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基礎地盤コンサルタンツ株式会社は、1953年の創業以来70年以上にわたり、地盤コンサルタントのパイオニアとして日本の社会インフラを足元から支えてきたリーディングカンパニーです。同社は、土木構造物および建築構造物などの建設に伴う地盤の調査、土木構造物全般に関する点検、計画、対策工、設計を主要事業としています。具体的には、地すべり、崖崩れ、地震災害、風水害等の調査、解析、診断、評価から対策工、設計までを一貫して手掛けるほか、振動、騒音、水質等の環境保全・環境リスクの調査、解析、予測、診断、評価、対策工、設計も行っています。さらに、地熱資源や風力・水力といった再生可能エネルギーに関する企画提案、調査、解析、設計、施工にも注力し、持続可能な社会の実現に貢献しています。 同社の強みは、長年の実績と蓄積された知識、経験に基づいた高度な技術力にあります。日本初の土質試験実務開始や、プレシオメーター、三成分コーン貫入試験、GPサンプリングなどの先進的な調査・試験技術の開発・実用化を通じて、日本の地盤コンサルティング方法の基準を確立してきました。また、電脳粒度（AIによる簡易粒度判定）、リモートセンシング、Kiso-Cloud（液状化予測図や地盤情報システム）、i-Con・BIM/CIM、AIクラウドといった最新技術を積極的に導入し、精度の高い地盤情報提供と効率的なプロジェクト推進を実現しています。 対象顧客は、国土交通省をはじめとする官公庁、地方自治体、建設会社、インフラ事業者など多岐にわたり、国土強靭化、インフラ空間の整備・保全、災害復興、環境保全、再生可能エネルギー開発といった国家的なプロジェクトから地域の課題解決まで幅広く貢献しています。近年では、月面地盤情報プラットフォームの開発や無人水上艇（USV）を用いた海洋探査の運用開始など、深海底や月面といった未知の領域への活動拡大も進めており、常に技術革新と社会貢献を追求する企業です。

株式会社ニュージェックは、1963年に「関西電力黒部ダム（くろよん）建設」の中核技術者たちが集結して創業した総合建設コンサルタントです。同社は「自然と人を技術で結び、持続可能で心豊かな未来を築く」をミッションに掲げ、土木、建築、電気、機械、情報・通信分野において多岐にわたるベストソリューションを提供しています。主要事業として、持続可能なまちづくりを目指す官民連携（PPP/PFI）支援、都市や地域の課題解決、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進による高度ICT・建設コンサルティングサービスを展開。具体的には、3次元データ、デジタルツイン、AI、IoT、ビッグデータ活用を組み合わせた調査・計画・設計から維持管理までの一気通貫プロセスを提案します。また、国土強靭化に資する防災・減災、災害対応に注力し、地震・津波関連、河川・砂防関連、道路・橋梁関連、都市計画関連、電気・通信関連、建築関連の多分野で質の高い防災技術を提供。安全で持続可能な社会の実現に向けた維持管理・アセットマネジメント業務も幅広く手掛け、AIやIoTを活用した研究開発も推進しています。さらに、河川・ダム・砂防、道路・橋梁、港湾・海岸、都市施設・景観デザイン、上水道・下水道、電源開発及び送配電、地圏・地質、環境、電気通信、基盤技術、建築といった各分野で、調査、計画、設計、施工、管理、水理実験、景観設計、耐震安全性評価など専門性の高いサービスを提供。特に電源開発では、大規模発電施設から小水力、地熱、太陽光、風力などの再生可能エネルギー施設の計画・設計、送配電網の調査・設計までをカバーします。同社の強みは、黒部ダムで培われた技術力をルーツとするダム、河川、耐震、再生可能エネルギー、電気通信分野における高い技術力と、災害対応チーム「JEC FORCE」による迅速な復興支援体制です。国内だけでなく、東南アジアを中心にアフリカ、中近東、中南米など世界68カ国で大規模な電源開発や送変電開発、社会インフラ整備のコンサルティングを展開し、途上国の発展に貢献するグローバルな事業実績も有しています。関西電力グループの一員として安定した経営基盤を持ち、技術研鑽を後押しする組織風土も特徴です。顧客は官公庁、地方自治体、民間企業、国際機関など多岐にわたります。

復建調査設計株式会社は、1946年の創業以来、「未来社会創造企業」を企業理念に掲げ、社会基盤整備から都市計画、防災、地域のまちづくりまで、人々の暮らしを幅広く支える総合建設コンサルタントとして事業を展開しています。同社は、土木事業に関する建設コンサルタント及び施工管理業務を主軸とし、地質または土質の調査、試験、計測及び解析、土地・工作物・海洋の測量、空中写真測量、補償コンサルタント業務、環境計量証明事業、建築に関する調査・企画・設計・監理、土木工事業、労働者派遣業、ソフトウェアの開発・販売、資機材の販売・リース・レンタルなど、多岐にわたるサービスを提供しています。 特に、同社の主要事業として「流域治水・国土保全」では、砂防、河川、農業土木、海岸・海洋、上下水道、森林土木分野において、豪雨や土砂災害の予防、環境保全を通じて国土の持続的発展を支えています。「交通政策・交通基盤整備および保全」では、道路、橋梁、トンネル、鉄道、空港、港湾・漁港といった交通インフラの計画から点検、診断、対策までを一貫して手掛け、インフラマネジメントにより社会資本の長寿命化に貢献しています。「都市計画・地域計画」では、持続可能なまちづくりを推進し、交通まちづくりや造成・区画整理・公園緑地計画などを手掛け、「防災・危機管理」では、ハザードマップ作成や事前復興計画など、ソフト・ハード両面から災害に強い地域づくりを支援しています。 