製造業（自動車・輸送機器）法人向け（製造業）
- 法人番号
- 9070001016708
- 所在地
- 群馬県 桐生市 広沢町１丁目２７５７番地
- 設立
- 従業員
- 1,377名
- 決算月
- 3月
- 企業スコア
- 80.9 / 100.0
代表取締役社長
佐藤賢
確認日: 2025年6月24日
株式会社山田製作所は1946年の設立以来、自動車・二輪車・建機・レジャー用部品の専門メーカーとして、多岐にわたる機能部品の開発・製造を手掛けています。同社の主要事業は、四輪車用機能部品（シャーシ系、ドライブユニット系、パワートレイン系）、二輪車用各種機能部品、汎用機能部品、そして流量測定装置の開発・製造です。特に、オイルポンプ、ウォーターポンプ、トランスミッション用の油圧制御部品といったパワートレイン部品や、ステアリングコラムを中心とした操舵部品において高い専門性を有しています。また、補修部品の提供や、ダイカスト金型、自動化設備の開発・製造も行い、新事業開発にも注力しています。 同社は、長年にわたり培ってきた「ものづくり技術力」を強みとし、研究開発、製品設計、解析技術、試験装置といった開発領域から、生産技術・開発、生産ライン、組立領域に至るまで一貫した体制を構築しています。これにより、可変オイルポンプ、高効率インペラを採用したウォーターポンプ、高剛性チルト&テレスコピックコラムなど、先進的かつ高品質な製品を提供しています。また、生産設備や治工具、鋳造金型の設計製作、さらには流量測定装置の設計製作も手掛けるエンジニアリング事業部を有し、自社の生産能力向上にも貢献しています。 自動車業界が「100年に一度の変革期」を迎える中、同社は電動化や自動化といった市場ニーズの変化、環境負荷低減への社会的要求に対応するため、技術革新に積極的に取り組んでいます。顧客の潜在的な「ほしい」を形にする独創的な発想と、世界一級品を目指す飽くなき挑戦を企業文化としています。主要取引先には本田技研工業、SUBARU、日産自動車、スズキ、いすゞ自動車、ダイハツ工業、マツダ、トヨタ自動車、トヨタ車体、ヤマハモーターパワープロダクツ、小松製作所といった大手企業が名を連ね、その技術力と信頼性が高く評価されています。国内に複数の事業拠点を持ち、アメリカ、タイ、中国にも生産・研究開発拠点を展開するグローバルなビジネスモデルを構築し、80年にわたる事業活動で培ったノウハウを活かし、世界中のお客様に魅力的な商品を提供し続けることで、持続可能な社会への貢献を目指しています。
売上高
899億円
純利益
30億円
総資産
858億円
自己資本比率_連結
74.18% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
自己資本比率_単体
75.32% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
女性役員数
1人 · 2025年3月
1期分（2025/03〜2025/03）
女性役員比率
10% · 2025年3月
1期分（2025/03〜2025/03）
ROE_連結
4.68% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
ROA_単体
4.24% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
ROE_単体
5.63% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
ROA_連結
3.47
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接続方法を見る10期分（2016/03〜2025/03）
1株当たり配当金
300円 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
発行済株式総数
72.0万株 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
平均年間給与
603万円 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
男性役員数
9人 · 2025年3月
5期分（2019/03〜2025/03）
BPS
4.8万円 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
配当性向
11% · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
EPS
2,726円 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
男女賃金格差（正規雇用）
73.2% · 2025年3月
2期分（2024/03〜2025/03）
従業員数
1,262人 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
役員報酬総額
2.2億円 · 2025年3月
5期分（2021/03〜2025/03）
平均年齢
42歳 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
設備投資額
16.8億円 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
平均勤続年数
17年 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
男女賃金格差（非正規雇用）
81.8% · 2025年3月
2期分（2024/03〜2025/03）
女性管理職比率
0% · 2025年3月
2期分（2024/03〜2025/03）
男女賃金格差（全体）
75% · 2025年3月
2期分（2024/03〜2025/03）
従業員数（被保険者）
1,377人 · 2026年5月
29期分（2023/12〜2026/05）
