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メディカル・データ・ビジョン株式会社

東京都 千代田区 神田美土代町7番地

株式会社IT・ソフトウェア
法人番号7010001087640設立2003-08-20従業員282名スコア100.0 / 100.0

メディカル・データ・ビジョン株式会社(MDV)は、「医療を選択できる社会」の実現を目指し、医療・健康情報のICT化と高度活用を推進する企業です。同社の事業は、「データネットワークサービス」と「データ利活用サービス」の二つの柱で構成されています。データネットワークサービスでは、主にDPC対象病院をはじめとする医療機関向けに、病院経営を支援するシステム「EVE」や「Medical Code」を提供しています。これらのシステムは、初期導入費と月額保守費用で収益を上げており、特に「EVE」はDPC対象病院の約半数に導入される圧倒的な実績を誇ります。このサービスを通じて、病院や個人から許諾・同意を得て、日本最大級の医療・健康情報をセキュアに蓄積しています。 データ利活用サービスでは、蓄積された大規模診療データベース(実患者数5,595万人、保険者データ2,102万人)を匿名化し、製薬会社、研究機関、保険会社、OTC医薬品企業などに向けて、薬剤や疾患に関する詳細な分析データを提供しています。主要サービスには、年間システム利用費で提供される「MDV analyzer」や、都度分析費用が発生する「アドホック調査サービス」があります。また、がん領域に特化した「MDV analyzer for Oncology」や、論文化・安全性検討支援ツール「MDV analyzer for Clinical Insight」なども展開しています。同社は、民間企業としていち早くDPCデータ分析に着手し、医療ビッグデータ利活用のパイオニアとして豊富なノウハウと高度な情報処理技術を持つ人材を保有している点が強みです。 さらに、個人向けには診療情報保管・閲覧サービス「カルテコ」を提供し、患者が自身の医療・健康情報を主体的に管理できる環境を構築。企業向けには従業員の健康管理を支援するPHRシステム「カルテコworkwell」も展開しています。その他、音声AIツール「カタナシ」や糖尿病AIアプリ「dAlbet」、病院経営改善アプリケーション「MDV Act」など多岐にわたるサービスを提供し、医療現場の課題解決と効率化に貢献しています。同社は、集めたデータ基盤を基にデータ利活用ビジネスを様々な分野へ急拡大させる成長戦略を描いており、2025年には医療ビッグデータ活用市場が約8,000億円に達すると見込んでいます。これらの事業活動を通じて、「豊富な実証データに基づいた医療の実現」という社名に込められたビジョンを追求しています。

株式会社エル・ティー・エス

東京都 港区 元赤坂1丁目3番13号

株式会社専門サービス
法人番号8011101053812設立2002-03-22従業員527名スコア96.0 / 100.0

株式会社エル・ティー・エスは、デジタル時代の「協創のパートナー」として、クライアント企業のビジネスアジリティ獲得・強化を支援し、経営・事業・組織運営の変革を推進するコンサルティングファームです。同社は、人や組織が持つ潜在的な意思と能力を引き出し、自律的な行動と変化を促すことで、自由で活き活きとした人間社会の実現を目指しています。 主要な事業領域は、戦略コンサルティング、業務コンサルティング、ITコンサルティングの三本柱で構成されています。具体的には、経営・事業戦略策定から新規事業・サービス開発、組織人材改革、リスキリング、研修・トレーニングといった人材育成支援まで幅広く手掛けています。また、業務効率化・自動化、ビジネスプロセスマネジメント(BPM)、RPA導入支援を通じて、企業の生産性向上と変化への柔軟な適応力を高めます。 IT領域においては、IT基盤刷新・老朽化対応、ITインフラ設計・保守・運用、クラウド開発、アプリケーション開発、ERP/基幹システム導入支援など、多岐にわたるサービスを提供。データサイエンス・データ活用、データマネジメント、BI(ビジネスインテリジェンス)を活用した意思決定支援も強みとしています。さらに、プロジェクトマネジメントオフィス(PMO)サポートを通じて、大規模プロジェクトの成功を確実なものにします。 同社の強みは、単なるデジタル化に留まらず、企業の変革を阻む「意識の壁」「組織の壁」「経営の壁」を乗り越える「ミドルアップによる変革」を提唱し、実践的なアプローチで顧客の持続的な価値創出を支援する点にあります。多様な業種の大企業から中小企業までを顧客とし、ヤマハ発動機JWビジネス部のDXプロジェクト支援や、静岡県でのデジタル・イノベーション人材育成プログラム提供など、具体的な実績を積み重ねています。書籍出版を通じた啓蒙活動も積極的に行い、ビジネスプロセスマネジメントやDX、ビジネスアジリティに関する知見を社会に発信しています。