さらに、「地盤環境・地質調査」では、海上から陸上までの地盤・地質調査・解析、土質試験、軟弱地盤解析、土壌・地下水汚染調査を実施し、「空間情報」分野では地理空間情報やICTを活用した測量調査、補償コンサルタントを提供しています。「環境・エネルギー」では脱炭素社会や生物多様性保全を目指し、「GXサービス」として洋上風力発電、ブルーカーボン、港湾脱炭素化、脱炭素地域づくりを推進。また、「DXサービス」ではAI、XR、BIM/CIMなどの最新デジタル技術を駆使し、業務の高度化、生産性向上、新領域開拓を図り、水上ドローンなどの独自技術開発も行っています。公民連携サービスや国際事業を通じて、地域社会の発展や途上国の安全保障・貧困削減にも貢献しています。 同社は、国や地方公共団体、民間企業、そして国際機関や途上国を主要な顧客とし、長年培った高度な技術力と、技術士318名、RCCM173名をはじめとする豊富な有資格者を強みとしています。ISO9001、ISO14001、DX認定事業者、プライバシーマークの取得など、品質・環境・情報セキュリティへの高い意識を持ち、全国に広がる拠点網と海外事務所を活かして、安全で豊かな未来社会の創造に貢献するビジネスモデルを確立しています。

中電技術コンサルタント株式会社は、土木、建築、電気、機械、環境、情報部門を擁する総合建設コンサルタントとして、安全・安心・快適な社会資本整備を支援しています。同社は、河川・砂防分野において、洪水や土砂災害から国土を守るための調査、計画策定、施設整備、維持管理をトータルでサポートし、ADCP、氾濫シミュレーション、土石流氾濫シミュレーションなどの高度な解析技術やBIM/CIMを活用しています。水力分野では、水力発電施設の計画、調査、設計、維持管理、耐震性能照査、非破壊検査、UAVによる3D測量などを手掛け、電力土木、鋼構造・コンクリート、機械施設に関する専門知識を提供しています。道路交通分野では、交通、道路、トンネル、橋梁の計画から維持管理まで一貫して対応し、ITS、ユニバーサルデザイン、交通事故対策、無電柱化、アセットマネジメント、i-Constructionといった最新技術と手法を導入しています。都市・建築分野では、地域計画、建築、補償、上下水道、送変電・火力発電施設、廃棄物に関するコンサルティングを提供し、スマートコミュニティー構想、空き家対策、耐震診断・補強設計、長寿命化計画、災害廃棄物処理計画などを推進しています。国土・海洋分野では、港湾、空港、海岸、海洋、水産土木、環境に関する企画構想、調査、計画、設計、維持管理、許認可、マネジメントを一貫して行い、航行安全検討、各種シミュレーション、環境影響評価、ブルーカーボン技術開発など多岐にわたるサービスを提供しています。電気分野では、発電施設、電力輸送施設（架空送電、地中送電、海底ケーブル送電、変電所）、需要線施設（配電線類の無電柱化）の調査、計画、設計をサポートしています。地圏環境分野では、地質・環境の調査・解析を通じて再生可能エネルギー開発や獣害対策、環境アセスメント、生物多様性保全、地すべり調査、地下水調査、防災対策に取り組んでいます。ICTソリューション部では防災情報システムやアセットマネジメント支援システム、情報セキュリティ監査などを、解析ソリューション部では原子力施設の安全審査で培った高度な解析技術を活かし、南海トラフ巨大地震や豪雨災害に備えた安全・安心な施設整備に貢献しています。先進技術センターでは、ICTを活用したUAV調査、3次元計測、衛星データモニタリング、BIM/CIMによる3次元設計を推進し、インフラDXによる生産性向上と働き方改革を目指しています。同社は、国、地方公共団体、ライフライン事業者、民間企業を主な顧客とし、計画から維持管理まで一貫したコンサルティングサービスを提供することで、地域社会の課題解決と持続可能な未来の創造に貢献する「地域づくり実践企業」を目指しています。

株式会社東京ソイルリサーチは、1966年の創業以来、「正確で高品質な地盤情報の提供」を企業理念に掲げ、地盤から基礎、建物までの一貫した技術を提供する建設コンサルタント企業です。同社は、日本における建設工事や国土開発に不可欠な地盤調査を主軸とし、ボーリング調査、サウンディング、特許技術である原位置凍結サンプリング法を用いた高品質な試料採取、室内土質試験、各種原位置試験、そして約3万件以上の地盤情報データベースを活用し、調査地域の地盤特性を考慮した正確な情報を提供しています。事業領域は地盤調査に留まらず、1976年に開始した構造調査設計事業では、旧耐震建物の調査・診断・補強設計から、建物の劣化診断、天井の耐震診断、杭や斜面、擁壁の調査・診断、設計用地震波作成、新築構造設計、設計監理までをワンストップで手掛けています。また、地形地質が複雑で地盤災害が多発する日本において、防災分野にも注力。斜面災害対策、軟弱地盤解析（液状化判定、圧密沈下解析など）、既存擁壁の健全性調査を通じて、観測から解析、対策工の提案・設計まで総合的な防災ソリューションを提供し、地域の安全に貢献しています。さらに、環境保全事業では、土壌・水質汚染調査、地下水保全、計量証明事業者としての振動・騒音測定、埋蔵文化財や歴史的建造物の保存調査など、人と自然が共存できる持続可能な社会の実現を目指しています。つくば総合試験所では、研究機関からの実験業務や各種動的試験、杭関連試験を実施し、技術開発を推進。グローバル事業では、海外の機関・企業との技術提携やJICAを通じた技術支援を通じて、世界各地のプロジェクトに貢献しています。同社の強みは、博士3名、技術士39名、地質調査技士79名、一級建築士19名、構造設計一級建築士10名を含む総勢300名以上の有資格者が在籍する高度な専門技術者集団であること。スーパーゼネコンや大手デベロッパー、設計事務所、国、地方自治体など幅広い顧客層に対し、きめ細やかで迅速な対応と、地盤・耐震分野における日本有数の専門知識で高い信頼を得ています。2024年10月にはE・Jホールディングスグループに加わり、さらなる事業領域の拡大と技術革新、人材育成を推進し、社会の発展に貢献し続けています。

