代表取締役社長
矢崎孝信
確認日: 2026年4月16日
イチカワ株式会社は、1949年の創業以来、製紙用フエルトの製造を通じて世界の紙パルプ産業の進化と発展に貢献してきたリーディングカンパニーです。同社は「技術のイチカワ」として、数々の特許技術と製品開発を重ね、製紙機械の低速小型化から高速大型化、両面脱水機構、シュープレスといった技術革新に常に対応してきました。初期の羊毛素材の織フエルトから始まり、耐久性を大幅に向上させる「タンニン処理」や「混紡フエルト」などの独自技術を開発。その後、抄紙機の大型化に対応するため、全く異なる構造を持つ「ニードルフエルト」を開発し、「IK キンドル King of Needle」として製品化しました。1970年代には、走行性や脱水性に優れたモノ・マルチフィラメント糸の基布を採用した「バット・オン・メッシュ（BOM）技術」を開発し、「メッシュエース」「フローエース」「ハイニップエース」「ラミネートエース」といった今日のフエルト製品の礎を築きました。特に、シュープレスに適応した「ラミネートフエルト」は特許を取得し、業界標準となっています。1980年代には、高速化する洋紙用マシンや板紙マシンのシュープレスに対応する「ワイヤーライクラミネートフエルト」を開発。また、古紙利用率の上昇や印刷技術の進化に伴うフエルトへの負荷増大、大型化に伴う架け替え時の安全性向上といった課題に対し、あらゆる紙種に対応可能な「シームフエルト」を市場に投入しました。さらに、環境保護の観点から、環境にやさしいフエルト洗浄剤の開発・販売も行っています。同社は、抄紙用フエルトだけでなく、シュープレス用ベルトやトランスファー用ベルトといった抄紙用ベルト製品も手掛け、特にシュープレス用ベルトの開発ではアメリカ企業の独占状態を打破し、欧米市場への輸出を成功させ「佐々木賞」を受賞するなど、国際的な競争力と適応力の高さを示しています。これらの製品は、国内外の大手製紙会社を主要顧客とし、ウェットシステムの抄紙技術に不可欠な高機能・高品質な製品を提供することで、社会課題の解決に役立つ製品を世界に送り出し続けています。
売上高
139億円
純利益
7.8億円
総資産
295億円
ROA_単体
2.8% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
BPS
4,644円 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
男女賃金格差（正規雇用）
74.8% · 2025年3月
2期分（2024/03〜2025/03）
ROE_連結
3.51% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
ROA_連結
2.65% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
自己資本比率_連結
75.56% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
ROE_単体
3.83% · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
自己資本比率_単体
73.1
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接続方法を見る10期分（2016/03〜2025/03）
発行済株式総数
497万株 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
EPS
176円 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
1株当たり配当金
80円 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
男性役員数
9人 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
平均年間給与
610万円 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
設備投資額
10.4億円 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
PER
10倍 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
従業員数
543人 · 2025年3月
10期分（2016/03〜2025/03）
配当性向
45.44% · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
平均年齢
45歳 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
女性役員数
2人 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
平均勤続年数
24年 · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
女性役員比率
18.2% · 2025年3月
7期分（2019/03〜2025/03）
男女賃金格差（全体）
74.5% · 2025年3月
2期分（2024/03〜2025/03）
株主総利回り
162.6% · 2025年3月
6期分（2020/03〜2025/03）
女性管理職比率
3.8% · 2025年3月
2期分（2024/03〜2025/03）
役員報酬総額
1.7億円 · 2025年3月
6期分（2020/03〜2025/03）
男女賃金格差（非正規雇用）
72.2% · 2025年3月
2期分（2024/03〜2025/03）
従業員数（被保険者）
578人 · 2026年5月
30期分（2023/12〜2026/05）
