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ジオテクノス株式会社は、DOWAグループの環境事業を支える専門工事会社であり、約140年にわたるDOWAグループの鉱山開発・製錬業で培われた環境負荷低減技術と現場力を基盤に、社会の環境浄化に貢献しています。同社の主要事業は、土壌汚染対策、廃棄物対策、低濃度PCB処理、地質コンサルティングの4本柱です。土壌汚染対策では、土地の売買や建設工事に伴う法令・条例に基づく調査から、物理探査や試掘調査による汚染状況の正確な把握、さらには掘削除去による場外処理、現地洗浄工法、原位置浄化（DIM工法、PRB工法、揚水処理）といった多様な対策工事までを一貫して提供します。特に、自然由来重金属含有土壌向けの乾式磁力選別処理工法「DME®工法」やVOC汚染対策技術はNETISにも登録されています。廃棄物対策では、埋設廃棄物の除去・処理、POPs農薬、ダイオキシン・硫酸ピッチといった難処理廃棄物の対応、環境対応型解体工事、焼却炉解体撤去、震災がれきの分別事業を手掛け、アスベストの事前調査から除去工事、安全確認までトータルで実施します。低濃度PCB処理においては、DOWAグループの処理施設と連携し、PCB判定調査、大型機器の現地解体・分解、収集運搬、処理、行政書類作成支援までをトータルコーディネートし、2027年3月までの処理期限に向けた適正処理を推進しています。地質コンサルティングでは、DOWAグループの鉱山探査技術を応用し、地質調査、地化学探査、物理探査、リモートセンシング解析、試錐工事、岩盤応力測定・解析などの地下探査技術を駆使して、金属鉱物資源探査、地熱・温泉開発調査、地下水調査、地上・地下構造物設計に係るコンサルティングを提供しています。特に地熱・温泉開発では2,000m級の掘削装置と高度な技術を有し、金属資源探査では携帯型スペクトルメータ「POSAM-VS」などのNETIS登録技術を活用しています。同社は、DOWAグループの強固なネットワークと、建設業許可、建設コンサルタント登録、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関としての豊富な実績と専門資格を持つ技術者集団を擁し、一般企業、官公庁、印刷業、化学工業、不動産業、電気・ガス業など幅広い顧客層に対し、環境保全と持続可能な社会の実現に貢献する最適なソリューションを提供しています。

株式会社親和テクノは、昭和36年7月22日の創業以来65年以上にわたり、地盤に関わる技術をコアとして、土木建設業、建設コンサルタント、環境関連事業、建設資機材販売を主要事業として展開しています。同社は「防災、環境保全、維持補修」を事業の柱とし、国民が安心して生活できる安全で快適な社会環境づくりに貢献しています。 土木建設業においては、斜面防災工事として地すべり対策工事（杭打工、横ボーリング工、アンカー工、集水井工など）や法面保護工事（法枠工、モルタル・植生基材吹付工、ロックボルト工、ノンフレーム工など）、落石防護工、切土補強土工を手掛けています。また、地盤改良工事では深層混合処理工や浅層混合処理工、注入工事では薬液系注入工やセメント系注入工（ダブルショット工法など）、基礎杭・耐震補強工事では鋼管杭工やSTマイクロパイル工法を提供。さらに、推進工事（小口径管・大中口径管推進工）や維持・補修工事（トンネル・橋梁補修、ひび割れ補修、断面修復、繊維シート補強など）、一般土木工事（土工、公園工、構造物工、舗装工、基礎工、橋梁工、道路付属施設、井戸ボーリング工）も幅広く実施しています。 建設コンサルタント事業では、地すべり・急傾斜地対策工法設計、軟弱地盤対策工設計、道路設計、河川・砂防設計、公園緑地設計といった多岐にわたる設計業務を提供。地盤調査ではボーリング調査、各種原位置試験、室内土質試験などを実施し、測量設計（基準点測量、水準測量、深浅測量、地形測量、用地測量、路線測量）や補償業務（土地調査、物件、営業・特殊補償など）も行っています。 環境関連事業としては、環境省指定調査機関として土壌汚染対策法に基づく土壌地下水汚染調査（履歴調査、表層土壌調査、土壌ガス調査、詳細調査）を提供し、調査から対策までをトータルでサポート。同社はエコアクション21の認証を取得し、SDGsへの取り組みも積極的に推進しており、再生可能エネルギーの活用や絶滅危惧種の保護、地域貢献活動にも力を入れています。長年にわたり培われた経験と技術力、そして地域社会への貢献を重視する姿勢が同社の強みであり、国土交通省や長崎県、佐世保市などから多数の優秀工事表彰を受けている実績も有しています。

