ログイン新規登録

580万社の日本企業情報データベース。 AIエージェントからもアクセス可能。

プロダクト

  • 機能
  • MCP API
  • ユースケース
  • 料金

会社

  • 会社情報
  • お問い合わせ

リーガル

  • 利用規約
  • プライバシーポリシー
  • 特定商取引法に基づく表記
  • データに関する免責事項

© 2026 株式会社Compalyze. All rights reserved.

Advanced Search

詳細検索

← 通常検索に戻る
含む:建設業者×建設コンサルタント×測量業者×職業紹介事業×従業員数100人以上1000人未満×特許申請あり×商標申請あり×
指定なし50,000+

その他

法人属性

許認可等

認定

検索結果4件

通信土木コンサルタント株式会社

東京都 江東区 木場5丁目8番40号

株式会社
法人番号7010601036484従業員163名スコア78.3 / 100.0

通信土木コンサルタント株式会社は、都市の地下に縦横無尽に走る通信ケーブルなどのライフライン設備に関して、設計から効率的な維持管理まで一貫して手がける通信土木コンサルティング企業です。情報通信インフラを支えるリーディングカンパニーとして、情報通信トンネル、管路、マンホールなどの設計、維持・管理に長年の経験と豊富な実績を有しています。その専門知識と経験を活かし、無電柱化や社会インフラの設計など、業務分野を拡大しています。社会インフラの状態監視計測サービスも提供し、都市インフラの健全性を保つことに貢献しています。通信土木コンサルタントは、普段目にすることのない重要なインフラ設備を守り、活かすエキスパートとして、人々の安定した暮らしと安心安全な社会基盤の維持に貢献しています。

株式会社トラバース

千葉県 市川市 末広2丁目4番10号

株式会社
建設・土木
法人番号8040001027114設立1976-04-20従業員242名スコア68.3 / 100.0

株式会社トラバースは、1976年の設立以来、地盤対策のパイオニアとして、測量調査、地盤調査、地盤補強工事、擁壁工事、土壌汚染調査・対策など多岐にわたる事業を展開しています。同社は大手ハウスメーカーの敷地調査部門を手掛け、役所調査から測量、地盤調査、各種申請に至るまでをトータルで提供する独自のシステムを確立し、敷地調査分野のリーダーとして業界を牽引してきました。地盤改良工事においても最先端技術の導入と最新機材の自社開発を進め、業界のパイオニアとして躍進しています。 地盤調査においては、スクリューウェイト貫入試験(SWS試験)や標準貫入試験(ボーリング調査)、ラムサウンディング試験などを実施し、自社開発の全自動SWS機「Travers Weight 1000」を導入することで、信頼性の向上、測定詳細化、迅速な報告を実現しています。地盤改良・補強工事では、トルネードパイル工法、Newタイガーパイル工法、タイガーパイル工法、PPG工法、アイ・マーク工法といった大臣認定・性能証明取得済みの多様な杭状地盤補強工法に加え、タイガーラフト工法などの複合地盤補強、表層改良工法などの平面地盤補強を提供し、あらゆる地盤状況に対応しています。 また、底版レス擁壁「Tr-wing工法」や「Tr-pc土留」といった独自の擁壁・土留め工法を開発し、底版がないことで敷地の有効活用や軟弱地盤での経済性向上に貢献しています。土壌汚染調査・対策では、年間50,000件の豊富な実績を活かし、地歴調査から対策工事までワンストップで提供。その他、杭抜き工事、地中障害物撤去、不動産事業(宅地開発、売買、賃貸、造成)、新築・既存住宅改修、一級建築士事務所業務、PV発電用基礎工事、風況観測塔設置なども手掛けています。 同社の強みは、長年の経験で培われたノウハウ、最先端技術の導入と自社開発、そして関東を中心に東海、関西、東北地方に広がる営業所ネットワークによる迅速な全国対応力です。顧客は大手ハウスメーカーをはじめとする建設・不動産関連企業や一般住宅所有者であり、最高の技術力提供をスペシャリストとしての使命と捉え、安全で安心な住まいと土地利用を支える総合的な地盤ソリューションを提供しています。

