教育・研修（語学・資格スクール）法人向け（医療・ヘルスケア）個人向け
- 法人番号
- 7010405009629
- 所在地
- 東京都 中央区 日本橋小伝馬町１６番５号
- 設立
- 従業員
- 0名
- 企業スコア
- 34.2 / 100.0
一般社団法人日本健康機構は、国民一人ひとりが自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調を自ら手当てする「セルフメディケーション」の推進をミッションとしています。同法人は、理事長坂戸孝志が2007年に開発した、腰痛や肩こり、関節痛などの慢性的な痛みを取り除くための治療法「緩消法（かんしょうほう）」の研究、教育、普及活動を主軸に事業を展開しています。緩消法は、筋肉を傷つけずに無緊張な状態に弛緩させることを科学的に証明された手技療法であり、2012年3月には日本総合医療学会で論文発表され、日本およびアメリカで特許を取得している点が大きな特徴です。 同法人の主な活動内容としては、まず、緩消法の研究と普及があります。具体的には、「緩消法研究会」を通じて、医師や国家資格を持つ治療家、整体師などの医療従事者が緩消法を活用して患者の症状を改善した症例報告を多数掲載し、その技術と可能性を広く社会に発信しています。また、一般の方々が自身の体の痛みを治すために緩消法を習得できるよう「アカデミー」形式で指導を行うとともに、医療従事者向けには「認定技術者コース」「登録施術者コース」「ベーシックコース」といった専門的な施術技術指導を提供し、緩消法の技術者を育成しています。 さらに、同法人は「医療・健康セミナー」を定期的に開催しており、著名な医療従事者や専門家を特別講師として招き、健康増進に関する幅広い知識や最新の医療情報を提供しています。これらのセミナーは、賛助会員への招待や動画配信を通じて、より良い医療を目指す医療従事者や一般の健康意識の高い人々を対象としています。また、緩消法を活用した「痛み」と「病気」の治療を目的とした臨床データ取得・研究事業にも積極的に着手しており、各症例別に臨床データを取得することで、緩消法の科学的根拠をさらに強化し、その適用範囲の拡大を目指しています。全国各地に認定院を設立し、緩消法による施術を受けられる環境を整備していることも、同法人の重要な活動の一つです。これらの多岐にわたる活動を通じて、同法人は痛みや病気に困らない社会の実現に貢献しています。
従業員数（被保険者）
0人 · 2026年5月
26期分（2024/04〜2026/05）
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