株式会社地圏総合コンサルタントは、昭和38年に創業した住鉱コンサルタント株式会社の建設コンサルタント事業を分割承継し、平成22年10月に株式会社建設技術研究所（CTI）グループの一員として営業を開始しました。同社は「地圏」の社名が示す通り、地質や地盤・地下水に関する調査・解析、およびこれらを基軸とした土木設計を主要な技術分野としています。地盤工学、地質学などの先端技術を習得・研鑽し、常に最新の技術力で多様なニーズに応え、インフラ整備・維持管理、環境、防災に係わる最適な調査・解析手法を提案・遂行しています。具体的には、土層強度検査棒を用いた表土調査、SLAM技術を活用した3Dモバイルスキャナーによる高精度な点群データ取得、BIM/CIMに対応した三次元地盤モデル作成技術、ハイパースペクトルカメラによる地質・地盤分野の新たな技術開発、河川堤防基礎地盤の原位置パイピング試験方法、休廃止鉱山堆積場のレベル2地震動安定性評価技術などを提供しています。計画・設計においては、機能的で安全な社会資本の整備に貢献し、防災分野では土砂移動に関する解析・予測技術で火山噴火や深層崩壊等の大規模土砂災害の防災・減災対策を提案し、災害調査には迅速に対応します。維持管理では、地域のニーズやライフサイクルコストを考慮した街づくりや重要施設の維持・管理を支援。環境分野では、豊富な知見と最新の調査・分析により、安心・安全な自然環境および生活環境の保全・創出に貢献し、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関としても活動しています。空間情報分野では、最新の計測・解析技術でDXに対応した新たなソリューションを提案し、自治体向けに農振農用地管理支援システム、中山間直接支払制度支援システム、耕作放棄地管理支援システム、経営所得安定対策システム、人・農地プラン作成支援システム、多面的機能支払支援システムなど、農業・農地管理に関する諸制度相互支援管理システムを展開しています。同社の強みは、60年以上にわたり培われた専門的な技術力と、社会の要請に誠実に応える企業風土であり、「卓越した技術でイノベーションをリードする」をビジョンに掲げ、大学や公的研究機関、専門企業との連携を強化し、総合的な技術力向上と技術者育成に努めています。顧客は国土交通省をはじめとする官公庁、国立研究開発法人、独立行政法人、東日本・中日本・西日本・首都高速道路株式会社などの公益民間企業、地方公共団体、民間企業と幅広く、多数の業務表彰実績を持つ信頼性の高いコンサルタント企業です。

三和ボーリング株式会社は、富山県を拠点に、地質・地すべりの調査や解析、各種工事、環境調査、そして土木構造物の補修・補強を手掛ける技術者集団です。同社は、新設構造物の建設予定地や地すべり災害地における地質調査において、文献・資料調査、地形解析、地表踏査、機械ボーリングによるコア採取、サンプリング、サウンディング、物理検層、原位置試験など多岐にわたる専門技術を駆使し、地盤の正確なデータを提供しています。特に、地下を手探りで掘り進むボーリング作業では、長年の経験と職人のノウハウが強みです。また、採取された土や岩石に対しては、物理試験や力学試験を含む詳細な土質・岩石試験を実施し、軟弱地盤の判定や基礎工法の選定に貢献しています。 ボーリング工事においては、地すべり対策を目的とした横孔ボーリング工と大口径ボーリング工の二種類を提供。横孔ボーリング工では、ロータリーパーカッションドリルを用いて地下水排除のための集水ボーリング工、集水井工、グラウンドアンカー工、ロックボルト工、さらにはトンネルの先進調査ボーリング工やパイルーフ工などを手掛け、口径65mm～216mmで100メートル程度の掘削が可能です。大口径ボーリング工では、ダウンザホールハンマーを使用し、450mm口径の杭工や落石・雪崩・土砂崩壊防護柵工を施工。