サンコーコンサルタント株式会社は、1961年の創業以来、「ひとのくらしを『守り、支え、創る』」を企業コンセプトに掲げ、社会インフラ整備の充実と発展に貢献してきた総合建設コンサルタントです。同社は、地質調査、道路、河川・上下水道、まちづくり、環境、海外事業コンサルティングまで多岐にわたる業務を展開しています。特に、地盤調査・防災分野においては、長年培った調査技術と広範なノウハウ、コアテクノロジーを駆使し、土木・防災・資源開発分野の幅広いニーズに対応する地質コンサルティングを提供しています。 道路部門では、道路、橋梁、トンネル、設備の計画・設計から維持管理まで一貫したサービスを提供し、社会資本整備に貢献。構造物の耐震診断や補強、老朽化対策にも注力しています。河川・砂防・海岸・上下水道分野では、近年多発する自然災害への強靭化を目指し、河川の改修、堤防強化、樋門・排水機場、調整池の計画・設計、災害復旧、耐震対策を実施しています。まちづくり・みどり分野では、都市計画、地域計画、都市再生、公園・緑地・施設の計画・設計、地域活性化支援、運営・維持管理計画策定を通じて、人々の豊かな暮らしと自然共生社会の実現を目指します。環境分野では、自然環境、生活環境の保全、環境アセスメント、SDGsへの貢献に向けた行政推進支援など、多様な環境課題に対する総合的なコンサルティングを提供。測量・補償調査、空間情報技術も手掛け、3DスキャナやUAVを用いた最新技術も導入しています。 同社の強みは、「豊かな企画力」「的確な調査力」「高度な設計力」「組織で応えるチームワーク力」の4つの力を発揮し、企画立案から調査、計画、設計、維持管理まで一貫した技術サービスを提供できる総合力にあります。NTCホールディングス傘下企業との連携により、地球規模でのコンサルティングも視野に入れ、持続可能な社会づくりに貢献しています。顧客は主に官公庁や地方自治体であり、全国に広がる事業所ネットワークを通じて、地域に密着したサービスを提供しています。

株式会社テクノ中部は、エネルギーと環境分野における高度な知識と確かな技術力を基盤に、社会課題解決に貢献する多岐にわたるサービスを提供する企業です。同社の主要事業は、発電設備、燃料設備、廃棄物処理設備、環境設備、ガス供給設備の工事、運転、保守、管理、および揚油・揚液等の燃料関連業務です。また、貨物利用運送業、海上運送業、通関業、船舶代理店業、海事・港湾コンサルタント事業も展開しています。 環境関連事業では、陸域・水域環境調査、環境アセスメント、環境技術コンサルティング、環境DNA分析・遺伝子解析、環境教育を提供し、生物多様性保全や自然共生社会の実現に貢献しています。特に、レーダーシステムやドローン、遺伝子解析技術といった最新技術を駆使した調査・分析が強みです。測定分析事業では、環境測定分析、土壌汚染調査、PCB分析・処分支援、設備診断・材料診断、油中ガス分析、アスベスト事前調査・分析、溶接ヒューム濃度測定・フィットテストなど、電力設備関連で培った高度な分析技術を活かしています。 火力発電関連事業では、バイオマス発電所を含む各種プラント設備の運転・保守、石炭灰の販売、技術員派遣を行い、燃料海事関連事業では、燃料の荷役、輸入代行、内航輸送、船舶所有、海事コンサルティング、船舶代理店、港湾サービス、海上防災・警戒業務を通じて、船舶燃料の低炭素化にも貢献しています。原子力発電関連事業では、放射線管理、化学管理、計測機器管理、放射性廃棄物管理、廃止措置クリアランス、総合支援センター運営、原子力防災支援を通じて、電力の安定供給と脱炭素社会の実現を支えています。 同社は中部電力グループ唯一の環境事業者として、大規模発電所建設に伴う環境アセスメントで培った豊富な実績とノウハウを持ち、低廉で高品質なソリューションサービスを提供することで、地域社会の持続可能な発展に貢献しています。顧客層は発電事業者、廃棄物処理業者、土木・建設業者、製造業者、不動産（販売・管理）業者、カーボンニュートラル・環境保全に関心のある企業・団体など多岐にわたります。

村本建設株式会社は、明治41年の創業以来110年以上にわたり、ものづくりへの深い愛とこだわりを持ち、全国規模で総合建設業を展開しています。同社の事業は、建築と土木の二つの柱を中心に、調査企画、設計、施工、メンテナンス、リニューアルといった建設プロジェクトの全フェーズを網羅しています。調査企画段階では、建築における安全・快適空間の創造や耐震・防災対策、土木における地盤挙動解析や環境アセスメントシミュレーションを通じて最適な計画を立案。設計フェーズでは、BIM導入による3次元デジタルモデルを活用した実施設計や、自然環境に配慮した工法選択を行います。施工においては、品質・コスト・工程・安全性・環境のバランスを重視し、生活者の快適性を追求した柔軟な建築施工、および自然環境との調和を図りながら施工管理情報をリアルタイムで解析する土木施工を実現しています。完成後のメンテナンスやリニューアル事業では、建築物の定期点検や営繕工事の提案、インフラ構造物の長寿命化に向けた調査・診断、補修・補強まで一貫したサービスを提供し、次世代の要請に応える新たな価値を創造しています。 