東映株式会社

メディア・エンターテインメント映像・音楽制作法人向け個人向け
法人番号
6010001034866
所在地
東京都 中央区 京橋2丁目2番1号
設立
従業員
669名
決算月
3
企業スコア
100.0 / 100.0

代表者

代表取締役社長

吉村文雄

確認日: 2026年4月17日

事業概要

東映株式会社は、1951年の創立以来70年以上にわたり、「ものがたり」を創造し、多様なビジネス形態で世界中の人々に感動と喜びを提供し続けている総合コンテンツ企業です。同社の事業は、祖業である映画の企画・製作・配給を核とし、年間20タイトル前後の劇場用映画を配給しています。東京撮影所と京都撮影所が持つ豊富なノウハウと、バーチャルプロダクション部やツークン研究所が開発する最先端映像技術を駆使し、高品質な作品を製作。テレビドラマ制作では、1958年にテレビ映画第1作を送り出して以来、刑事ドラマ、ミステリー、時代劇、特撮など多岐にわたるジャンルで高いシェアと視聴率を維持しています。教育映像事業では、社会教育、企業研修、学校教材向けの映像ソフトを企画開発し、行政機関や企業、学校など幅広い分野にコンテンツを提供。デジタルデバイスの普及に対応し、2001年には専門部署を発足させ、自社ブランドの「東映特撮ファンクラブ」や「東映特撮YouTubeOfficial」の運用、オリジナルコンテンツの企画・製作・出資、スマートフォンアプリ開発など、配信ビジネスを積極的に展開しています。 さらに、同社グループが保有する豊富なコンテンツの配信権・放映権を国内外の配信事業者や放送メディアに販売する映像ライセンスビジネス、主に実写テレビ作品を中心とした著作権管理と商品化展開を行うマーチャンダイジング事業も手掛けています。「仮面ライダーシリーズ」や「スーパー戦隊シリーズ」は、玩具、アパレル、日用品、ゲーム、イベント、海外展開など多岐にわたる商品化で大きな収益を上げています。国際映画祭への参加やリメイク権販売を通じて、劇場用映画やテレビ映画を海外に販売するグローバル展開も強化。また、長年培った企画制作ノウハウと営業ネットワークを基盤に、テーマパークや遊園地、アミューズメント施設の企画立案、キャラクターイベント、文化催事、舞台・演劇のプロデュース、映画関連グッズの制作・販売といったイベント事業も展開しています。グループ会社のティ・ジョイが運営するシネマコンプレックス(230スクリーン)での映画興行に加え、商業ビルやオフィスビル、マンション等の賃貸運営を行う不動産事業、新潟東映ホテル、福岡東映ホテル、湯沢東映ホテルといったシティホテル・リゾートホテルの直営も行い、多角的な収益基盤を確立しています。 同社は「TOEI NEW WAVE 2033」という中長期ビジョンを掲げ、実写・アニメ映像事業の強化・拡大とグローバル展開を加速。毎年、東京撮影所と京都撮影所で大型作品を製作し、若手育成プロジェクトも推進。ツークン研究所でのデジタルヒューマン開発やバーチャルスタジオの実用化など最先端技術を導入し、メタバースや海外配信などの新規チャネル開拓を通じて、IPのライフサイクルを長期化させ、映像事業収益の最大化を目指しています。世界中のプロダクションやクリエイターとの協業を強化し、2033年には海外販売比率を売上の50%にすることを目標に、世界中で愛されるコンテンツを創造・発信する企業体へと進化を続けています。

キーワード

サービス
テクノロジー
業界
対象顧客
対象エリア
映画配給テレビドラマ制作教育映像制作映像配信映像ライセンス販売キャラクターマーチャンダイジングイベント企画運営映画館運営不動産賃貸ホテル運営バーチャルプロダクションデジタルヒューマン開発バーチャルプロダクションフェイシャルキャプチャーシステム3DCGキャラクターデジタルヒューマンドルビーアトモスLEDウォール映画製作テレビ番組制作映像コンテンツエンタテインメント不動産ホテル映画観客テレビ視聴者配信サービス利用者キャラクターファンイベント参加者企業行政機関学校不動産テナントホテル宿泊客玩具メーカーアパレル企業出版社ゲーム会社放送局配信事業者日本国内全世界海外アジア欧米

決算ハイライト

2025/03(連結)

売上高

1,799億円

純利益

157億円

総資産

4,636億円

KPI

28種類

ROA_単体

2.32% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

ROA_連結

3.39% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

役員報酬総額

2.6億円 · 2025年3月

6期分2020/032025/03

男女賃金格差(非正規雇用)

87.2% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

ROE_単体

3.66% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

自己資本比率_連結

76.42% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

ROE_連結

4.44% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

自己資本比率_単体

63.2% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

1株当たり配当金

18 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

EPS

65 · 2025年3月

10期分2016/032025/03

従業員数

434 · 2025年3月

10期分2016/032025/03

平均勤続年数

14 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

女性役員数

2 · 2025年3月

5期分2021/032025/03

女性役員比率

16.66% · 2025年3月

5期分2021/032025/03

BPS

1,790 · 2025年3月

10期分2016/032025/03

男女賃金格差(全体)

76% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

男女賃金格差(正規雇用)

79.5% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

発行済株式総数

7,384万株 · 2025年3月

10期分2016/032025/03

配当性向

27.4% · 2025年3月

7期分2019/032025/03

平均年齢

43 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

平均年間給与

872万円 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

PER

77 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

男性役員数

10 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

設備投資額

110億円 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

株主総利回り

190% · 2025年3月

6期分2020/032025/03

女性管理職比率

20.3% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

男性育休取得率

22.2% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

従業員数(被保険者)

669 · 2026年4月

26期分2024/032026/04

企業データ

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