特に重機が使えない斜面での特殊な仮設を用いた施工に強みを持っています。 さらに、土木構造物の補修・補強事業では、超速硬化型ポリウレタン・ポリウレア樹脂を用いた「レジテクト工法」や「CVスプレー工法」などを展開し、構造物の延命化、ライフサイクルコスト低減、ひび割れ追従性、耐摩耗性、耐衝撃性、低温硬化性、工期短縮、環境配慮といった多角的な効果を実現しています。これらの技術は、コンクリート構造物や鋼構造物、水路、橋脚、法面保護など幅広い用途に適用されます。同社は、地域に貢献する企業として、常に技術を磨き、経験と信頼を積み重ねており、2023年には国土交通省北陸地方整備局より優良委託業務局長表彰と優良建設技術者委託業務局長表彰を受賞するなど、その高い技術力と実績が評価されています。顧客は公共機関、建設会社、土木事業者、住宅事業者など多岐にわたり、安心安全な社会資本整備と地域防災に貢献するビジネスモデルを確立しています。

株式会社キンキ地質センターは、半世紀以上にわたり地質・土質調査、物理探査、水源開発を専門とする地盤調査会社として事業を展開しています。同社は、長年の経験で培われた信頼と実績を基盤に、近年では社会資本整備の一環として道路や河川関係の土木設計も手掛け、建設コンサルタントとしての地位を確立しています。主要なサービスには、軟弱地盤調査、斜面防災調査、標準貫入試験、孔内水平載荷試験、スクリューウエイト貫入試験、CBR試験、現場密度試験といった地質・土質調査に加え、地下水源開発調査があります。また、物理探査では高分解能S波浅層反射法弾性波探査、表面波探査、地中レーダ探査、電磁誘導法、電気探査、CSAMT探査、ガンマ線スペクトル探査、常時微動測定など、多岐にわたる高度な技術を提供しています。さらに、土木設計、接地調査・工事、グラウンドアンカーの維持管理といった測量・設計・維持管理業務も行い、ICT技術の導入による業務の効率化・高度化にも積極的に取り組んでいます。同社の顧客層は、国土交通省をはじめとする官公庁、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、水資源機構、電力会社、高速道路会社、大学、地方自治体、建設・建築関連企業など多岐にわたり、災害復旧、地すべり対策、高規格道路、ダム、新幹線、送電鉄塔、河川堤防、既存施設維持管理、土壌汚染状況調査、法面対策設計など、幅広い分野で豊富な実績を誇ります。これらの実績は、国土交通省や関西電力からの多数の表彰によっても裏付けられており、同社は「誇り得る技術、技術による社会への貢献、貢献による生活の安定」という社訓のもと、国土の安全・安心の推進と社会の利便性向上に貢献し続けています。

株式会社キタコンは、1962年に青森県初の建設コンサルタントとして創業し、60年以上にわたり弘前を拠点に地域密着型の総合コンサルタントとして、地域の社会インフラ整備に貢献しています。同社は「社会インフラのお医者さん」として、安心・安全な国土創造を目指し、企画・計画から調査、設計、施工監理、維持管理に至るまで、建設事業の全工程を支援するビジネスモデルを展開しています。 主要な事業内容は多岐にわたり、まず「道路・交通計画及び一般構造技術関連」では、高規格道路から一般道、交差点、歩道、さらには積雪寒冷地特有の消融雪・散水消雪施設、防雪柵、ロードヒーティングなどの設計を手掛け、強靭な社会基盤構築に寄与しています。「河川・砂防及び海岸技術関連」では、治水・利水計画、堤防・護岸設計、多自然川づくり、魚道工、防災調整池、樋門・樋管の設計に加え、施設の点検・診断、補修・補強計画も行い、頻発する自然災害への対策を強化しています。「橋梁計画及び橋梁メンテナンス技術関連」では、新設橋梁の計画・設計から既設橋梁の補修・耐震補強設計、長寿命化修繕計画策定、維持管理システム（GIS）構築まで、橋梁のライフサイクル全体をサポートします。「農林水産及び上下水道技術関連」では、農業用排水路、農道、ほ場整備、漁港施設、上水道・下水道管路施設の計画・設計、点検・診断、機能保全計画、耐震強化計画策定など、幅広い分野で地域社会の基盤を支えています。 さらに、「補償・施工監理関連」では、公共工事に伴う用地取得や建物移転の補償業務、公共土木工事の施工監理、工事監督支援、工事発注図書作成、工事費積算を提供し、円滑な事業推進を支援します。