- 法人番号
- 2120001059666
- 所在地
- 大阪府 大阪市北区 梅田1丁目13番1号
- 従業員
- 4,981名
- 決算月
- 3月
- 企業スコア
- 100.0 / 100.0
代表者
代表取締役社長
竹内郁夫
確認日: 2025年6月24日
代表取締役専務
酒井太市
確認日: 2025年6月24日
事業概要
東洋紡株式会社は、創業140年以上の歴史を持つ高機能素材メーカーであり、「素材+サイエンス」を基軸に人と地球に求められるソリューションを創造し続けている企業です。同社はフイルム、ライフサイエンス、環境・機能材、機能繊維の4つの主要事業分野を展開し、各種製品の製造、加工、販売、さらにはプラント・機器の設計、販売、各種技術・情報販売も手掛けています。 フイルム事業では、包装用フィルムや工業用フィルムを提供しており、具体的には耐ピンホールONYフィルム「ハーデン®」、ボイル・レトルト用途や防湿性に優れたパッケージングF、環境配慮型の防曇ポリプロピレンフィルム「パイレンEXTOP®」、バイオマス由来のポリオレフィン樹脂を配合したCPPフィルム「バイオプラーナ」、多機能な環境配慮型フィルム「オリエステル®」などを展開しています。これらの製品は、食品包装の鮮度保持やフードロス削減、ペットボトルラベルの環境負荷低減、液晶テレビのモニター材料など幅広い用途で活用され、顧客の多様なニーズに応えています。 ライフサイエンス事業では、診断薬用酵素等のバイオ製品、医薬品、医用膜、医療用具などを提供しています。研究効率化のためのオリジナル試薬、シングルセル解析用「GenNext®」、リアルタイムPCR用「QuantAccuracy®」といったバイオ製品に加え、ミクロ相分離技術と孔径制御技術を駆使した人工腎臓用中空糸膜は世界中で利用されています。また、国内の歯科・口腔外科領域で骨再生を目的としたコラーゲン使用人工骨や、迅速・確実な判定を可能にする感染症診断支援キットなど、医療・ヘルスケア分野の発展に貢献しています。 環境・機能材事業では、エンジニアリングプラスチック、自動車用機能資材、工業用接着剤、光機能材、スーパー繊維、機能フィルター、不織布、アクア膜などを提供しています。モビリティ分野では、車載電子機器向けの電磁波・熱対策ソリューション「Manipularer®」や、金属・加硫ゴム代替のエンジニアリングプラスチック・エラストマーにより、車両の電費向上やCO2排出削減に貢献。さらに、海水淡水化用逆浸透膜エレメントの製造・販売を通じて水不足問題の解決にも取り組んでいます。自動車内の除塵・脱臭フィルターや、鮮度保持によりフードロス削減に寄与する「スペースクリーン®」もこの分野の主要製品です。 機能繊維事業では、機能繊維やエアバッグ生地などを手掛けており、特に新幹線やフェリーの座席シートに採用される多機能な三次元網状繊維構造体のクッション材「ブレスエアー®」は、ゴム弾性、優れた通気性、耐久性、リサイクル可能性を持つ環境配慮型製品として高い評価を得ています。同社は、これらの高機能素材とサイエンスの融合により、地球規模の課題解決に貢献し、持続可能な社会の実現を目指すビジネスモデルを推進しています。
キーワード
決算ハイライト
売上高
4,220億円
純利益
20億円
総資産
6,178億円
KPI
ROE_単体
2.16% · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
自己資本比率_連結
37.56% · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
自己資本比率_単体
28.73% · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
ROA_単体
0.62% · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
ROA_連結
0.32% · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
ROE_連結
0.86% · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
PER
26倍 · 2025年3月
5期分(2020/03〜2025/03)
配当性向
112% · 2025年3月
4期分(2020/03〜2025/03)
平均年間給与
642万円 · 2025年3月
7期分(2019/03〜2025/03)
発行済株式総数
8,905万株 · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
1株当たり配当金
40円 · 2025年3月
7期分(2019/03〜2025/03)
設備投資額
432億円 · 2025年3月
7期分(2019/03〜2025/03)
株主総利回り
99.9% · 2025年3月
6期分(2020/03〜2025/03)
EPS
35円 · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
平均年齢
40歳 · 2025年3月
7期分(2019/03〜2025/03)
男性役員数
11人 · 2025年3月
7期分(2019/03〜2025/03)
従業員数
3,030人 · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
平均勤続年数
13年 · 2025年3月
7期分(2019/03〜2025/03)
BPS
1,650円 · 2025年3月
10期分(2016/03〜2025/03)
女性役員比率
15.4% · 2025年3月
7期分(2019/03〜2025/03)
男女賃金格差(非正規雇用)
47.3% · 2025年3月
2期分(2024/03〜2025/03)
男女賃金格差(全体)
66% · 2025年3月
2期分(2024/03〜2025/03)
男女賃金格差(正規雇用)
68.2% · 2025年3月
2期分(2024/03〜2025/03)
男性育休取得率
100% · 2025年3月
2期分(2024/03〜2025/03)
女性管理職比率
5.6% · 2025年3月
2期分(2024/03〜2025/03)
役員報酬総額
2.6億円 · 2025年3月
6期分(2020/03〜2025/03)
女性役員数
2人 · 2025年3月
7期分(2019/03〜2025/03)
従業員数(被保険者)
4,981人 · 2026年4月
25期分(2024/04〜2026/04)
