一般社団法人日本自立支援介護・パワーリハ学会

一般社団法人日本自立支援介護・パワーリハ学会は、高齢者、障害児者とその家族、介護・医療従事者に対し、自立支援に関する教育・研修、普及活動、学術研究を通じて知識・技術の向上を図り、その成果を社会に還元することで、対象者の自立とQOL向上、ひいては日本の福祉発展に寄与することを目的としています。同法人は、自立支援介護とパワーリハビリテーションの二つの柱を軸に多岐にわたる事業を展開しています。 自立支援介護においては、補完ではなく自立を促す介護を提唱し、水分・食事・排便・運動といった基本ケアの重要性を強調しています。特に認知症ケアにおいては、理論的介護により症状消失を目指すアプローチを推進し、そのための「自立支援介護シラバス32」をオンラインで提供。全32コマの体系的な学びを通じて、自立支援介護講師の育成にも力を入れています。また、「おむつゼロ施設連絡協議会」を設立し、自立支援介護の普及と発展に努めています。 パワーリハビリテーションは、老化や器質的障害による身体的・心理的活動性の低下を回復させ、自立性の向上とQOLの高い生活への復帰を目指す新しいリハビリテーション手法です。筋力強化ではなく、軽負荷のマシントレーニングで不活動筋を再活動化させ、動作性・体力の改善、心理的活動性の向上、さらには行動変容を促します。要介護度5の高齢者まで対象とし、神奈川県川崎市での事業では81%の要介護度改善率を達成するなど、具体的な成果を上げています。認知症、パーキンソン病、脳卒中麻痺、腰痛、膝痛などへの効果も報告されており、介護保険財源の節減にも貢献しています。同法人は、推奨マシン「コンパス」シリーズの使用と、基礎理論に基づいた指導技術の遵守を徹底しています。 これらの活動を支えるため、同法人は「運動器の機能向上サービスに関連する実務者研修会」をはじめとする4種類の研修制度や、パワーリハビリテーション指導員・上級指導員の資格認定制度、さらにパワーリハビリテーション施設認証制度を運営し、質の高いサービス提供体制の確立に貢献しています。学術研究活動としては、学術誌「自立支援介護・パワーリハ学」の発行や学術大会の開催を通じて、最新の研究成果の共有と議論の場を提供しています。また、関連書籍やオリジナル教材の作成・頒布も行い、知識の普及に努めています。