「地質調査・解析関連」では、機械ボーリング、各種土質試験、軟弱地盤解析、さく井工事、地下水観測などにより、地盤の性状を正確に把握し、設計の基礎資料を提供します。「測量・流量観測関連」では、一般測量、UAVレーザー三次元測量、流量観測、採水作業など、最新技術を駆使した高精度なデータを提供し、災害時の迅速な対応体制も整備しています。 同社の強みは、長年培った技術力と、DX・BIM/CIMの積極的な推進にあります。UAV、レーザースキャナ、3次元CAD、VR、GISなどの最新ICT技術を測量、地質調査、設計、施工計画、住民説明に活用し、業務効率化、高品質な成果、コスト削減、工期短縮を実現しています。また、東北地方整備局のICTサポーター認定企業であり、グリーンインフラ官民連携プラットフォームの県内唯一の登録会員企業として、自然環境を活用した持続可能な国土・地域づくりにも貢献しています。SDGsの目標達成にも積極的に取り組み、環境共生型社会の実現やICT・AIを活用したアセットマネジメント・ストックマネジメント支援を通じて、地域社会の持続的発展を目指しています。国や地方自治体からの優良業務表彰を多数受賞しており、その高い技術力と信頼性が証明されています。多数の技術士、RCCM、測量士などの有資格者が在籍し、品質マネジメントシステムISO 9001、環境マネジメントシステムISO 14001、個人情報保護マネジメントシステムJISQ15001に準拠した企業活動を行っています。

新和設計株式会社は1968年創業の総合建設コンサルタントであり、「ゆたかな創造力、たしかな技術」をモットーに、調査・設計・測量等の技術をベースに時代のニーズに応えてきました。同社は「環境をいたわること、大切にすること」をテーマに掲げ、人間と技術と環境の調和を図り、基礎データの入手から計画、解析、設計、維持管理まで多角的にサポートすることで、より豊かで快適な未来の創造に貢献しています。 主要事業として、「建設コンサルタント」では、道路、橋梁、河川、上下水道、農業土木、公園・競技場などの社会インフラに対し、調査・計画・設計といった幅広い技術コンサルティングを提供し、地域に密着した社会インフラの形成に貢献しています。「測量・観測」事業では、国土開発の基礎となる基準点測量、水準測量、地形測量、路線測量、河川測量に加え、地上型レーザスキャナやUAV搭載型グリーンレーザスキャナを用いた最先端の三次元点群測量技術を導入し、高精度な成果を提供しています。「地質調査」事業では、目に見えない地下の土の構成や強度、地下水状況などを調査し、建設事業の計画・施工・維持管理、防災計画、環境保全に不可欠な地盤情報を提供。ボーリング調査や各種原位置試験、物理探査、地すべり・軟弱地盤解析など、半世紀にわたるノウハウを活かした効率的な調査計画と有益な情報提供に努めています。 また、「維持管理」事業では、高度経済成長期に整備された社会インフラの高齢化に対応し、橋梁、道路施設、トンネル、樋門、上下水道施設などの点検・診断・補修設計を通じて、既存インフラの長寿命化と次世代への安全な継承を支援しています。「補償コンサルタント」事業では、公共事業に伴う土地買収、建物移転、営業損失、事業損失などに対し、適正かつ公正な補償を確保するための調査・算定業務を専門的に行い、用地交渉の根拠資料作成から公共用地取得計画、住民説明まで幅広く対応しています。さらに、「環境調査」事業では、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関として、土壌ガス調査、表層土壌調査、土壌汚染リスク診断、騒音・振動調査、水質調査などを実施し、環境保全に貢献しています。 同社は、国土交通省東北地方整備局、山形県、市町村、東日本高速道路株式会社など、幅広い顧客層から多数の業務を受注し、山形県知事や東北地方整備局長などから多くの表彰や感謝状を受けている実績があります。ISO9001およびISO14001の認証を取得し、品質と環境マネジメントシステムを確立。ICT技術の積極的な活用や、竹筋コンクリートに関する特許取得など、常に最新技術を取り入れ、地域社会の安全・安心と快適な生活環境の創造に尽力しています。

