専門サービス（その他専門サービス）法人向け（農林水産・教育・研修）個人向け
- 法人番号
- 5010005018354
- 所在地
- 東京都 文京区 本郷５丁目２３番１３号タムラビル１０階
- 従業員
- 1名
- 企業スコア
- 30.7 / 100.0
代表取締役
信濃卓郎
確認日: 2026年4月25日
一般社団法人日本土壌肥料学会は、1927年に設立され、2027年には創立100周年を迎える歴史ある学術団体です。同法人は、食料生産に深く関わる土壌学、肥料学、植物栄養学の近代的な理論と技術体系を構築し、人間社会の安定的発展に貢献することを目的としています。約2,200名の会員を擁し、大学・国公立試験研究機関・民間研究機関の研究者、国や地方公共団体の技術行政担当者など、幅広い専門家が所属し、多様な視点からの研究問題提起や情報交換を活発に行っています。 同法人の活動は、土壌物理、土壌化学・土壌鉱物、土壌生物、植物栄養、土壌生成・分類・調査、土壌肥沃度、肥料・土壌改良資材、環境、社会・文化土壌学の9部門にわたる広範な研究分野をカバーしています。具体的には、物質循環・動態、土壌有機・無機成分の解析、土壌生物の生態と応用、植物の栄養生理、農作物の品質向上、各種土壌における肥沃度管理、環境保全、地球温暖化対策、土壌教育、文化土壌学など、現代社会が直面する食料問題や地球環境問題の解決に資する研究開発を推進しています。 主要な活動として、年次大会や支部大会、シンポジウム、研究会を定期的に開催し、研究成果の発表と情報交換の場を提供しています。また、「日本土壌肥料学雑誌」や国際誌「Soil Science and Plant Nutrition」などの学術誌を刊行し、最新の研究知見を国内外に発信しています。国際的な学術交流にも積極的で、East and Southeast Asia Federation of Soil Science Societies (ESAFS)やThe International Union of Soil Sciences (IUSS)との連携を通じて、国際的なプレゼンスを高めています。 さらに、次世代の研究者育成にも注力し、若手会員の海外渡航支援や「若手の会」の活動を支援するほか、土壌教育委員会を通じて小・中学校の学習指導要領への提言、土壌観察会、出前授業、教材開発など、一般社会への土壌科学の普及啓発にも貢献しています。これらの活動を通じて、持続可能な農業生産と地球環境保全に貢献し、SDGs達成に向けた役割を果たすことを目指しています。
従業員数（被保険者）
1人 · 2026年5月
26期分（2024/04〜2026/05）
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