同社は革新的な技術開発にも注力しており、品質向上、安全確保、環境負荷低減、省力化に貢献する多様な技術・サービスを提供しています。具体的には、iPad Proを活用した配筋検査ARシステム「BAIAS」や、狭小狭隘部の点検を支援する映像システム「ELVISS」、クレーン乱巻き監視システム、コンクリート打設管理装置、自動散水・給熱養生システム、管更生工法「ダンビー工法」などがあります。また、非接触式カード入退場管理システム「ZAIBAR」による現場管理の効率化、騒音低減装置「ミュート」、ダイオキシン類・重金属類汚染水浄化装置「アクリアDXN」、排泥土リサイクルシステム「マッドリサイクラー」といった環境技術も展開しています。さらに、PFI事業や医療福祉分野への取り組み、土壌汚染対策、UAVを用いた空中写真測量技術など、幅広いニーズに対応しています。海外事業としては、中国・瀋陽での建築積算事業とフィリピン・スービックでの不動産投資開発事業も手掛けており、グローバルな視点での事業展開も推進しています。これらの多角的な事業と先進技術の導入により、同社は顧客の課題解決と持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社復建技術コンサルタントは、1946年の設立以来、東北地方を中心に日本の国土復興と社会インフラ整備に貢献してきた総合建設コンサルタントです。同社は、建設コンサルタント登録16部門、IT関連事業、各種コンサルティング・事業支援、都市計画、計画設計（構造設計、交通設計）、環境計画、地盤調査・河川・防災、測量、計量証明事業を主要な事業として展開しています。具体的には、橋梁の新設・維持管理設計、道路の計画・設計、電線共同溝設計、トンネルの新設・補修補強設計といった構造技術・道路分野から、都市計画・地域計画、造成設計、まちづくり・区画整理、交通計画、公園設計などの都市計画・造成分野まで幅広く手掛けています。また、動物・植物・環境DNA調査、大気質・騒音振動・水質調査、環境アセスメントといった環境分野、土質・地質調査、地下水調査、宅地・斜面防災対策、地形・UAV測量などの調査・防災・測量分野、さらには上水道・下水道の計画・設計、機械・電気設備設計、河川・農業土木の計画・維持管理・災害復旧設計まで、多岐にわたる専門サービスを提供しています。同社は、東日本大震災をはじめとする大規模災害からの復旧事業に深く携わり、その経験と知見を活かして事業を広域展開しています。近年では、インフラ維持管理におけるAI、3Dスキャナ、UAV等のデジタル技術活用、BIM/CIMの推進、AIを活用した点検・診断システムの開発、RPAによる業務効率化など、DX推進にも注力しており、自社開発の「e-Inspection®」「e-Prevention®」「e-Reservoir®」「e-River®」といったソフトウェアを通じて、顧客の課題解決と業務効率化を支援しています。国や地方公共団体、高速道路会社などを主要顧客とし、「地域のホームドクター」として安全・安心で持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社ドーコンは、昭和35年の創立以来、北海道を拠点に日本国内の社会基盤整備に貢献する総合建設コンサルタントです。同社は「信頼の“人と技術”で豊かな人間環境の創造に貢献する」という経営理念のもと、多岐にわたる専門分野で調査、計画、設計、コンサルティングサービスを提供しています。主要な事業分野として、交通、河川、環境、土質・地質、農業、総合計画、都市土木、建築、そして技術情報があります。 交通分野では、道路、橋梁、トンネル、空港などの交通空間の創造と維持管理を手掛け、交通計画、道路整備計画、構造物設計、防災対策、冬期対策、維持管理、交通電気・情報設備までを網羅します。次世代の交通ネットワーク形成やデジタル技術を活用した交通マネジメントにも注力し、MaaSやスマートシティへの対応も進めています。河川分野では、治水・利水・環境の観点から河川計画、河川防災、ダム、河川構造物、河川環境、自然再生、河川機械・電気・情報設備に関するサービスを提供し、気候変動を考慮した治水対策や流域治水、生物多様性保全にも貢献しています。環境分野では、希少生物調査・保全、環境アセスメント、環境調査・解析、生物多様性保全に関わる企画提案・運営を通じて、人と自然の共生と持続可能な社会の実現を目指します。土質・地質分野では、インフラ整備の基盤となる地盤情報の高精度な提供を行い、農業分野では、農業・農村の持続的発展と脱炭素化に貢献する技術提案を行います。総合計画分野では、都市計画、地方創生、観光振興、防災まちづくりなど、持続可能なまちづくり・地域づくりを総合的に提案し、都市土木分野では上下水道や廃棄物処理、再生可能エネルギーなど都市インフラの構築・再構築を支援します。建築分野では、企画提案から設計、工事監理まで一貫して良質な建築づくりを支援し、自社本社ビルでZEB Ready基準を達成するなど、脱炭素社会への取り組みも実践しています。技術情報分野では、ICT環境整備、3次元点群データ、BIM/CIM、AI、VR、ドローンなどの先端技術の活用と技術者育成を推進し、各事業分野のサービス品質向上と効率化を図っています。これらの幅広い専門性と、長年培ってきた積雪寒冷地での豊富な経験、そして多数の有資格者による高度な技術力が同社の強みであり、国や地方自治体、民間企業などを主要な顧客として、社会の安全・安心と豊かな人間環境の創造に貢献するビジネスモデルを展開しています。