株式会社メーサイは、平成2年（1990年）の創業以来、地盤環境コンサルタントとして社会貢献を担ってきた専門企業です。同社は、土壌・地質・環境コンサルタントを主軸に、多岐にわたる地盤環境調査、解析、評価、対策工事を提供しています。主要事業として、建築物の基礎設計から盛土・切土、地すべり・岩盤崩壊対策に至るまでの「地質調査」を実施。土質・岩盤ボーリング、地表踏査、現場透水試験、各種試験・検層・解析業務を通じて、地盤状況を的確に把握します。また、地下水は循環可能な貴重な資源であるとの認識のもと、「地下水調査」ではさく井、揚水試験、水位観測、流向・流速測定、水文調査、浸透流解析などを手掛け、持続可能な水資源利用に貢献しています。 特に、都市域で顕在化する有害化学物質による「土壌・地下水汚染調査」においては、地歴調査から状況調査、深度調査、汚染機構解明、対策検討までを一貫して行い、土壌汚染対策法や条例に基づく行政対応も支援します。汚染対策工事としては、掘削除去や原位置浄化、周辺環境への対策・モニタリング計画立案・施工までを網羅。同社の強みは、独自の技術開発力にあり、「スマートボーリングシステム®」をはじめ、クローラー型低騒音急速削孔機「ECO-1V/ECO-3V」を用いた効率的な地盤調査技術、屋内ボーリング調査技術、最適人員配置による土壌サンプリング技術、高分解能温度検層と地下水流向流速計を組み合わせた地下水流向流速測定技術、そして自走式地盤調査機を用いた振動式コーン試験法など、革新的な調査手法を多数保有しています。これらの技術は、工期短縮やコスト削減、狭所・夜間作業への対応を可能にし、顧客の多様なニーズに応えます。 さらに、地圏環境に関する環境影響評価、解析、評価、コンサルタント業務も提供し、応用地生態学や人間地質学の視点を取り入れ、大学や研究機関との協働を通じて持続可能な環境保全に貢献しています。阪神・淡路大震災や東日本大震災の復興事業への参画実績に加え、能登半島地震では簡易井戸設置プロジェクトを実施するなど、災害復旧・復興支援にも積極的に取り組んでいます。顧客は、建設会社、不動産開発業者、官公庁、地方自治体、企業、土地所有者など多岐にわたり、関西、関東、九州、北海道を主要なサービス提供地域としています。同社は、経験豊富な技術者と若手が協力し、高度な技術力と「現場の力」「現場の知」を融合させることで、安心・安全な社会資本整備と環境保全に貢献し続けています。

千葉エンジニアリング株式会社は、1983年の創業以来、地質・土質調査を専業とする「土のエキスパート」として、国土と人々の安全を守る使命を果たす企業です。同社は「徹底現地主義」「一貫自前主義」「社員満足重視」を経営の柱とし、高品質な地質・土質調査サービスを全国に提供しています。 主要な事業内容は、地盤調査・ボーリング調査、室内土質試験・土壌分析、そして総合解析・技術提案の三本柱で構成されています。「大地を調べる」地盤調査では、地中の情報をダイレクトに得るボーリング調査をはじめ、物理調査・検層、サウンディング、地下水調査、載荷試験、現場密度試験、地盤汚染調査など多岐にわたる現地調査を実施します。特に、熟練のボーリングオペレーターが多数在籍し、安全かつ高品質な現地作業を強みとしています。 次に「土を科学する」室内土質試験・土壌分析では、現地で採取した土のサンプルを自社内の地盤工学研究所（土質試験室）で詳細に分析します。物理試験、化学試験、透水試験、圧密試験、変形・強度試験、安定化試験、地盤汚染に関わる化学分析など、目的に応じた多様な試験を通じて土の性質を解明し、設計に必要な地盤パラメータを正確に把握します。自社完結の一貫体制により、データの受け渡しだけでなく作業過程から土の性状を確認できるため、高精度な成果物提供を可能にしています。 最後に「地盤を理解する」総合解析・技術提案では、現地調査と室内試験で得られたあらゆる地盤情報を的確に整理し、地盤のモデル化と挙動予測を行います。地盤の地耐力、斜面の安定解析、軟弱地盤解析、液状化判定・解析、変形解析、浸透流解析、動的解析、地すべり調査・解析、水文調査・解析など、高度な地盤解析を実施し、その結果に基づいて調査結果の評価、設計パラメータの提案、そして設計・施工へのコンサルテーションを提供します。 同社の顧客は、国土交通省、防衛省、東京都建設局といった官公庁や地方自治体、さらには建設・土木業界の企業など多岐にわたり、社会基盤整備や自然災害からの復旧・復興に貢献しています。これまでの実績として、国土交通省や防衛省、東京都建設局などから多数の優良業務表彰や優秀顕彰を受けており、「調査の匠」にも認定されるなど、その技術力と品質は高く評価されています。社員施工による一貫自前主義と、営業、工務、技術、試験室の各部署が緊密に連携する体制が、顧客への最適なソリューション提供と高い顧客満足に繋がっています。

