製造業（電気・電子機器）法人向け（医療・ヘルスケア・製造業）
- 法人番号
- 1060001013523
- 所在地
- 栃木県 大田原市 下石上１３８５番地
- 設立
- 従業員
- 519名
- 決算月
- 12月
- 企業スコア
- 79.1 / 100.0
代表取締役社長
田中誠二
確認日: 2025年12月31日
キヤノン電子管デバイス株式会社は、1915年に日本で初めてX線管の販売を開始して以来、100年以上にわたり電子管およびその応用製品の開発、製造、販売を手掛ける企業です。同社は、医療、産業、セキュリティ、食品、通信、加熱、科学技術といった幅広い分野に対し、最先端のキーコンポーネンツとソリューションを提供しています。主要製品としては、診断・検査用途のX線管、X線フラットパネルディテクタ、X線イメージインテンシファイア、蛍光分析管、中性子位置検出器などがあります。特にX線関連製品では、一般撮影用、CT用、循環器用、非破壊検査用、デンタル用など多岐にわたる製品を展開し、ポータブル型やワイヤレス型といった先進的な製品も商品化しています。マイクロ波応用装置用コンポーネンツとしては、加速器や核融合発電用のクライストロンやジャイロトロン、放送用進行波管などを開発・製造しており、世界最高出力のクライストロンや高効率ジャイロトロンの開発実績を持つなど、最先端科学技術分野への貢献も大きいのが特徴です。同社の強みは、長年にわたり培ってきた高度な技術力とものづくり力にあり、ISO9001、ISO13485、ISO14001、ISO45001といった国際的な品質・環境・安全衛生マネジメントシステムの認証を取得し、製品の信頼性と安全性を確保しています。顧客は医療機関、産業界、研究機関など多岐にわたり、診断・検査用途から治療用途、産業用滅菌、将来の核融合発電といった新たなアプリケーション領域にも貢献しています。キヤノングループの一員として、「共生」の企業理念のもと、技術革新と社会貢献を追求し続けており、国産初のX線管などが国立科学博物館の「未来技術遺産」に登録されるなど、日本の科学技術史においても重要な役割を果たしてきました。ビジネスモデルは、高度な電子管および電子デバイスを開発・製造し、それをキーコンポーネンツとして様々な装置メーカーや研究機関に提供することで、医療、産業、科学技術分野の発展を支えるBtoB事業が中心です。
純利益
14億円
総資産
266億円
ROA_単体
5.23% · 2025年12月
11期分（2016/03〜2025/12）
自己資本比率_単体
44.95% · 2025年12月
11期分（2016/03〜2025/12）
ROE_単体
11.64% · 2025年12月
11期分（2016/03〜2025/12）
従業員数（被保険者）
519人 · 2026年5月
30期分（2023/12〜2026/05）
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