株式会社シン技術コンサルは、1958年にシン航空写真株式会社として創業以来、写真測量・地上測量を基盤に、地質調査業、建設コンサルタント業、補償コンサルタント業、埋蔵文化財調査へと事業領域を拡大してきた総合建設コンサルタント企業です。同社は、長年の経験と最新の空間情報計測技術を駆使し、確かな技術力で計画・設計を展開することで、安全・安心な地域社会づくりに貢献しています。 主要な事業として、河川・砂防分野では洪水氾濫シミュレーションや流況解析調査、河川構造物設計、砂防施設設計などを手掛け、環境分野では生態系、水質、騒音・振動に関する調査を実施しています。土質・地質分野ではボーリング調査や軟弱地盤技術解析、土壌汚染状況調査を提供し、道路・橋梁分野では計画・設計から交通量、雪況調査・解析まで幅広く対応。防災・耐震分野では地形・地質解析に基づく地域防災支援や耐震補強設計を行い、維持管理分野では構造物老朽化調査、道路ストック総点検、橋梁点検・補修設計、公園施設長寿命化計画などを通じてインフラの長寿命化を支援しています。 測量事業では、UAV・航空写真測量から地上測量まで多岐にわたる計測技術で基礎データを作成し、空間情報サービスではGIS（地理情報システム）や専用システムの構築・運用、各種データの構築、導入後の運用保守まで一貫して提供。固定資産・土地家屋、建設、上下水道、都市計画、防災・空家、農林、農業委員会向けのシステム開発実績が豊富です。都市・地域分野では都市計画・地域計画の策定や市街地整備、都市施設・交通施設の計画・設計を、建築分野では建築計画・設計・監理を、補償分野では建物補償調査などを実施しています。 特に文化財調査においては、埋蔵文化財の発掘調査から報告書整理、遺跡管理システム等のデジタルコンテンツ構築、高精細な正射投影撮像システム提供まで、専門性の高いサービスを展開しています。同社の顧客は、北海道をはじめとする地方自治体、独立行政法人、公益財団法人、民間企業など多岐にわたり、北海道建設部からの優秀者表彰や国土地理院、日本文化財保護協会からの感謝状・表彰など、その技術力と実績は高く評価されています。同社は、地震や局地的豪雨といった災害の多発、公共構造物の老朽化、少子高齢化、環境問題といった社会課題に対し、柔軟で新しい発想と最新技術を取り入れ、持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社ＫＡＮＳＯテクノスは、1974年に創業し、関西電力グループの一員として「豊かな地域社会の実現とかけがえのない地球環境の保全に貢献しつづける」ことを経営理念に掲げる総合環境エンジニアリング企業です。同社は環境、土木、建築の三分野を統合した「縁の下エンジニアリング」を標榜し、調査・診断・分析のコンサルティングから設計・施工・メンテナンスに至る全ステップにおいて、高品質で付加価値の高いサービスを一貫して提供しています。 主要な事業内容としては、環境に関する研究調査、測定分析、影響予測及び評価、建設コンサルティング（測量、流量調査、深浅測量、土壌汚染調査・対策、地盤調査、コンクリートおよび土質試験、地中レーダ探査技術、土木構造物の計画・設計、地盤安定の解析・設計）、土木・建築・環境緑化・造園設備の計画・設計・監理、そして各種工事の請負（土木、建築、とび・土工、電気、管、鋼構造物、舗装、しゅんせつ、塗装、防水、機械器具設置、造園、解体、水道施設工事など）を展開しています。また、工場・事業場等施設の設置・管理・環境整備、環境計測器や環境関連機器の販売・設計施工・保全修理、環境分析用標準物質・生物同定用試薬の製造・販売、分析技能試験に関する事業も手掛けています。 同社の強みは、関西電力の電気事業設備に関する長年の経験で培った技術・ノウハウをベースに、独自の技術開発を推進し、多様な顧客課題に対応できる点にあります。例えば、大規模開発事業における環境アセスメント、野生動物による農作物被害対策、食品の放射性物質分析、狭隘な水路の内部点検、電柱や支線に絡まる葛の除去、崩れそうな法面への安定確保と植生保護を両立させた対策工事、煙突点検、施設の劣化診断や保全計画といった専門性の高いニーズに応えています。 具体的な実績としては、環境DNA分析を用いた生物モニタリング調査、天然記念物「奈良のシカ」の保護と管理、湿度を調整した温風処理技術による木造文化財保護、ベトナム・カットバ島の水環境改善に向けた協働体制づくり、大台ヶ原自然再生事業におけるニホンジカ生息密度調査や環境DNA解析による生物生息状況調査、東南アジアでの水力開発プロジェクト支援（地質調査、コンクリート配合技術支援、ダム基礎グラウチング施工指導、3Dレーザー測量導入による施工DX化、モニタリング業務）、電力インフラ事業、ドローンによる構造物点検、洋上風力関連調査、通信インフラ事業などがあります。これらのサービスは、官公庁、独立行政法人、公益財団法人、関西電力グループを含む民間企業など、幅広い顧客層に対して国内全域および海外で提供されており、持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社ズコーシャは1959年に設立された北海道帯広市に本社を置く総合コンサルタント企業です。「農業・環境・まちづくり」を主要テーマに掲げ、地域社会の発展と環境にやさしい地域社会の形成に貢献しています。同社の事業は多岐にわたり、研究・調査・計画から測量・設計、各種試験、評価、診断、補償、ITサービスまで一貫したソリューションを提供しています。 