東邦技術株式会社は、1952年の創業以来、東北地方を拠点に「環境未来を創造する」を理念として、社会資本整備に貢献する総合建設コンサルタントです。同社の主要事業は、建設コンサルタント部門、補償コンサルタント部門、測量部門、地質調査部門の4つに大別されます。建設コンサルタント部門では、道路、橋梁、トンネル、河川、農業土木といった社会インフラの調査、計画、設計、点検を手掛け、人々の暮らしに安らぎと利便性を提供しています。具体的には、道路設計、樋門樋管設計、砂防ダム設計、河川調査（3次元点群データ作成）、浸水想定区域図作成、災害対策設計など多岐にわたります。用地（測量・補償）部門では、公共事業に必要な土地の測量や、事業予定地にある建物等の移転に伴う補償調査を実施し、ドローン撮影や電子レベルを用いた高精度な測量技術を駆使して、円滑な事業推進を側面からサポートしています。地質調査部門では、ボーリング調査、地盤強度測定、地下水流動調査、災害現地調査、室内土質試験、地質解析業務を通じて、構造物の安心・安全な土台を確保するための専門的な知見を提供しています。同社は、3次元設計、ドローン、レーザースキャナ、BIM/CIMといった最新技術を積極的に導入し、高品質かつ効率的なサービスを提供することで、地域の防災・減災対策や持続可能な社会づくりに貢献しています。顧客は主に国土交通省をはじめとする国や地方自治体であり、長年にわたる豊富な実績と高い技術力で、数多くの表彰を受けています。社員一人ひとりのスキルアップと技術者育成にも力を入れ、地域住民の求める社会資本整備と、変化する社会情勢に合わせたインフラ整備に取り組むことで、豊かな未来の創造を目指しています。

新日本グラウト工業株式会社は、1979年の創業以来、「安全な人生を創造する」という企業理念のもと、地盤に関する専門技術を培ってきた建設コンサルタントおよび土木工事業者です。同社は、ダムやため池の基礎処理工を創業事業の柱としつつ、時代のニーズに合わせて事業領域を拡大してきました。主要な事業として、建設コンサルタント業務、土質・地質調査、測量業務、土壌・地下水汚染調査および浄化対策工事、そして土木構造物の設計・施工（とび・土工・コンクリート工事、さく井工事、土木一式工事）を全国規模で展開しています。 特に、グラウト工においては、ダム・ため池注入工、薬液注入工、液状化対策注入工、恒久グラウト工法、岩水注入工法、スリーブ注入工法、連続配合切替工法、Wフィルグラウト工法、エアパック工法、TG-NAP工法など多岐にわたる技術を提供し、地盤条件、経済性、環境保全を考慮した最適な注入材料と施工技術を提案しています。地盤改良工では、WILL工法、MITS工法、マルチサークルジェット工法、GIコラム工法、壁式地盤改良工法などを通じて、軟弱地盤上の構造物築造における支持力不足や沈下、液状化などの問題解決に貢献しています。また、法面保護工ではモルタル吹付工、各種緑化工、吹付法枠工、補強土工、ジオファイバー工法、クラピア吹付緑化工法などを手掛け、地すべり対策工では各種アンカー工、抑止杭工、集水井、水抜工などを提供し、公共の安全と豊かな生活を支えています。 同社の強みは、長年にわたる豊富な実績と経験に裏打ちされた高い技術力、そしてISO9001およびISO14001認証に基づく品質・環境マネジメントシステムです。特に、連続配合切替工法やエアパック工法、Wフィルグラウト工法、スラメント工法など、独自の特許施工権を持つ工法や、建設技術審査証明を取得した技術を多数保有しており、これらを活用して高品質かつ合理的な施工を実現しています。土壌・地下水汚染調査においては、土壌汚染対策法に基づき、地歴調査から状況調査、詳細調査、そしてVOC、油汚染、重金属汚染に対する浄化対策工事まで一貫したサービスを提供し、環境改善に貢献しています。顧客は官公庁、建設コンサルタント、ゼネコン各社など多岐にわたり、日本全国のインフラ整備や防災、環境保全プロジェクトに携わっています。同社は、これらの専門技術と経験を活かし、持続可能な社会の実現に向けて技術力の向上と環境保全への貢献を追求しています。

