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公益財団法人大原記念労働科学研究所は、1921年に倉敷労働科学研究所として設立され、1945年に財団法人労働科学研究所として再出発、2012年に公益財団法人へ移行認定された、100年以上の歴史を持つ民間研究所です。同法人は、事業経営の健全化、労働する者の福利の増進、社会福祉の向上発展に資することを目的とし、「労働をより人間的に」を掲げ、産業界の健全な発展と働くすべての人の安全・健康、働きがいのある人間らしい仕事の在り方を研究の核としています。 同法人の主要な活動は五つの事業に集約されます。第一に「教育研修事業」として、産業安全保健を担う企業担当者向けに、最新の学術的知見と現場での実践的知識・技術向上を図る産業安全保健エキスパート養成講習や労働科学セミナーなどを実施しています。第二に「学術調査研究事業」では、日々変化する労働環境に対応し、産業界・労働界との連携に基づいたフィールド調査や実験を行い、「安全・安心・快適を確保するための人と環境のインタラクション」「健康とワーク・ライフ・バランス」「リスクアセスメント・リスクマネジメント」といったテーマで、生理学、心理学、医学、衛生学、工学など多岐にわたる学際的アプローチを展開しています。第三に「国際協力活動事業」として、産業安全保健分野で培った知見を活かし、海外の職場や研究機関との連携を推進し、発展途上国への研究者派遣や国際学会活動への参画を通じて国際貢献を行っています。第四に「出版・情報サービス事業」では、学術誌「労働科学」や普及誌「労働の科学」を定期刊行し、労働科学や産業安全保健に関する最新情報、職場改善事例を広く社会に公開しています。また、Webページでの情報提供や労研デジタルアーカイブの構築も進めています。最後に「公益（共通）事業」として、当法人の活動に賛同する企業・団体・個人からなる会員組織「維持会」を運営し、会員向けのサロンやセミナー開催、共同研究の促進、製品評価・職場診断（REAL）サービスの優待提供など、多角的な支援を行っています。これらの活動を通じて、同法人は現場における労働者個人のデータ収集を基本とし、学際的研究連携、職場で役立つ実践的・具体的な対策提言を推進し、安全・安心で豊かな労働生活への貢献を目指しています。