代表取締役
斎藤彰悟
確認日: 2026年4月15日
株式会社組織開発コンサルティングは、行動科学の理論とテクノロジーを基盤に、企業や労働組合の組織活性化を支援する専門コンサルティングファームです。同社は創業以来540社以上のお客様を支援し、30年以上の組織開発コンサルテーション経験を持つ専門家が、環境変化に柔軟に対応できる活気ある組織づくりを推進しています。 主要な事業内容は、「調査・診断プログラム」「教育研修プログラム」「コンサルテーション」の三本柱です。 「調査・診断プログラム」では、組織活性度、従業員満足度、従業員幸福度（イーハピネス株式会社との提携を含む）、組織文化、コンプライアンス、業務のムダの実態といった組織分野の調査に加え、個人の価値観、幸福度、リーダーシップスタイル、セルフエスティームなどの個人分野の診断も提供し、組織と個人の両面から課題を深く掘り下げ、具体的な改善策を導き出します。 「教育研修プログラム」は、役員・執行役員から管理者、監督者、一般社員まで、階層別の研修を幅広く展開。組織開発、両利きの経営、DX推進リーダー、人事考課者、ストレスマネジメント、自己発動型社員養成など、現代の企業が直面する多様なテーマに対応し、オンライン形式での研修も積極的に実施しています。 「コンサルテーション」では、経営ビジョン・戦略策定、新規事業ビジネスモデル策定、組織構造設計、マネジメント・営業活動のベストプラクティス構築、リスクマネジメント、教育訓練体系設計など、企業の根幹に関わる戦略的な支援を行っています。 さらに、同社は「労働組合版」の調査・診断、教育研修、組織開発コンサルテーションも提供しており、ユニオン・ドックや組合員満足度・幸福度調査、ユニオン・リーダーシップ研修などを通じて、労働組合の活性化と組合員のwell-being向上に貢献しています。 同社の強みは、コロンビア大学のウォーナー・バーク博士やデルタ・コンサルティングのデービッド・ナドラー博士から学んだ組織開発の理論とテクノロジーを、日本文化に適合させて実践してきた豊富な実績とノウハウにあります。オンラインセミナーやリモートプログラムも充実させ、多様な顧客ニーズに対応する柔軟なビジネスモデルを展開。対象顧客は、企業経営層、管理職、一般社員、そして労働組合の幹部・役員に及び、組織全体の変革と成長を支援しています。
従業員数（被保険者）
4人 · 2026年5月
25期分（2024/05〜2026/05）
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