専門サービス（その他専門サービス）法人向け（製造業・卸売・商社・農林水産・教育・研修）
- 法人番号
- 6012801023494
- 所在地
- 東京都 国分寺市 西元町２丁目１６番１８号
- 設立
- 従業員
- 1名
- 企業スコア
- 37.4 / 100.0
代表取締役社長
小野秀彰
確認日: 2026年4月15日
株式会社日本食品遺伝科学は、食品の安心・安全を未来へと受け継ぐことを使命とし、先進のDNA分析技術を専門とする食品検査サービスを提供しています。同社の主要事業は多岐にわたり、まず「遺伝子組換え食品（GMO）検査」では、遺伝子工学の進歩に伴い多様化するGMOに対し、国内で広く用いられる公定法・通知法に加え、最大306品種に対応する独自の標準法を取り揃えています。定性検査でGMOの有無を判定し、定量検査で具体的な混入率を測定することで、食品表示基準への適合や安全性未審査品種の混入防止に貢献しています。特に、自主検査向けの標準法では納期短縮と平均約30%の値下げを実現し、顧客の品質管理業務を強力に支援しています。 次に「品種判別検査」では、目視では識別が難しい農産物や畜産物の品種をDNAのわずかな差異から科学的に識別し、食のブランディングやトレーサビリティ確保に寄与します。ブタ（黒豚）品種判別検査やA2ミルク純度検査などがその具体例です。「生物種同定検査」では、木の枝、昆虫の組織片、魚の切身など様々な試料から具体的な生物種名を特定します。5,000万件を超える塩基配列データベースと、2つのDNAバーコード領域を併行解析する独自のノウハウ、最適化されたPCR手法により、高感度かつ高精度な同定を可能にしています。 さらに「産地判別検査」では、自然界から採捕される動植物や一部の栽培種が持つ産地特異的な遺伝子型をデータベースと照合し、原産地を識別します。ダイズの国産/外国産判別などが代表的です。「DNA検出検査」では、感度と特異性に優れるリアルタイムPCR検出技術を用いて、特定原料の有無や大まかな含有率を推定し、リストにない原料の検出にも柔軟に対応します。これらの主要検査に加え、「その他の検査」として、海中に漂うDNAから生息魚種を調査したり、2つの牛肉が同一個体か識別するなど、技術の進歩に伴う高度でマニアックなDNA分析にも積極的に挑戦し、DNA分析の可能性を追求しています。 同社の強みは、高度な専門性と最新のDNA分析技術を駆使し、顧客の多様なニーズに応える柔軟なサービス提供体制にあります。食品製造・販売会社、食品商社、農業資材メーカー、大学・研究機関といった幅広い顧客層に対し、食の安心・安全を科学的に担保するソリューションを提供しています。同社は「DNA分析の可能性を、社会の常識へ」というビジョンを掲げ、かつて専門家だけのものであったDNA分析技術を誰もが当たり前に活用できる社会のインフラへと進化させ、「食」に関するあらゆる課題や好奇心に最高のソリューションで応える「知のプラットフォーム」となることを目指しています。
従業員数（被保険者）
1人 · 2026年5月
4期分（2026/02〜2026/05）
このデータをAIで活用
Claude / ChatGPT / Cursor などの MCP 対応クライアントから、株式会社日本食品遺伝科学の決算公告・登記履歴・役員・関係企業・知財・政府調達などの構造化データを直接取得できます。無料 20 クレジット/月で利用可能、9 種類のツールを提供。
接続方法を見る
