詳細検索

いであ株式会社は、1953年の創立以来、「社会基盤の形成と環境保全の総合コンサルタント」として、多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、環境コンサルタント事業、建設コンサルタント事業、情報システム事業、海外事業、そして不動産事業です。環境コンサルタント事業では、豊かな自然環境の保全に向けた各種調査、分析、影響予測・評価を一貫して実施し、人の健康や生活環境の安全・安心を支える食品・生命科学分野のサービス、気候変動関連の評価支援、脱炭素社会や循環型社会の実現に向けた再生可能エネルギー導入支援や企業・地域の脱炭素化支援も手掛けています。生物調査や生態系保全計画の立案、生物保護・増殖技術開発も得意分野です。建設コンサルタント事業では、国土保全、交通・物流基盤、まちづくり、災害復旧・復興に関わる企画、評価、調査、計画、設計、工事管理、施設管理、運用など建設分野全般のコンサルティングを提供し、災害に強い国土、効率的で生産性の高い国土、自然豊かで潤いのある国土、安全・安心で心地よい生活空間の実現に貢献しています。情報システム事業では、環境・建設分野の情報システム構築に加え、降雨予報や洪水予測、防災情報提供システム、健康気象に着目したバイオクリマ予報などを展開。画像・映像解析、メタバースを活用した災害支援、AI・IoT・ビッグデータによるDX推進支援も行っています。海外事業では、長年培った技術力を背景に、持続可能な開発目標（SDGs）の実現に向け、インフラマネジメントや環境保全・創出の分野で国際貢献しています。同社の強みは、企画から対策・管理までをワンストップで提供できる総合力、4つの研究拠点を核とした世界屈指の技術力、そして環境・建設・情報システム分野にわたる経験豊富な技術者集団による総合的な課題解決能力にあります。これらの事業を通じて、国や地方自治体、公共団体、民間企業といった幅広い顧客層に対し、安全・安心で快適な社会の持続的発展と健全で恵み豊かな環境の保全と継承を支えるサービスを提供しています。

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社は、お客様のパートナーとして、先進のITソリューションやクラウドサービスを組み合わせ、社会の課題解決に貢献する総合ITサービス企業です。同社は、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を多角的に支援しており、データ分析やエッジコンピューティングといった先進ITの活用を推進しています。長年のシステム構築実績で培った技術力を基盤に、基幹系特化型クラウド「CUVICmc2」やマルチクラウドサービスを提供し、お客様の多様なITインフラニーズに応えています。また、社会インフラを支える大規模ネットワーク構築の経験を活かし、SDN/NFV技術を用いた5Gネットワークの支援も行っています。AI関連のITインフラ提供、AI人材育成ソリューション、マルチベンダー環境でのシステム検証サービスも手掛けており、設備や機器に取り付けたセンサーからリアルタイムでデータを収集・保存・管理・分析するプラットフォームも提供しています。 同社の重点領域は、クラウドネイティブ、データ＆アナリティクス、セキュリティ、高度AIであり、これらの技術を軸に、製造、金融、公共といった日本のインフラを支える幅広い業種のお客様のDXを支援し、クラウド移行やAI活用で確かな成果を上げています。具体的なソリューションとしては、AIエージェント開発機能をワンパッケージで提供する生成AI基盤サービス「CUVIC GPU Zero」、仮想マシンとコンテナ両方に対応したプライベートクラウドサービス「CUVIC CP+」、多様なテキストデータをAIで解析し市場動向を把握するプラットフォーム「QUID」、顧客IDを統合・管理するBtoC向けクラウドID基盤サービス「SELMID」、ローコード開発プラットフォーム「Mendix」などがあります。液冷トータルソリューション「cooliquid」では、ITとファシリティ双方の知見を融合し、要件策定から保守まで一貫支援します。 クラウドネイティブ化の技術支援サービス「C-Native」を強化し、コンテナ環境の自動構築、マルチクラウド対応シークレット管理、AIによるオブザーバビリティ機能を追加。Oracle Cloud Infrastructure（OCI）を基盤とした高性能GPU環境をクラウドで提供するVDIソリューション「Softdrive」の取り扱いを開始し、CADやCG、AIなどの高負荷処理が必要な業務アプリケーションを快適に利用できる環境を提供しています。データセキュリティ分野では、米Varonis社の「Varonis Unified Data Security Platform」を国内で初めて提供し、企業内データの可視化・分類・管理を自動化することで、生成AI時代の情報漏洩リスク低減に貢献しています。さらに、5Gネットワークを活用した産業用メタバース空間の構築サービス「Omniverse on MEC」を提供し、製造業や建設業における低遅延でセキュアな共同開発環境を実現しています。データ活用プラットフォーム「D-Native」をAWS上でサービス提供し、データ活用の支援サービスを含めたエントリーモデルで、製造業や流通分野のお客様のデータドリブン経営をサポート。SAPジャパンの「SAP S/4HANA Cloud Public Edition」の導入・活用支援や、経済産業省の「サプライチェーン強化に向けたセキュリティ対策評価制度（SCS制度）」に対応したアセスメントサービスも提供し、企業のセキュリティ対策強化と制度準拠を支援しています。 同社は、多様な製品・最新の技術を組み合わせ検証し、お客様の状況に対応した最適なIT環境を提供できるマルチベンダー対応力が強みです。PoCから導入、運用、保守まで一貫したサポート体制を構築し、お客様のビジネス成長を強力に支援しています。Aristaの「2025 APJ Big Hitter Award」やSAPジャパンの「SAP Appreciation for Partner Excellence 2026」など、数々のパートナーアワードを受賞しており、その技術力と顧客貢献が高く評価されています。

