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一般財団法人はばたき美術財団は、民間篤志家からの寄贈美術品を一般公開することを目的として設立された美術財団です。同法人の主要な活動は、インターネット上で運営する「はばたき美術館」を通じて、草間彌生を中心とした現代美術作品約100点を広く一般に公開することにあります。同財団は、作品の芸術性・普遍性を唯一の収蔵基準とし、現代美術作品の収集活動も積極的に行っています。所蔵作品には、草間彌生はもちろんのこと、菅木志雄や李禹煥といった「もの派」を中心とした静謐な作品が多く、彼らがまだ有名でない初期の作品などが独自の着眼点で集められており、近代日本美術史を考察する上で大きな価値を持つとされています。 同法人は、より多くの人々に美術作品を鑑賞してもらうため、解説文を日本語、英語、北京語の3言語で提供し、プロのナレーターによる読み上げ機能も導入しています。解説文は専門家や新進気鋭の批評家が執筆し、美術に詳しくない方にも理解しやすい平易な表現を心がけています。2023年12月30日には「ITミュージアム」としてオンライン公開を開始し、財団基盤整備の一環としてデジタル技術を活用した美術鑑賞体験を提供しています。 また、同財団は自己所有資産を唯一の財源として活動しており、その高い財務的独立性が、現代美術における高い理念を未来永劫にわたり支える基盤となっています。今後の活動としては、日本の若手キャラクターアートの支援やAIを使った技術の研究を計画しており、助成金を含めた公益活動の計画も策定中です。インバウンドの増加や伝統工芸の再評価、現代美術に接近した新しい伝統工芸の流れなどを見極めながら、同財団らしい独自の活動を展開していく方針です。

一般財団法人ロイヤルブルーティー・茶宴・愉茶振興会は、「本物のお茶を伝える」ことを理念に掲げ、日本発の新しいおもてなし文化である「茶宴」と「愉茶」の国内外への啓蒙・普及を主たる事業としています。同社は、高度な手摘み技術を持つ農家の支援、現代の科学技術を駆使した品質管理による製造、そして高級茶を愉しむためのサービス提供を基盤としています。特に「茶宴」は、ロイヤルブルーティーと料理、そしてゲストとのマリアージュを通じて、人と人とが心を通わせる五感で楽しむ時間を提供するもので、国籍、人種、宗教、性別、年齢、嗜好を問わず、お酒が飲めない方や飲まない方も楽しめる現代のライフスタイルに合致したホスピタリティの形を提案しています。同社のビジネスモデルは、ロイヤルブルーティーの製造技術を核とした6次産業事業の支援に及び、1次産業（農業）、2次産業（製造業）、3次産業（サービス業）を統合的に支援しています。また、これらの支援活動に関わる研究開発、基金・奨学金・奨励金の授与、そして「茶宴」「愉茶」の普及振興に関する教育事業も展開しています。具体的には、『茶宴コーディネーター公式ガイド』の刊行や、茶宴コーディネーター初級講座を通じた教育・資格認定制度を設けており、茶宴やお茶の知識だけでなく、料理とのペアリング、演出設計、サービス哲学といった実践的な内容を提供しています。これにより、ノンアルコールでの最高級のおもてなしを求める現代の消費者やホスピタリティ業界のプロフェッショナルを主要な対象顧客としています。同社は、ロイヤルブルーティー誕生15周年を記念して設立された財団法人として、ロイヤルブルーティージャパン株式会社が培ってきたビジネスモデルと「新しい本物のお茶文化」を継承し、その普及に努めることで、業界における独自の地位を確立しています。

一般財団法人ジェネラティブアート振興財団は、2022年4月に設立された、計算とアルゴリズムを用いて生成される芸術形式である「ジェネラティブアート」の普及と振興を目的とする非営利団体です。同法人は、コンピュータアートやメディアアートの発展の系譜上に位置するこの新たな芸術運動の黎明期において、その適切な評価基盤を構築し、多様な発展を支援することをミッションとして掲げています。特に、アジア・日本地域に焦点を当て、ジェネラティブアートの普及とアーティストのサポートに注力しています。 主な活動内容としては、展覧会事業を中核に据え、国内外の最新動向を国内に発信するとともに、歴史的・文化的な観点からジェネラティブアートの記録と整理を行い、近現代美術史との接続点を紹介しています。具体的な実績として、「第一回ジェネラティブアート・アワード」を主催し、世界10カ国から195点もの応募作品の中から優れた才能を発掘し、山口情報芸術センター［YCAM］での受賞作品展を開催しました。また、渋谷サクラステージのメディアファサードを活用した「CIVIC CANVAS “GALLERY”」プロジェクトでは、放映作品のキュレーションを担当し、都市空間におけるアートの展開を推進しています。 さらに、トークイベントやワークショップの開催を通じて、ジェネラティブアートへの理解を深める機会を提供し、文化庁メディア芸術クリエイター育成支援事業との連携プログラム「Generative Art Project」を主催するなど、クリエイターの育成支援にも力を入れています。同法人の設立は、NFTアートプロジェクト「Generativemasks（GMs）」のアーティスト収益を原資としており、そのコーポレート・アイデンティティ（CI）自体もジェネラティブアートによって生成されるなど、組織全体でその理念を体現しています。これらの活動を通じて、同法人は、コンピュータと共に誕生した芸術表現を通じて、より多くの人々が創造性豊かな新しい時代の文化に触れ、関わることを目指しています。