公益財団法人農業・環境・健康研究所

公益財団法人農業・環境・健康研究所は、自然農法や有機農法といった持続可能な農業の普及拡大を通じて、国内の環境保全と国民の健康増進に貢献することを目的としています。同法人は、生命の源である食糧を得る農業の振興を図りながら、地球環境を守り、人類の健やかな心身を育む永続的な社会システムの構築を目指しています。特に「農業」「環境」「健康」を一体のものと捉え、「環境」をこれらを繋ぐ鍵とし、「農医連携」の実践に努めています。 同法人の主要な事業活動は、持続可能な農業に関する技術開発、調査研究、教育、研修、指導、そして普及啓発です。具体的には、低栄養でも安定した収量を確保し、病害虫に強く、食味値が高く健康に良い水稲品種の育成に取り組んでおり、2022年には新品種「くまみのり」を品種登録しました。また、畑連作の実証栽培や土壌・作物・農産物の評価研究、シバザクラの生育障害防除対策マニュアル作成など、多岐にわたる技術開発・調査研究を行っています。 教育・研修においては、自然農法大学校を運営し、これまでに約300人の新規就農者を育成してきました。ここでは、有機物を利用した栽培方法の基礎知識から営農計画の実践まで、体系的かつ実践的な研修を提供しています。さらに、指導者や技術者の育成・派遣、研修会・講習会・セミナーの開催、教育プログラム・教材の開発も手掛けています。 普及・啓発活動としては、大仁研究農場での水稲、畑作、野菜等の実証栽培や持続可能な養鶏システムの実証展示に加え、全国8カ所の研究農場と連携し、地域適応性の評価や実証展示圃場の公開、勉強会を開催しています。環境保全の観点からは、有機物施用圃場における温室効果ガス発生や土壌生物の変化を調査し、環境負荷評価や生物多様性維持に効果的な栽培管理技術の構築を進めています。健康問題に関しては、食と腸内細菌叢の関係、農業体験者の意識解析、新品種米のアトピー性皮膚炎への影響など、「農医連携」に基づいた研究を通じて、持続可能な農業が心身の健康に与える影響を評価しています。これらの活動を通じて、同法人は持続可能な社会の実現に貢献しています。