横浜ゴム株式会社

The Yokohama Rubber Company, Limited
製造業化学・素材法人向け(製造業・建設・土木・物流・運輸・農林水産・宿泊・観光・レジャー)個人向け
法人番号
4010401030574
所在地
神奈川県 平塚市 追分2番1号
設立
従業員
6,362名
決算月
12
企業スコア
100.0 / 100.0

代表者

代表取締役

山石昌孝

確認日: 2026年3月25日

代表取締役社長

清宮眞二

確認日: 2026年3月25日

事業概要

横浜ゴム株式会社は、1917年創業の総合ゴム製品メーカーであり、多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、タイヤ事業、MB(マルチプルビジネス)事業、およびその他事業の3つの柱で構成されています。 タイヤ事業では、乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、建設車両用、産業車両用、農業・林業機械用など、あらゆるカテゴリーのタイヤ・チューブ、アルミホイール、自動車関連用品を製造・販売しています。特に「雨に強いヨコハマ」として知られるウェット性能の高いタイヤや、フラッグシップブランド「ADVAN」に代表される高い運動性能を持つタイヤの開発を得意としています。同社は日本、タイ、スウェーデンに専有テストコースを保有し、スペインやアメリカの試験場も活用しながら、多くのカーメーカーの純正タイヤを開発・供給しています。モータースポーツ活動にも積極的で、その中で培われた技術は製品開発にフィードバックされています。また、タイヤ周りの「音」を可視化する世界初のシミュレーション技術や、タイヤの空気抵抗低減だけでなく車全体の空気抵抗低減を目指す「エアロダイナミクス技術」など、先進技術を駆使しています。販売面では、全国に500店舗以上を展開するコンセプトショップ「タイヤガーデン」を通じて、プロフェッショナル品質のタイヤ販売、交換、各種点検、アフターフォローを提供し、顧客のカーライフをサポートしています。 MB事業では、高圧・樹脂ホース、カップリング、コンベヤベルト、防舷材、マリンホース、ゴム板、オイルフェンス、ゴム成形品、空気ばね、航空部品(ウォータータンク、H-IIロケットエンジン部品など)といった多種多様な工業用ゴム製品や航空宇宙製品を提供しています。これらの製品は、自動車産業、建設業、海運業、航空宇宙産業など、幅広い分野の顧客に貢献しています。 その他事業としては、ゴルフ用品ブランド「PRGR(プロギア)」の製造・販売を通じてスポーツ用品市場に参入しているほか、情報処理サービスも手掛けています。同社は、既存事業の強みを「深化」させ、新しい価値を「探索」する中期経営計画「Yokohama Transformation 2026(YX2026)」を推進し、持続的な成長を目指しています。

キーワード

サービス
テクノロジー
業界
対象顧客
対象エリア
タイヤ製造・販売工業用ゴム製品製造・販売航空部品製造ゴルフ用品製造・販売情報処理サービスタイヤショップ運営シミュレーション技術エアロダイナミクス技術ランフラットタイヤ低燃費タイヤスタッドレスタイヤ耐パンク性技術高圧ホース技術コンベヤベルト技術防舷材技術免震ゴム技術アルミハニカム構造材ゴム製品製造自動車部品製造スポーツ用品製造情報サービス自動車メーカー一般消費者運送業者建設・鉱業・農業・林業機械メーカー航空機メーカー船舶関連企業インフラ関連企業情報システム利用者日本アジア北米欧州中南米アフリカオセアニアグローバル(120カ国以上)

決算ハイライト

2025/12(連結)

売上高

1.2兆円

純利益

1,068億円

総資産

2.0兆円

KPI

29種類

ROA_単体

7.72% · 2025年12月

10期分2016/122025/12

ROA_連結

5.34% · 2025年12月

8期分2016/122025/12

ROE_連結

10.27% · 2025年12月

8期分2016/122025/12

自己資本比率_連結

52.05% · 2025年12月

8期分2016/122025/12

発行済株式総数

1.7億株 · 2025年12月

10期分2016/122025/12

女性管理職比率

3.5% · 2025年12月

2期分2024/122025/12

男性育休取得率

18.8% · 2025年12月

2期分2024/122025/12

男女賃金格差(全体)

75.4% · 2025年12月

2期分2024/122025/12

女性役員比率

16.7% · 2025年12月

7期分2019/122025/12

男性役員数

10 · 2025年12月

7期分2019/122025/12

従業員数

5,559 · 2025年12月

10期分2016/122025/12

平均勤続年数

17 · 2025年12月

7期分2019/122025/12

PER

9 · 2025年12月

8期分2018/122025/12

配当性向

21.14% · 2025年12月

8期分2018/122025/12

役員報酬総額

5.4億円 · 2025年12月

6期分2020/122025/12

BPS

3,810 · 2025年12月

10期分2016/122025/12

EPS

633 · 2025年12月

10期分2016/122025/12

平均年間給与

693万円 · 2025年12月

7期分2019/122025/12

1株当たり配当金

134 · 2025年12月

8期分2018/122025/12

設備投資額

1,100億円 · 2025年12月

7期分2019/122025/12

希薄化後EPS

631 · 2025年12月

6期分2020/122025/12

株主総利回り

421.4% · 2025年12月

6期分2020/122025/12

女性役員数

2 · 2025年12月

7期分2019/122025/12

平均年齢

41 · 2025年12月

7期分2019/122025/12

男女賃金格差(非正規雇用)

66.8% · 2025年12月

2期分2024/122025/12

男女賃金格差(正規雇用)

78% · 2025年12月

2期分2024/122025/12

従業員数(被保険者)

6,362 · 2026年4月

29期分2023/122026/04

ROE_単体

16.63% · 2025年12月

10期分2016/122025/12

自己資本比率_単体

46.42% · 2025年12月

10期分2016/122025/12

企業データ

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