギー・環境問題で培った専門知識を活かし、リスク評価、事故・災害時の影響分析、防災対策立案支援、放射性物質の大気拡散計算や避難シミュレーションなどを通じて、社会の安心・安全に貢献しています。ITソリューション分野では、脱炭素社会の実現、社会インフラの生産性向上、第一次産業のスマート化を目指し、顧客ニーズに応じたITシステム開発、AI（画像解析、RAGシステム、フルスクラッチ開発）、クラウドサービス活用によるデジタルトランスフォーメーションを推進しています。 同社の強みは、官公庁、研究機関、社会インフラ企業といった公共性の高いクライアントを中心に、科学的根拠に基づいた専門性の高いコンサルティングを提供できる点にあります。原子力、環境科学、リスク評価、新エネルギーなど多様な分野の専門家がチームを組み、顧客の潜在的な課題を発見し、中立的な視点から最適な解決策を模索・提案するビジネスモデルを確立しています。また、日揮ホールディングスグループの一員として安定した経営基盤とグローバルなネットワークを持ち、海外プロジェクトにおける環境社会配慮確認やJCM案件形成支援、商品貿易業務にも積極的に取り組んでいます。社員一人ひとりの成長を重視し、柔軟な働き方や充実したキャリア支援制度を通じて、技術と知恵を武器に未来を拓くコンサルティングファームとして、社会の持続的な発展に貢献し続けています。

西日本技術開発株式会社は、1967年の創立以来、電力・エネルギー、環境、社会基盤整備に係わる総合技術コンサルタント企業として、国内外で技術サービスを提供しています。同社は、土木、建築、原子力、地熱、環境、エネルギーソリューションの6つの技術部門を有し、多様なニーズにワンストップで応える総合技術コンサルタントとして、企画・調査から計画、設計、施工管理、維持管理まで一貫したサービスを提供しています。 土木部門では、河川、ダム、道路、橋梁、港湾、上下水道といった一般土木施設に加え、発電所などの電力土木施設の調査、計画、解析、設計、保全を手掛け、都市計画策定や災害対応システムの構築にも貢献しています。建築部門は、意匠、構造、設備設計をトータルで担う総合建築事務所として、建物基本構想から建築設計、各種調査、工事監理まで、環境に優しくデザイン性・安全性に優れた建物づくりに取り組んでいます。 エネルギーソリューション部門は、火力、地熱、内燃力、木質バイオマス、風力、太陽光といった多様な発電設備の建設・改良における事前調査、計画、設計、運用支援を提供し、カーボンニュートラルへの取り組みを推進しています。特に地熱開発分野では世界トップクラスの技術力を誇り、海外プロジェクトにも積極的に参画しています。また、AI水位計測ソリューションやスマートグリッド、エネルギー管理システム、DXなどのエネルギーテックを活用し、脱炭素社会の実現を支援しています。原子力部門では、原子力発電所の定期検査支援、設備調査・評価・解析、海外技術導入支援、許認可資料作成、業務管理システム開発・保守を通じて、安全で安定的な運転をサポートしています。 環境部門は、電源開発に伴う環境アセスメント業務をはじめ、生活環境・自然環境の調査・解析・保全、生物多様性保全、低炭素社会推進に取り組んでいます。外来種調査・駆除、ブルーカーボン事業支援、地球温暖化対策実行計画策定支援、再エネ導入ゾーニングマップ作成支援など多岐にわたるサービスを提供し、デジタル技術を活用した環境調査・予測にも注力しています。さらに、環境教育や地域連携活動を通じて、持続可能な社会の担い手づくりにも貢献しています。 同社の強みは、九電グループの事業で培った豊富な実績と、6つの技術部門が連携することで幅広い分野の課題解決をワンストップで実現できる総合力にあります。官公庁や民間企業を主要顧客とし、九州から世界へと活躍のフィールドを広げ、国際協力機構（JICA）などの海外地熱開発プロジェクトでも技術サポートを行うなど、国内外の社会インフラ整備と再生可能エネルギー開発に貢献しています。

