メディア・エンターテインメント（新聞・出版）法人向け個人向け
- 法人番号
- 1010001051874
- 所在地
- 東京都 中央区 日本橋本石町１丁目２番１号
- 設立
- 従業員
- 370名
- 決算月
- 9月
- 企業スコア
- 100.0 / 100.0
代表取締役社長
山田徹也
確認日: 2025年9月30日
株式会社東洋経済新報社は、1895年の創立以来、「健全なる経済社会は健全なる個人の発達に待さるへからず」という創業の理念と「まじめな『異論』で、未来を拓く」というパーパスを掲げ、客観的なデータに基づいた確かな情報を社会に提供し続けている。同社の事業は、雑誌事業、書籍事業、デジタルメディア事業、データベース事業、ビジネスプロモーション事業（セミナー・広告・カスタム出版）など多岐にわたる。主要なサービスとして、日本最長の歴史を持つ経済週刊誌『週刊東洋経済』や、全上場会社の詳細な企業情報と独自の業績予想を提供する「投資家のバイブル」と称される『会社四季報』がある。これらの紙媒体に加え、ビジネスパーソン向けの総合情報サイト「東洋経済オンライン」や、投資家向けのスクリーニング機能やタイムリーな情報更新が強みの「会社四季報オンライン」といったデジタルメディアも展開している。同社は長年にわたり蓄積してきた膨大な企業・経済データを活用し、「東洋経済データサービス」として国内外の金融機関、シンクタンク、大学の研究者などに提供しており、経済社会のインフラとしての役割も担う。また、企業や大学、自治体の情報発信を支援する「東洋経済プロモーション」では、雑誌・デジタル広告、セミナー、研修講座、カスタム出版などをワンストップで提供し、クライアントのメッセージを効果的に届ける。就職活動生向けの『就職四季報』や、業界の現状と展望を解説する『会社四季報 業界地図』など、多様なニーズに応える出版物を展開。書籍事業では、経済学・経営学の専門書からビジネス実務書、自己啓発書、教養書まで年間100冊前後を出版し、数多くのベストセラーや受賞作品を生み出している。これらの事業を通じて、同社は信頼性の高い情報と深い洞察を提供し、個人や企業の意思決定、ひいては経済社会の健全な発展に貢献している。
純利益
3.6億円
総資産
145億円
ROE_単体
3.67% · 2025年9月
10期分（2016/09〜2025/09）
自己資本比率_単体
67.95% · 2025年9月
10期分（2016/09〜2025/09）
発行済株式総数
40.0万株 · 2017年9月
2期分（2016/09〜2017/09）
従業員数
274人 · 2017年9月
2期分（2016/09〜2017/09）
BPS
1.6万円 · 2017年9月
2期分（2016/09〜2017/09）
EPS
2,022円 · 2017年9月
2期分（2016/09〜2017/09）
ROA_単体
2.49% · 2025年9月
10期分（2016/09〜2025/09）
従業員数（被保険者）
370
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