株式会社エムティーアイは、「生きるを変えていく。」を企業理念に掲げ、テクノロジーを通じて人々の生活や企業の変革を支援する事業を展開しています。主要事業として「ヘルスケア事業」と「DX事業」の二本柱を据えています。ヘルスケア事業では、女性の健康をサポートする『ルナルナ』や、妊娠・出産・育児を支援する母子手帳アプリ『母子モ』といった個人向けサービスを提供しています。これらのサービスは、神奈川県寒川町、石川県白山市、千葉県八街市、静岡県袋井市、栃木県矢板市、愛知県半田市など、全国の多くの地方自治体と連携し、地域住民の健康管理支援に貢献しています。また、法人向けには「健康経営優良法人」認定企業として培ったノウハウを活かし、企業の健康経営をサポートしています。一方、DX事業では、企業のデジタルトランスフォーメーションをリードするクラウドソリューションを提供しており、特に航空業界向けには、航空気象を高度に可視化する『3DARVI』を展開しています。この技術は、3D航空気象可視化技術と国際標準の航法データを用いて、航空業界の安全性向上、効率化、コスト削減を支援し、グローバルなフライトオペレーションをサポートしています。同社は、多様な人材の活躍をサポートする多様な働き方を推進するとともに、人と知恵をテクノロジーで紡ぎ、次世代へと繋がる持続可能な社会の実現に挑戦しています。

東芝デジタルソリューションズ株式会社は、東芝グループのデジタルソリューション事業を担う中核企業として、最先端のデジタル技術と長年培ってきた知見を融合し、顧客と共に新たな価値創造を目指しています。同社は、製造、物流、流通・サービス、金融機関、メディア、医療医薬・ヘルスケア、官公庁・自治体、社会インフラ・エネルギーといった幅広い業種に対し、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する多様なソリューションとサービスを提供しています。具体的には、人財管理（HRM）、スマートマニュファクチャリング、経営管理（ERP）、サプライチェーン管理（SRM）、顧客管理（CRM）、情報・文書・知財管理、働き方改革、コミュニケーション変革といった業務領域をカバー。特に、AI、IoT、量子関連技術、XR（AR,MR）、シミュレーション、画像認識、音声・音響技術、ブロックチェーン、セキュリティなどの先進技術を強みとしています。 同社の主要サービスには、製造現場の知見を活かしたAIエージェントやAIマルチエージェントの活用支援、高度な気象レーダ解析技術と気象予測技術を基盤とする気象データサービス、無形資産を経営戦略に活かす知財管理DXソリューション、金融機関や自治体の収納金業務を効率化するプラットフォームサービスなどがあります。また、量子インスパイアード最適化計算機「SQBM+」や分散型協調シミュレーションプラットフォーム「VenetDCP」、IoTデータベース「GridDB」、オープンIoTプラットフォーム「ifLink」といった独自の技術・製品も展開。サイバーセキュリティ分野では、産業向けOTセキュリティソリューションの提供や、耐量子セキュリティ技術を活用した大容量データ伝送の成功など、社会インフラの安全・安心に貢献しています。顧客事例としては、株式会社山田養蜂場への知財管理サービス導入や、損害保険ジャパンへの降雹予測情報提供実績があり、中堅企業向け人事・給与ソリューション「Generalist SmartSeed™」も提供開始しています。同社は、デジタル時代の「知」の集積地として、技術情報誌「DiGiTAL T-SOUL」や知識共有プラットフォーム「DiGiTAL CONVENTiON」を通じて、最先端技術や導入事例を発信し、社会全体のDXを牽引しています。

北海道テレビ放送株式会社（HTB）は、テレビ朝日系列の放送局として、北海道を主要なサービス提供地域とする多角的なメディア事業を展開しています。同社の主要事業は、テレビ番組の制作・放送であり、「イチモニ！」「イチオシ!!」といった地域密着型情報番組から、「水曜どうでしょう」「おにぎりあたためますか」「ハナタレナックス」などの全国的な人気を誇るバラエティ番組、さらにはニュース、スポーツ、ドキュメンタリー、ドラマまで多岐にわたるジャンルのコンテンツを自社で制作し、北海道の視聴者に提供しています。特に「水曜どうでしょう」は、その独創的な企画と熱狂的なファン層により、同社のブランドイメージを確立する強力なキラーコンテンツとなっています。コンテンツビジネスにおいては、自社制作番組を国内外の地上波、BS、CS、インフライトなど多方面に販売し、収益源を多様化しています。また、人気番組のDVDソフト制作・販売や、動画配信サービス「hod（旧HTB北海道オンデマンド）」を通じたデジタルコンテンツの提供、公式YouTubeチャンネルや各種SNSプラットフォームを活用した情報発信も積極的に行っています。さらに、ECサイト「HTBオンラインショップ」では、番組関連グッズやマスコットキャラクター「onちゃん」のグッズ販売を展開し、ファンエンゲージメントを深めています。イベント事業では、「HTB秋の大感謝祭」「水曜どうでしょうキャラバン」といった大規模な自社イベントの企画・運営に加え、「さっぽろ雪まつり大雪像」「HTBカップ国際スキージャンプ大会」など、地域に根ざしたスポーツ・文化イベントにも積極的に関与し、地域活性化に貢献しています。社会貢献活動として、「今、私たちにできること」プロジェクトを通じて東日本大震災からの復興支援や防災・減災啓発活動を継続的に実施し、地域社会への貢献にも力を入れています。同社は、地域に密着した情報発信力と全国的な知名度を持つコンテンツを両立させ、テレビ放送を核としつつ、デジタル配信、グッズ販売、イベント開催など多角的なビジネスモデルを構築している点が強みです。