一般財団法人エネルギー総合工学研究所

一般財団法人エネルギー総合工学研究所は、昭和53年4月1日に設立されたシンクタンクであり、エネルギー技術の体系的基盤の確立・向上を通じて国民経済の健全な発展に寄与することを目的としています。同法人は「エネルギーの未来を拓くのは技術である」という認識のもと、長期的かつグローバルな視点から、エネルギーの安定確保と地球環境問題への適切な対応に向けた戦略的な方策の企画立案と実施に取り組んでいます。産・学・官の連携を基盤とし、技術的な側面から幅広いエネルギー分野の総合的な調査研究を実施しており、エネルギーの開発、供給、利用に関する諸問題の解決に貢献しています。 同法人の主要な事業内容は、エネルギー基本戦略等に係る調査研究、エネルギー技術に関する国内外の動向調査と将来性評価、そしてエネルギー技術開発の実施・支援です。具体的には、地球環境、新エネルギー・電力システム、炭素循環、水素、原子力といった多岐にわたる分野を横断的かつ俯瞰的に分析し、エネルギーと社会の関係を開発・供給・利用、地球環境、資源、経済性などの側面から評価し、エネルギービジョンを立案・提示することで学術と実社会をつなぐ役割を担っています。 地球環境分野では、独自のエネルギーモデル（GRAPE、TIMES-Japan）を用いたシステム評価やCO2削減シナリオの提示、地球温暖化対策、国際動向調査、ネガティブエミッション、CCS分野の国際規格策定支援などを行います。新エネルギー・電力システム分野では、再生可能エネルギーの利活用技術、次世代電力システム、蓄エネルギー・変換技術、バイオマス利活用システムに関する調査研究を進め、特に再エネ大量導入時の電力システム課題やデジタル化・電力システム改革に対応した次世代電力ネットワーク研究会を主催しています。炭素循環分野では、化石燃料の高効率利用技術（CCT）、CO2分離・回収・有効利用（CCU）、再生可能エネルギーを活用したCO2燃料転換技術の検討・評価、そして炭素を資源として活用するエネルギーシステムの研究会を運営しています。水素分野では、CO2フリー水素の普及シナリオ、製造・輸送・貯蔵、利用技術に関する調査研究を行い、エネルギーキャリアや蓄エネルギー手段としての水素の可能性を探ります。原子力分野では、国内外の動向調査、軽水炉技術開発、安全解析、廃止措置・バックエンドに関する研究を進め、安全性向上技術開発や解析コードを用いた安全評価、廃止措置に関する課題検討、人材育成支援にも力を入れています。 これらの活動は、政府機関、独立行政法人、民間企業、海外研究機関からの受託事業や賛助会員からの会費収入による自主研究として行われ、大学や事業会社、研究機関等とのコンソーシアム構築を通じて実施されます。また、同法人は「季報エネルギー総合工学」の発行、月例研究会やシンポジウムの開催、ニュースレター配信、エネルギー技術情報プラットフォーム（ETIP）を通じた情報提供など、積極的な情報発信と社会貢献に努めています。独自の解析ツールである地球環境統合評価モデル（GRAPE）やシビアアクシデント解析コード（SAMPSON）を活用し、エネルギーの評価・分析を行うことも強みです。