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検索結果2件

株式会社ハイレゾ

佐賀県 東松浦郡玄海町 大字諸浦106番地1

株式会社IT・ソフトウェア
法人番号3010401095742設立2007-12-01従業員102名スコア94.0 / 100.0

株式会社ハイレゾは、日本発の計算力で未来を切り拓くことを使命とし、高性能GPUクラウドサービス「GPUSOROBAN」を主軸に事業を展開しています。同社は、生成AIや大規模言語モデル(LLM)、機械学習、画像生成、CAD・BIM、CG制作といった膨大な計算処理を必要とする企業や研究機関に対し、業界最安級のコストパフォーマンスでGPUリソースを提供しています。 同社の強みは、データセンターの設計から運用までを自社で手がける「垂直統合最適化モデル」にあります。これにより、AWSやGCPなどのメガクラウドと比較して50%以上のコスト削減を実現し、データ転送料などの追加費用も一切かからない明瞭な料金体系を提供しています。また、石川県志賀町、香川県高松市・綾川町、佐賀県玄海町など、地方の廃校や未活用施設をGPUデータセンターとして活用することで、初期コストや運用コストを大幅に削減し、地方創生にも貢献しています。 サービスラインナップとしては、NVIDIA B200搭載の「計算クラスター B200」やHGX H200搭載の「AIスパコンクラウド」といった最先端のGPUインスタンスを提供するほか、高速コンピューティング、リモートワークステーション、Webブラウザから手軽に画像生成AIを利用できる「PICSOROBAN」など、多様なニーズに対応するサービスを展開しています。さらに、サーバー設置スペースを貸し出す「高電力ハウジングサービス」も提供し、消費電力の大きいGPUサーバーの効率的な収容を可能にしています。 同社は、NVIDIAのパートナープログラムにおいて国内第1号企業として契約を締結するなど、NVIDIA社との強固な連携を持ち、常に最先端のGPU技術を導入しています。また、菱洋エレクトロ、住友電設、中国電力ネットワーク、東京エレクトロンデバイス、ソニーネットワークコミュニケーションズといった大手企業との再販パートナー契約を積極的に締結し、販路を拡大しています。日本語によるきめ細やかなサポート体制や為替変動に左右されない安定した価格設定も、日本発のクラウドサービスとしての大きな安心材料となっています。これらの取り組みを通じて、ハイレゾは日本の技術革新を加速させるITインフラの構築に貢献し、産業の成長を力強く支えています。

株式会社 Realmedia Lab.

神奈川県 横浜市鶴見区 鶴見中央4丁目34-26NICハイム鶴見千代田ビル407号室

株式会社IT・ソフトウェア
法人番号7020001043056設立2004-04-05スコア48.3 / 100.0

株式会社 Realmedia Lab.は、2004年に横浜国立大学発ベンチャーとして設立された、画像・映像を中心とするソフトウェアおよびシステムの研究開発、データベース・知的データ処理分野の製品開発、そして情報処理・情報公開支援等の業務受託を主要事業とする企業です。同社は、大学等で生まれた最先端の研究成果を製品として具現化することを使命とし、特に医療画像をベースとしたコンピュータによる診断支援システムの開発に注力しています。 具体的には、PET-CT装置による症例画像からがんの疑いのある領域を独自のコンピュータ・アルゴリズムで自動抽出する診断エンジン「RM PET/CT Diag. Engine」と、これと連携し異常候補領域と撮影元画像を重ねて表示できる高性能医療画像ビューワ「RI View」を開発・提供しています。これらのシステムは、PET、CT、MRIといった多様なDICOM画像に対応し、医師のがん診断を強力に支援します。また、DICOM CT画像用3次元Viewerも手掛けています。 ITサービス分野では、Webサイトの新規作成・更新業務、企業パンフレットのデザイン・作成、データベースと連携したWebアプリケーションの開発、統計情報の集計・分析・可視化、情報処理・情報公開等のシステム構築に関する業務受託を行っています。映像関連では、双方向遠隔マーキングシステムや高画質遠隔プレゼンテーション装置を提供し、過去にはハイビジョン遠隔講義・収録システムも開発していました。さらに、マーカーキャプチャと加速度センサーを用いた人体動作データ取得&表示システムといったユニークな開発実績もあります。 同社の強みは、最先端の研究成果を実用化する高い技術力と、品質マネジメントシステム(ISO9001)、情報セキュリティマネジメントシステム(ISO27001)、プライバシーマークといった各種認証取得に裏打ちされた信頼性の高いサービス提供体制です。主要顧客は、内閣府、科学技術振興機構(JST)、総務省、農林水産省、こども家庭庁、環境省、気象庁、出入国在留管理庁、文化庁などの官公庁、研究機関、医療機関、そして一般企業と多岐にわたり、幅広い分野で社会貢献を目指しています。