日本ミクニヤ株式会社は、社会と自然の共生をテーマに、防災・環境分野の総合コンサルティングサービスを提供しています。同社は、調査測量・診断技術など最新の技術を駆使し、現地計測からデータ解析まで一貫したサービスを展開しています。主要事業として、社会基盤保全では橋梁・トンネル・河川施設などの社会資本の点検・調査・診断から補修設計、長寿命化計画策定までを一貫して行い、老朽化するインフラの安全維持に貢献しています。防災・減災事業では、防災アセスメント調査、ハザードマップ作成支援、地域防災計画、事業継続計画（BCP）、事前復興計画の策定支援、各種防災訓練の企画・運営支援を通じて、地域の防災力向上と持続可能な安全社会の実現を推進しています。国土保全事業では、土砂・流木調査に基づき、山地・河川・海岸の保全計画策定や砂防・治山施設の点検・補修提案を行い、国土の保全と災害防止・軽減を図ります。水工計測では、河川や海域の水位・流速・流況、波浪・潮流観測、河床洗堀測定、柱状採泥システム（VCS）による現地調査・分析を通じて、洪水予測や水資源管理、防災計画の基盤情報を提供します。自然環境保全事業では、希少野生生物調査、環境アセスメント、ビオトープ計画、漁場環境修復技術開発などを行い、生態系や自然景観の保全、持続可能な地域づくりを支援しています。空間情報事業では、ドローン、LiDAR、マルチビームなどの最先端計測技術を活用し、高密度な3D点群やBIM/CIMモデルで構造物や地形を可視化し、インフラ整備、防災、環境分野における効率的で持続可能な計画・管理を支援します。生活環境衛生事業では、有機性廃棄物減容化装置「ミシマックス®」や循環型濾過装置「ミシマックスアクア」の販売、廃棄物・水処理関連のコンサルティングサービスを提供し、循環型社会の構築に貢献しています。漁港・漁場事業では、漁港施設の維持管理・有効活用、漁場環境調査・改善、技術開発を通じて、水産業の振興と持続可能な資源利用に寄与しています。同社は、AI・IoT・ビッグデータといった先端技術を柔軟に活用しつつ、人にしかできない人間力を重視した丁寧で本質的なサービス提供を強みとし、国や地方自治体、民間企業を主要顧客としています。

株式会社環境総合リサーチは、1977年の設立以来、40年以上にわたり環境調査、測定分析を専門とする企業です。同社は「調査・分析業から環境保全・創造企業へ」をコンセプトに掲げ、高度な調査・分析技術を基盤として環境を総合的に科学することを目指しています。主要な事業として、水質・底質調査、土壌調査、大気・悪臭調査、排ガス測定、騒音・振動・低周波測定といった一般的な環境測定・分析に加え、ダイオキシン類、PCB、石綿（アスベスト）、放射能、PFAS（有機フッ素化合物）などの特定有害物質の分析、飲料水検査、作業環境測定、空気環境測定を提供しています。近年では、生物や環境に優しい革新的な調査手法である環境DNA解析や、水処理施設で発生する放線菌の異常発泡を遺伝子レベルで検出する新技術の開発など、遺伝子解析分野にも積極的に事業を展開しています。 同社の強みは、MLAP認定登録、ISO/IEC17025認定登録、環境省受注資格審査認定機関としての確かな品質管理体制と、多数の有資格者による専門性の高い技術力にあります。年間約3,000検体、累積約30,000検体にも及ぶダイオキシン類分析の実績は、その信頼性を裏付けています。顧客は官公庁、地方自治体、建設コンサルタント、そして環境規制への対応を求める民間企業など多岐にわたり、全国各地の環境課題解決に貢献しています。CTIグループの一員として、グループ連携を深化させながら、ICT技術の活用による業務効率化や新技術開発にも注力し、持続可能な社会の実現に貢献するビジネスモデルを推進しています。

株式会社サーベイリサーチセンターは、1975年の設立以来、社会調査の専門家として、世論調査、市場調査、交通調査をはじめとする多岐にわたる分野で豊富な実績を築いてきた総合調査会社です。同社は「正確で有効な情報を提供し続ける」ことを企業理念とし、多様な調査システムと高度なマーケティング手法を駆使して、社会が直面する課題解決のための情報収集と分析を行っています。 同社の主要な事業は「調査サービス」と「ソリューション」の二本柱で構成されています。調査サービスにおいては、国や自治体といったパブリッククライアントに対し、多様化する人々のニーズに対応するための情報収集や行政計画の策定支援を提供。具体的には、介護・福祉ニーズ調査、防災計画・震災復興支援、観光プロモーション事業などを手掛けています。また、快適な社会生活の実現に貢献するため、まちづくり、道路計画、交通計画といった社会基盤（インフラ）整備に関する基礎情報の収集と統計データ提供を行う「都市・交通分野」の調査も強みとしています。さらに、民間企業向けには、生活者の現状、意向、ニーズを捉え、購買行動、顧客満足度、広告・販促物の効果測定など、意思決定や戦略づくりに資するデータを提供する「マーケティング・リサーチ分野」を展開。訪日外国人や海外市場の実態把握といったグローバルリサーチにも対応しています。 同社の強みは、国内15ヶ所の拠点と約4.8万人にも及ぶ全国規模の調査員組織による広範なフィールド対応力です。訪問面接調査、インターネット調査、グループインタビューなど、多種多様な調査手法を組み合わせ、クライアントの目的に合わせた最適な調査計画を提案します。また、専門統計調査士や技術士などの資格取得者が多数在籍し、ISO9001、ISO20252、ISO27001、プライバシーマークといった国際的な品質・情報セキュリティ認証も取得しており、高品質かつ信頼性の高いサービス提供を保証しています。これらの専門性と全国ネットワークを活かし、「子どもの成長・発達を支えるソリューション」や「SDGsの推進支援」など、社会・市場の変化や顧客の新たな課題に応じた複合的な解決策を提案するビジネスモデルを確立しています。

