製造業（電気・電子機器）法人向け（エネルギー・環境・医療・ヘルスケア・製造業）
- 法人番号
- 8021001078173
- 所在地
- 神奈川県 茅ヶ崎市 円蔵３７０番地
- 設立
- 従業員
- 9名
- 決算月
- 12月
- 企業スコア
- 57.0 / 100.0
代表取締役
大坪正人
確認日: 2024年12月31日
日本超電導応用開発株式会社は、国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）との共同研究を基盤とし、世界で最も細く、しなやかな金属間化合物超電導ワイヤーの製造技術と応用製品の開発を手掛けるディープテックスタートアップです。同社は、Nb₃Al、Nb₃Sn、MgB₂といった機械的に脆弱な化合物超電導線を50ミクロン以下に超極細化し、従来の超電導線材にはない柔軟性を付与することに成功しています。この独自の微細化技術により、超電導線材の取り扱いが容易になり、コイルやモーターへの巻き線製造が低コストで可能となるほか、細い構造による交流損失の大幅な低減を実現し、超電導技術の適用範囲を直流から交流領域へと拡大させています。特にMgB₂線材では、液体ヘリウムに代わる液体水素冷却での超電導利用を可能にし、将来の水素社会との親和性も高いという強みを持っています。 同社の技術は、核融合炉、超電導エネルギー貯蔵（SMES）、超電導送電といったエネルギー分野から、MRI、陽子線治療器などの医療分野、ドローン、リニアモーターカー、船舶、航空機、自動車といったモビリティ・輸送分野、さらには量子コンピュータ、加速器、液体水素用ポンプ・液面計といった幅広い領域での応用が期待されています。最近では、MgB₂極細線を用いた世界最小（直径20mm）コイルへの超電導通電に成功し、反応後のMgB₂線材が実用的に扱えることを実証しました。これは、従来の銅線を用いた電気機器の設計思想を超電導分野にも適用できる可能性を示す画期的な成果です。同社は、超電導技術を「特別な技術」から「使える技術」へと発展させることで、世界の電気製品の効率向上とグローバルなサステナビリティの実現に貢献することを目指しています。
純利益
-6,666万円
総資産
1.5億円
ROE_単体
-74.09% · 2024年12月
1期分（2024/12〜2024/12）
ROA_単体
-45.62% · 2024年12月
1期分（2024/12〜2024/12）
自己資本比率_単体
61.57% · 2024年12月
1期分（2024/12〜2024/12）
従業員数（被保険者）
9人 · 2026年5月
30期分（2023/12〜2026/05）
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