主要事業の一つである農業支援では、農業・農村振興計画の策定、環境保全型農業の推進、スマート農業支援（リモートセンシング技術を用いた土壌・農作物計測、GISによる施肥マップ・収穫情報マップ提供）を手掛け、生産コスト削減や農作業効率化、収量増加、環境負荷軽減をサポートしています。特に「放牧管理システム（仮称）」のようなIoTを活用した新技術開発にも積極的です。 環境保全事業では、水環境（水質分析、汚染対策）、大気環境（アスベスト調査、ばい煙・臭気測定、作業環境測定、溶接ヒューム濃度測定、呼吸用保護具フィットテスト）、土壌環境（有害物質分析）、自然環境（動植物生息・生育調査、影響予測、保全対策）、廃棄物調査、騒音・振動・低周波調査（自社開発の遠隔測定サービス「ZIoTS」活用）など、幅広い調査・分析・対策提案を行っています。 土木設計では、北海道の基幹産業である農業を支える農業土木設計（畑地・水田区画整理、排水路設計）をはじめ、河川・砂防設計、道路設計（補修、拡幅、構造物設計）、建築設計、公園・外構設計、上下水道設計、各種長寿命化計画、耐震診断・設計、ハザードマップ作成、防雪・雪崩対策設計などを手掛けています。 測量・地質調査分野では、基準点測量、用地測量、深浅測量、航空写真測量、3次元レーザ測量（UAVレーザ計測、点群データ処理、3D図化）を提供し、安全安心なインフラ整備に不可欠な地盤情報（ボーリング調査、現位置試験、室内土質試験、軟弱地盤解析、地すべり調査）を提供しています。最新のUAVレーザシステム「Air LiDAR」を駆使し、高精度な地形計測や災害状況把握に貢献しています。 IT事業では、道東唯一のデータセンターを基盤に、自治体向け（総合行政情報システム構築・運用管理）および民間企業向け（各種管理システム開発・導入・保守、RPA、AIチャットボット）のソリューションを提供。BPOサービスや情報通信ネットワークの設計・構築・運用・保守、ハウジング・ホスティング・トランク保管といったデータセンターサービスも展開し、顧客のDX化や災害リスク軽減を支援しています。 さらに、まちづくり事業として都市計画、区画整理、地域計画、補償調査（土地・建物・物件調査、営業補償、農業・漁業補償）、防災計画（耐震改修促進計画、ハザードマップ、BCP策定）を実施。橋梁設計では、老朽化する橋梁の点検・診断（自社保有の橋梁点検車、UAV活用）、長寿命化計画、補修・補強・架替設計を行い、災害調査・復旧設計では、迅速な初動対応と最新測量機器を用いた復旧支援、事前予測による災害回避にも取り組んでいます。 同社の強みは、コンサルタント部門とIT事業部門が有機的に連携する「総合力」と、ICT技術を積極的に活用した提案力にあります。自社研究所での研究開発、橋梁点検車やUAVレーザシステムなどの最新機材の導入、そして北海道全域を網羅する拠点ネットワークにより、地域に密着した質の高いサービスを自治体や民間企業、地域住民に提供し、持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社フジタ建設コンサルタントは、1966年の創業以来、徳島県を拠点に地域社会の安全・安心なまちづくりと社会資本整備に貢献する総合建設コンサルタントです。同社は、河川、砂防、海岸、上下水道といった水に関する施設の調査・計画・設計から、道路、橋梁、都市計画、公園・緑地、開発に関する計画・設計まで、多岐にわたる専門技術サービスを提供しています。具体的には、水害や土砂災害から人々の生活を守るための河川施設や砂防施設の計画・設計、環境調査（騒音・振動、水質・底質）、通勤・通学・物流を支える道路や橋梁の設計、既存施設の長寿命化計画立案、地域住民の憩いの場となる公園・緑地の設計、土地造成・開発設計などを手掛けています。 さらに、同社は道路法に基づいた橋梁の近接目視点検に加え、ドローンやデジタルカメラ画像解析といった新技術を活用した点検、トータルステーションやGNSS測量機、UAVによる空中写真撮影を用いた測量調査、公共事業に伴う民間の土地取得や建物移転に関する用地補償調査も行っています。成果品の品質向上を目的とした品質管理室を設置し、各計画段階での照査を通じて高品質なサービスを提供。また、基幹システムの構築・運用・保守、経営戦略を支えるシステム企画立案、インフラ構築・運用・保守、セキュリティ対策、RPA導入検討といった企画戦略業務、国土交通省や地方自治体などの官公庁を主要顧客とする営業活動、そして円滑な会社運営を支える総務業務も展開しています。 同社の強みは、長年にわたり培われた確かな技術力と豊富な有資格者数、そして地域に密着したきめ細やかなサービスです。ISO9001やエコアクション21の認証取得、国土交通省や徳島県からの多数の表彰実績がその技術力と信頼性を裏付けています。地域未来牽引企業にも選定されており、地域社会の発展に不可欠な存在として、未来の子どもたちのために安全で魅力あるまちづくりを創造することを使命としています。

