一般社団法人ディペンダビリティ技術推進協会

一般社団法人ディペンダビリティ技術推進協会は、現代のコンピュータシステムが直面する、常に変化し続ける目的や環境への対応、未知の障害の管理、サービスの継続性確保、そして障害発生時の社会への説明責任を果たす能力を「OSD：オープンシステムディペンダビリティ（Open Systems Dependability）」と定義し、その概念の普及と技術推進を目的としています。同協会は、利用者がシステムに期待する便益を安全かつ継続的に提供できること、システム運用開始後の要求変化への適応（変化対応）、障害要因の未然防止、障害発生時の迅速かつ適切な対応（障害対応）、ステークホルダーや社会への説明責任の全う、全ライフサイクルでの合意形成の構造的記録と履歴保持（合意履歴保持）、合意に基づくシステム運用状況の監視と詳細な記録（監視と記録）の6つの要素を重視しています。 同協会の主要な活動は、合意形成手法である「D-Case」の研究開発と普及です。D-Caseは、主張、系統的な議論、証跡、明示的な前提の4点を記述することで、議論を深く構築するための枠組みを提供し、障害時の適切な対応や原因究明、説明責任の全うを強力に支援します。同協会は、D-Caseの仕様策定、ツール開発、評価を行い、D-Case Editor、D-Case Weaver、D-RE（DEOS Runtime Environment）といった支援ツールを開発・提供しています。また、OSD部会、技術活用部会、D-Case部会、D-ADD部会、標準活用部会、DEOS認証部会、自動車応用部会などの部会活動を通じて、技術交流や研究開発を推進し、D-Caseワークショップや自動車業界技術交流会などを定期的に開催しています。これらの活動により、D-Caseの適用事例を公開し、自動車分野の国際規格SOTIFにDEOSの考え方が反映されるなど、その実績を広げています。会員向けには、これらの技術や活動への参加機会を提供し、ディペンダビリティ技術の発展に貢献しています。