大和電設工業株式会社は、昭和24年8月の設立以来、75年以上にわたり東北地方を拠点とする総合エンジニアリング企業として、地域社会の発展に貢献してきました。同社は「技術をつなぐ、地域とあゆむ、未来をつくる」を経営理念に掲げ、情報通信インフラ、土木インフラ、電気設備インフラ、システムソリューション、そして栄養給食管理システム「ニュートリメイト」の5つの主要事業を展開しています。 通信インフラ事業では、高速で信頼性の高い通信ネットワークの基盤を構築し、光ファイバーケーブルやメタルケーブルの配線・接続、電柱工事、電話機取付、デジタル交換機や通信用電力装置の設備工事、携帯電話・PHS関連設備工事などを手掛けています。特に、災害発生時にはDICT（DAIWAドローン情報収集チーム）がドローンを活用し、迅速な状況把握と早期復旧に貢献する強みを持っています。土木インフラ事業では、道路や橋、公共施設といった社会基盤の整備を専門とし、電気通信用地下管路やマンホール、管路施設、電線共同溝、情報BOX、駐車場案内板設置工事などを通じて、安全で快適な都市機能の充実に寄与しています。 電気設備インフラ事業では、家庭や企業の電力供給を支える電気設備の設計・施工・保守を行い、エネルギー効率の最大化を追求しています。オフィスビル、ホテル、マンション、学校、病院などの公共施設の電気設備、街灯や信号機などの道路照明設備、空きスペースを活用した太陽光発電設備の設置、電気自動車用急速充電器の設置工事など、多岐にわたるサービスを提供しています。システムソリューション事業では、ICT技術を駆使して企業の業務効率向上を支援し、IPネットワーク、電話・PBX、防犯・防災用監視カメラシステムの設計・施工・メンテナンスを一貫して提供しています。また、ディジタルサイネージやクリアな音質とシームレスな統合を特徴とする音声ソリューション、入退室管理システム、RI在庫管理システムなども提供し、顧客のビジネス成長を加速させています。 さらに、同社が開発・提供する栄養給食管理システム「ニュートリメイト」は、全国の大学病院で49%の導入実績を持つなど、医療・介護現場の給食業務を効率化する独自のソリューションとして高い評価を得ています。これらの事業を通じて、同社は東北の人々の生活・産業基盤を支え、東日本大震災後の復興工事や頻発する自然災害時の復旧活動にも使命感を持って取り組み、地域社会の未来を創造する役割を担っています。確かな技術力と豊富な経験、そして地域に根差した事業展開が同社の強みであり、お客様に安心と安全を提供し、持続可能な社会づくりに貢献しています。

株式会社五星は、1963年の創業以来、測量・設計業を基盤とし、地域社会が直面する多様な課題解決に貢献する総合建設コンサルタントです。同社は「地理空間情報とマネジメント」をキーワードに、地域経営支援を目指しています。主要事業として、道路、港湾、橋梁、護岸設備などの社会資本整備や維持に貢献する土木分野の建設コンサルティング、建築設計監理や耐震診断、施設長寿命化を含む建築分野のコンサルティングを提供しています。また、公共事業を円滑に進めるための土地調査、物件調査、営業調査、事業損失調査といった補償コンサルティング、社会基盤を支える地下構造を的確に把握するボーリング調査や土質試験などの地質調査も手掛けています。最先端の測量調査機器を駆使した高精度の公共測量や三次元計測（陸・海・空）も同社の強みです。さらに、安全で快適な社会を実現するための空間情報の利活用とシステム構築に注力しており、汎用地理情報システム「PentAngle」を核に、上水道・下水道・公園・公有財産・漁港・港湾などの各種管理システム、市民公開型防災マップ、苦情要望管理システム、要援護者管理システムなどを開発・提供しています。その他、BCP策定支援、官民連携（PPP/PFI）事業支援、ドローンによる空撮調査、緊急災害速報・予報システム「EEW-01」、高知工科大学と共同開発した環境に優しい「多孔質接触浄化水路ポラクリア」など、多岐にわたるソリューションを展開しています。同社の顧客は主に地方自治体や公共機関ですが、民間企業へのシステム提供も行っています。ISO 9001、14001、27001、55001の認証を取得し、多数の技術資格者を擁する高い技術力と品質管理体制が強みであり、これまでに多くの優良業務表彰や感謝状を受領しています。