株式会社トラバースは、1976年の設立以来、地盤対策のパイオニアとして、測量調査、地盤調査、地盤補強工事、擁壁工事、土壌汚染調査・対策など多岐にわたる事業を展開しています。同社は大手ハウスメーカーの敷地調査部門を手掛け、役所調査から測量、地盤調査、各種申請に至るまでをトータルで提供する独自のシステムを確立し、敷地調査分野のリーダーとして業界を牽引してきました。地盤改良工事においても最先端技術の導入と最新機材の自社開発を進め、業界のパイオニアとして躍進しています。 地盤調査においては、スクリューウェイト貫入試験（SWS試験）や標準貫入試験（ボーリング調査）、ラムサウンディング試験などを実施し、自社開発の全自動SWS機「Travers Weight 1000」を導入することで、信頼性の向上、測定詳細化、迅速な報告を実現しています。地盤改良・補強工事では、トルネードパイル工法、Newタイガーパイル工法、タイガーパイル工法、PPG工法、アイ・マーク工法といった大臣認定・性能証明取得済みの多様な杭状地盤補強工法に加え、タイガーラフト工法などの複合地盤補強、表層改良工法などの平面地盤補強を提供し、あらゆる地盤状況に対応しています。 また、底版レス擁壁「Tr-wing工法」や「Tr-pc土留」といった独自の擁壁・土留め工法を開発し、底版がないことで敷地の有効活用や軟弱地盤での経済性向上に貢献しています。土壌汚染調査・対策では、年間50,000件の豊富な実績を活かし、地歴調査から対策工事までワンストップで提供。その他、杭抜き工事、地中障害物撤去、不動産事業（宅地開発、売買、賃貸、造成）、新築・既存住宅改修、一級建築士事務所業務、PV発電用基礎工事、風況観測塔設置なども手掛けています。 同社の強みは、長年の経験で培われたノウハウ、最先端技術の導入と自社開発、そして関東を中心に東海、関西、東北地方に広がる営業所ネットワークによる迅速な全国対応力です。顧客は大手ハウスメーカーをはじめとする建設・不動産関連企業や一般住宅所有者であり、最高の技術力提供をスペシャリストとしての使命と捉え、安全で安心な住まいと土地利用を支える総合的な地盤ソリューションを提供しています。

平成理研株式会社は、1950年の創業以来、「環境の保全と改善に寄与し、うるおいのある国土づくりに貢献する」を信条に、環境調査・分析、保全対策、コンサルティングをトータルソリューションとして提供する企業です。同社は「澄んだ空・きれいな水・みんなの願い」を企業理念とし、環境の調査からデータの解析・予測をベースに、環境保全と環境の創出を目指しています。事業領域は「自然」「行政施設」「商業施設・病院」「建設事業」「製造工場」「開発事業」の6つにわたります。「自然」領域では、動物・植物・生態系等の自然環境調査、河川・地下水・湖沼・大気等の一般環境調査、騒音・振動・悪臭調査などを実施し、調査結果に基づいた環境保全策を提案します。「行政施設」領域では、上下水道施設、焼却施設、最終処分場などのインフラ施設における環境調査、飲料水分析、水処理・排ガス処理プラントの設計・施工・メンテナンス、水処理薬品の提供、環境コンサルタントとして行政計画策定支援を行います。「商業施設・病院」領域では、ホテル、病院、学校、店舗、事務所などを対象に、ビル管理法に基づく分析測定、貯水槽清掃、給排水設備工事、ボイラー設備、水処理薬品の提供、省エネ・再エネコンサルタント、エコチューニング、食品安全安心調査（残留農薬分析、品質管理分析、異物調査）などを手掛けています。「建設事業」領域では、建築・土木工事に伴う騒音・振動・粉じん・土壌汚染・排水・石綿調査・測定を行い、石綿撤去工事、給排水設備工事、空調設備工事、土壌汚染対策などの環境保全工事を提供します。「製造工場」領域では、工場排水分析、工業用水分析、土壌・地下水汚染調査、ばい煙・悪臭・騒音・振動・石綿・作業環境測定、リスクアセスメント、品質管理（製品中異物調査）を実施し、排水処理装置、用水処理装置、集塵装置、スクラバー、脱臭装置、局所排気装置などの環境保全対策や水処理薬品を提供します。「開発事業」領域では、道路・鉄道敷設、廃棄物処理施設・発電所建設、土地区画整理、産業団地造成、レクリエーション施設建設など、開発に伴う環境影響評価（大気質、水質、土壌、地形、地質、生態系など）を調査・予測・評価し、事業計画を支援します。同社の強みは、創業70年以上の歴史で培われた地域に根差した豊富な取引実績、時代と共に変化する環境課題に対応するトータルソリューションの提供、そして「技術力・提案力・行動力」を兼ね備えた専門性の高い人材です。業界トップクラスの分析設備として、高速液体クロマトグラフ-タンデム型質量分析装置（LC/MS/MS）、ガスクロマトグラフ-タンデム型質量分析装置（GC/MS/MS）、微小部蛍光X線分析装置（EDX）、顕微FT-IR、誘導結合プラズマ-質量分析装置（ICP/MS）などを多数保有し、高精度な分析を可能にしています。官公庁や民間企業からの依頼実績も豊富で、工場内作業環境改善提案、排水処理設備工事、化学洗浄業務、計測機器導入、土壌汚染調査・対策工事など多岐にわたります。同社はISO14001（環境マネジメントシステム）およびISO9001（品質マネジメントシステム）の認証を取得しており、水道GLP認定、Nadcap国際特殊工程認証システム、エコチューニング事業者認定など、高い品質と信頼性を確保しています。また、多数の工学博士、農学博士、技術士、環境計量士、作業環境測定士などの有資格者を擁し、専門性の高いサービスを提供しています。

株式会社サンワコンは、1949年の創業以来、福井市を拠点に国土の復興と発展に貢献してきた総合建設コンサルタントです。同社は「自然と社会と人間の調和ある豊かな環境づくり」を企業理念に掲げ、都市計画、建築、地質・補償・環境調査、施設点検など多岐にわたる業務領域を展開しています。主要な事業分野として、「まちづくり」では各種マスタープラン策定から土地区画整理事業、開発行為コンサルティング、建築設計まで、次世代に残る持続可能な都市づくりを支援しています。「防災・減災・国土強靭化」では、自然災害に強い社会資本整備に向けたコンサルティングを提供し、道路・橋梁・河川・砂防施設の設計や補修・補強、地質調査、災害復興事業に貢献しています。「施設の点検・維持管理」では、道路や橋梁、砂防施設などのインフラの安全確保と長寿命化のため、効率的・効果的な点検・診断・評価を実施しています。