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検索結果2件

株式会社シンクスマイル

東京都 港区 芝大門1丁目2番14号H1O浜松町1013号室

株式会社IT・ソフトウェア
法人番号7120001124399従業員17名スコア97.1 / 100.0

株式会社シンクスマイルは、「したことない。をへらす」という経営理念のもと、新しいアイデアと「楽しい」という武器を用いて、人々の行動を促し、世の中に「する」の量を増やすことを目指す企業です。同社は「自分」「家族」「仲間」「顧客」「世界」の5つの笑顔を大切にし、様々なサービスやソリューションを提供しています。主要事業は、チームワークアプリ「RECOG(レコグ)」の開発・販売です。RECOGは、メンバー同士の「感謝」や「称賛」を可視化することで、普段見えにくい個々の活躍を明確にし、従業員の仕事へのやる気を高め、職場や仲間への愛着を深め、組織全体のポジティブな変革を促進します。このRECOGは、「2025年下半期 BOXIL資料請求数ランキング」のピアボーナスツール医療系部門で1位を受賞するなど、その効果と実績が評価されています。また、同社は顧客が店舗や会社、病院などに対して気軽に感謝の気持ちを伝えられるサービス「ソーシャルエール」も提供しており、これは従業員のモチベーション向上やアウターブランディングに貢献しています。これらのサービスを通じて、同社は企業や組織の内部コミュニケーション活性化、従業員エンゲージメント向上、そして顧客体験価値の向上を支援しています。同社は「日本で一番ホメる会社」を標榜し、組織の課題解決と成長をサポートするHRテックおよび顧客エンゲージメントソリューションを提供することで、社会全体の「笑顔」を増やすことに貢献しています。さらに、「Forbes JAPAN WOMEN AWARD 2025」企業部門で上位にランクインするなど、働きがいのある企業としても評価されています。

株式会社ジェイドコーポレーション

東京都 新宿区 新宿5丁目9番12号

株式会社IT・ソフトウェア
法人番号2430001032278設立2002-03-01従業員14名スコア51.6 / 100.0

株式会社ジェイドコーポレーションは、「Communication」「Collaboration」「Challenge」の3つのCをコンセプトに、社会に貢献する事業を展開しています。同社の主要事業は、海外コミュニケーションデバイスのディストリビューションおよびリセール事業、各種クラウドサービス提供・代理店事業、アウトソーシング事業、そして各種ソフトウェア販売事業の4本柱です。 デバイス事業では、デンマークの「EPOS」ブランド(正規輸入代理店)やドイツの「SENNHEISER」ブランドといった企業用オーディオデバイスを主軸に、音響・通信機器の正規代理店として販売を行っています。特に、Web会議やテレワークを快適にするためのヘッドセットやスピーカーフォン、デバイスオプション、クリーン設備などを「JADEオンラインストア Work At」を通じて提供しており、ソフトフォンを利用したテレワーク用、ZoomやMicrosoft Teamsなどのオンライン会議用、コールセンター用、モバイル用など、多種多様な製品を取り扱っています。 クラウド事業では、コミュニケーションを支えるインフラとして、クラウド型ビジネスフォンサービス「RemoTEL®」や、クラウド型テレフォニーサービス「BIZTEL」を提供しています。「BIZTEL」は、オフィスの電話環境、コールセンターシステム(CTI)、テレワーク環境、スマートフォンの内線化など豊富な機能を提供し、金融、製薬、メーカー、小売、アウトソーサーなど多岐にわたる業界で2,000社以上の導入実績を誇ります。1席からの小規模運用から数百席の大規模運用まで柔軟に対応し、導入・運用コストの最適化、テレワーク対応、CRMやSFAとの連携による統合管理といったメリットを顧客に提供しています。 アウトソーシング事業(BPOサービス)では、お客様のノンコア業務を請け負い、競争力向上に貢献しています。具体的には、バックオフィス業務(事務処理代行、データ入力、文書確認、進捗確認、パートナーへの報告など)、コールセンター業務(顧客からの電話・メール問い合わせ対応、受注・出荷依頼、関連事務処理代行)、インサイドセールス業務(リードナーチャリング、営業サポート、各種調査)、リモートサポート業務(リモートデスクトップソフトを利用したPC業務代行)などを提供しています。同社BPOセンターは、業務の定型化支援から専門性の高い業務、小規模案件まで柔軟に対応し、社員または社員に準じた人材による運用、徹底した情報管理・共有、そしてプライバシーマーク取得に裏打ちされた顧客視点での強固な情報セキュリティ対策を強みとしています。これにより、顧客企業はコア業務に集中し、人材不足の解決や業務効率化を実現できます。