株式会社サンテックインターナショナル

東京都 江東区 亀戸5丁目8番9号

株式会社建設・土木
法人番号8011701003480設立1965-01-01従業員281名スコア57.7 / 100.0

株式会社サンテックインターナショナルは、1965年の創業以来60年以上にわたり、建設コンサルタントとして社会基盤の整備に貢献してきた企業です。同社は「未知への美路に導く」をスローガンに掲げ、高度な技術力と使命感を持ち、地球環境規模の視野で安全で質の高い国土建設と生活環境の創造に寄与することを企業使命としています。 主要な事業として、国や地方公共団体などの発注機関を支援する「発注者支援業務等」を展開しており、工事監督支援、積算技術、公物管理補助、行政事務補助といった幅広いサービスを提供し、公共事業の円滑な推進に不可欠な役割を担っています。 次に、「土木設計」では、道路、護岸、橋梁などのインフラ・土木構造物の設計を手掛け、安全性、機能性、経済性、環境配慮を考慮した最適な設計提案から図面作成、概算工事費算出までを一貫して行います。また、「測量」においては、国や自治体の依頼に基づき、公共事業に必要な精度の高い測量サービスを提供し、基準点測量、現地測量、路線測量、河川測量、道路台帳作成など、測量業務全般に対応しています。 さらに、「調査」事業では、社会インフラの老朽化による損傷や劣化状態を詳細に調査し、安全で安心して暮らせるインフラの維持管理を支援。橋梁点検では多様な現地条件に応じた手法を駆使します。「補償コンサルタント」としては、公共事業に必要な土地取得のサポートや、各種建物の調査を行い、用地資料作成、物件・機械工作物、事業損失などの補償関連業務を専門的に実施しています。 「一級建築士事務所」として、新築工事、解体工事、各種リフォーム、外構等土木工事、各種営繕工事の設計施工業務も手掛けています。近年では「ICT」事業にも注力し、デジタル技術を活用した建設業界のDXを推進。施工ステップ4Dアニメ、簡易VR/AR教材、事故再現3Dアニメ、環境・景観シミュレーション、3Dプリント模型の制作・納品を通じて、設計や施工の効率化と可視化を実現しています。 同社は、河川、砂防、海岸、鋼構造、コンクリート、農業土木、施工計画、施工設備、積算、建設環境といった幅広い分野で建設コンサルタント業務を提供しており、多岐にわたる専門資格を持つ技術者が多数在籍しています。顧客との協業を重視し、社員一人ひとりの専門知識とチームワークを結集することで、持続可能な社会基盤の実現に貢献しています。また、新規事業として『防災カタログギフト-tokimori(ときもり)-』の提供も開始するなど、時代に対応した新事業の積極展開にも取り組んでいます。これらの実績と技術力により、同社は社会から高い信頼を得ています。

株式会社NTEC

大阪府 大阪市淀川区 新高3丁目9番14号

株式会社建設・土木
法人番号5120001048732設立2008-04-01従業員125名スコア51.7 / 100.0

株式会社NTECは、1984年に情報通信インフラのメンテナンス専門会社として設立された日本通信土木エンジニアリング株式会社と、プラントレコードの維持管理を専門とする近畿プラントレコード株式会社が2008年に合併して誕生した、情報通信インフラの総合エンジニアリング・コンサルティング企業です。同社は、情報通信設備の企画、調査、測量、計画、設計、工事監理から、工事、調査点検・診断、補修・塗装、設備記録図の保守・運用・管理までを一貫して手掛けています。 主要事業として、まず「メンテナンス事業」では、情報通信管路や橋梁添架設備、マンホール設備などの点検・診断・補修・保守を実施しています。具体的には、小口径パイプカメラやウォータージェットを用いた管路点検洗浄、PIT工法やTMライニング(SK工法、パルテム工法)による管路補修、N式小型橋梁点検システムやドローンを活用した橋梁点検、超音波による管路肉厚調査など、多岐にわたる技術を駆使しています。次に「設計計測事業」では、情報通信インフラの支障移転や地中化に伴う調査・設計・測量・図面整備・工事監理を一元的に行い、管路位置計測システム(PPS)や電磁波・超音波を用いた地下埋設物調査(エスパー調査、ソニックエスパー)により、スマートなインフラ調査を実現しています。 さらに「CIM推進事業」では、BIM/CIMといった3Dモデルを活用した建設生産システムの構築を推進し、無電柱化事業におけるフロントローディングへの参画、3Dモデルによる設計・施工・維持管理の効率化、情報通信設備の3Dモデル化、設備台帳・点検記録の一元管理などを通じて、社会インフラのデジタル変革に貢献しています。また、「工事立会事業」では、行政や各企業が実施する土木工事(水道、下水道、道路、ガス、電気等)において、情報通信基盤設備への損傷を防止するため、24時間体制で工事の受付、設計・施工協議、現場での立会・注意喚起を行っています。加えて、「技術者派遣事業」では、NTTグループや通信建設会社での経験を持つ熟練技術者や有資格者を、専門知識を活かせる職場へ派遣し、情報通信インフラの維持管理を支える人材を提供しています。これらの事業を通じて、長年にわたり培った現場ノウハウと最新のデジタル技術を融合させ、社会の安心・安全な情報通信インフラの維持・発展に寄与しています。