また、「空間情報」分野ではドローン、3次元レーザースキャナ、GNSS、水中ドローンといった最新技術を駆使し、高精度な測量や3次元計測、津波シミュレーション、埋蔵文化財・化石記録調査などを提供しています。「環境保全」では環境計画策定から自然環境・生活環境調査、環境影響評価まで総合的に支援し、「ゼロカーボン支援」ではZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）プランナーとして公共・民間建築物の省エネ・再エネに関するコンサルティングや小水力発電開発にも取り組んでいます。さらに、行政機関や民間企業向けの「アウトソーシング」や、現地調査システム「Carryfit」などの「商品・技術開発」も手掛けており、顧客のニーズに応じた最良品質の成果物を提供することで、社会の進歩・発展に貢献しています。同社は、長年にわたり培ってきた技術力と最新技術を融合させ、地域社会の安全・安心、そして持続可能な発展を支える総合的なコンサルティングサービスを全国に展開しています。

株式会社エオネックスは、「限りある資源に限りない感動を！」をコンセプトに、温泉開発と環境事業を二つの柱として展開する技術者集団です。同社は特に、温泉掘削工事から温泉成分分析書発行までを一貫して手掛ける全国唯一の温泉総合企業として知られ、500件を超える豊富な掘削実績は全国トップレベルを誇ります。温泉事業においては、事前の詳細な地質調査（予察調査、概査、精査としての自然放射能探査、電気探査、電磁探査など）から、掘削工事、揚湯試験、温泉成分分析、さらには源泉揚湯ポンプ、温泉処理設備、制御盤・管理機器、送湯設備、温泉スタンド、浴槽循環ろ過設備といった各種設備工事までをトータルでサポートします。また、「温泉は生き物」という考えのもと、温泉井戸の内視鏡「ウェルドック」を用いた定期的な設備メンテナンスを提供し、湧出量の減少や泉質の変化といったトラブルに対応するほか、孔内スケール洗浄や孔底の浚渫などの修繕工事も手掛けます。水井戸開発や省エネルギーコンサルティング、地熱開発、さらには天然温泉の配湯サービスも展開し、温浴施設、宿泊施設、農業、養殖業、暖房融雪設備、発電など、幅広い顧客のニーズに応えています。 環境事業では、長年培ってきた分析技術と豊富な経験を活かし、自然環境と人々の安心・安全・快適な暮らしを守るための多様なサービスを提供しています。具体的には、水道水・飲料水、温泉水、排水などの水質調査、全国的に問題となっているPFOS・PFOAの厳密な分析を自社設備（液体クロマトグラフ質量分析計LC-MS/MS）で行い、法人・個人問わず全国から依頼を受け付けています。その他、土壌汚染対策法に基づく土壌・地下水汚染調査、アスベスト事前調査・分析、橋梁塗膜調査、ばい煙測定、悪臭分析、作業環境測定、騒音振動測定、PCB分析、調査ボーリングなど、多岐にわたる環境調査・分析・コンサルティングを手掛けています。同社は計量証明事業登録（濃度）「石川第3号」や温泉法に基づく登録分析機関（石川県第3号）、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関としての認定を受けており、技術士、環境計量士、作業環境測定士など多数の有資格者が在籍することで、高度な専門性と信頼性の高いサービスを提供しています。これらの事業を通じて、同社は限りある地下資源の有効活用と持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社イーエス総合研究所は、1974年の設立以来、「迅速・確実・丁寧」をモットーに、北海道内を中心とした社会基盤整備事業において、企画・調査・設計・品質管理試験に係わる技術的なサービスを提供する総合建設コンサルタントです。同社は、建設資材の品質管理試験を行う「施工管理部」、公共事業における周辺住民の生活環境や建物への影響を調査・対策提案する「補償調査部」、基礎地盤の調査・解析を行う「地質調査部」、自然環境との調和を考慮した農業・一般・森林の土木設計を行う「設計部」、そして環境保全の観点から土壌汚染や水質汚濁などの公害データ解析、公害対策立案、環境配慮型製品開発を行う「環境情報部」の5つの事業部を擁しています。 同社の強みは、これら専門性の高い各部署が連携し、地質調査、土壌汚染調査、構造物非破壊試験、補償調査（家屋、騒音振動）、重金属対策調査設計、品質管理、土木設計、測量調査、水質土壌分析、アスベスト分析、化学分析、品質検査、室内材料試験といった多岐にわたる業務を社内で一貫して提供できる「ワンストップコンサル」体制です。これにより、現場で発生する予期せぬ問題やトラブルに対し、各分野のエキスパートが知恵とスキルを提供し合い、迅速かつ的確な解決策を導き出すことが可能です。特に環境分野では、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関として、地歴調査から土壌汚染状況調査、重金属処理剤の開発までを手掛け、「ヒ素含有土壌用改良材」や「重金属吸着シート」といった特許技術も保有しています。 主要な顧客は、北海道開発局、北海道建設部、北海道農政部などの官公庁、鉄道運輸機構、日本道路公団といった公的機関に加え、ゼネコンや舗装会社などの民間企業まで多岐にわたります。同社は、長年にわたり培ってきた技術力と実績が高く評価されており、北海道開発局優良工事等表彰や札幌市優秀測量業者表彰など、数多くの受賞歴を誇ります。未来の地球環境が持続可能であるために、テクノロジーを通して美しい自然環境を守り、未来へつなげていくことを使命としています。