日本エルダルト株式会社は、昭和37年6月の設立以来、半世紀以上にわたり地質調査を専業とし、ボーリング技術を基盤とした多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、地質調査、建設コンサルタント、測量、土木工事、さく井工事です。地質調査においては、地表地質踏査、土質・岩盤調査ボーリング（平坦地、傾斜地、海上、水上など多様な環境に対応）、標準貫入試験や孔内水平載荷試験などの原位置試験、室内土質試験、弾性波探査や電気探査などの物理探査、岩石試験、温泉探査など、幅広いサービスを提供しています。これらの調査を通じて得られたデータを基に、地すべりや斜面安定、地震応答などの解析を行い、最適な設計プランを提案する建設コンサルティングも手掛けています。 工事部門では、地すべり防止工事を主力とし、集排水ボーリング工事、集水井工、アンカー工、鉄筋挿入工、杭工、流末処理工、ロックボルト工などを施工・監理しています。特に集排水ボーリング工事では、静岡県交通基盤部から度々表彰を受けるなど、高い技術力と実績を誇ります。また、井戸・温泉工やグラウト工、法面工も手掛けており、土木工事全般にわたる専門性の高いサービスを提供しています。同社の強みは、調査部門と工事部門を両方有している点にあり、調査から設計、施工までを一貫して責任を持って行えるビジネスモデルを確立しています。これにより、施工までを見据えた的確な地質調査と、調査結果を分析しながら進める適切な工事を実現し、顧客に真に喜ばれるソリューションを提供しています。 対象顧客は、社会インフラの維持管理や環境保全、地震や豪雨災害等の防災分野に関わる行政機関や土木・建築関連企業が中心です。近年では、土壌汚染対策指定調査機関として全国への業務範囲を拡大し、環境分野における貢献も強化しています。県内屈指の技術士をはじめとする多数の有資格者が在籍し、最新鋭の設備機器を駆使することで、専門会社にも負けない技術力と実績を誇っています。これらの総合的な能力と長年の経験が、同社の持続的な成長を支える基盤となっています。

株式会社E-SYSTEMは、福岡県を拠点に、土木、環境、建築の3つの領域で事業を展開し、持続可能なまちづくりを総合的に支援する建設コンサルタント企業です。公共インフラの企画から調査、測量、設計、施工管理、維持管理、点検までを一貫して手掛ける土木事業では、道路、河川、砂防、上下水道などの多岐にわたる構造物設計や、基準点測量、地形測量、路線測量、用地測量といった一般測量に加え、UAV（ドローン）や3Dレーザースキャナー、マルチビーム測深機、自律航行ラジコンボートを用いた高精度な3次元測量・水路測量を提供しています。これにより、災害現場や危険箇所を含む広範囲の地形情報を効率的に取得し、社会資本の安全性向上と維持管理に貢献しています。 環境事業においては、解体・改修工事に必須となるアスベストの事前調査から試料採取、分析（JIS A 1481-1/2/3準拠）、報告書作成までをワンストップで提供し、顧客の多様なニーズに対応しています。また、大気、水、土壌中の物質濃度、音圧レベル、振動加速度レベルに関する環境計量証明事業や、インフラ工事に伴う環境影響評価（環境アセスメント）も実施。近年では、沿岸生態系が吸収する炭素「ブルーカーボン」の数値化・価値化を支援するブルーカーボンクレジット事業にも注力し、長崎県新上五島町での藻場再生・保全活動に参画するなど、カーボンニュートラル社会の実現に貢献しています。さらに、物品・役務事業として、自社オリジナルのHDシリーズ水位計をはじめとする各種計装・水文観測機器や気象観測機器の販売、および保守点検サービスも展開しており、官公庁や電力会社、一般法人など幅広い顧客層に対して、地域社会の課題解決と豊かな未来の創造に寄与しています。