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株式会社トータルブレインケアは、「志を共にする人々と、新たな顧客価値を創造し、社会に貢献する」という理念のもと、世界中の人々が「やりたいこと」を「いつまでもできる」ウェルビーイングな社会の実現を目指し、認知機能に関するツールやプログラムの提供およびインターネットサービス事業を展開しています。同社は超高齢社会や健康経営、働き方改革といった社会課題の解決に貢献する企業として、2015年11月に設立されました。主要サービスである「脳体力トレーナー CogEvo」は、脳のリハビリテーションから生まれたエビデンスに基づいたクラウドサービスで、日常における過度なストレス、疲労、睡眠不足、加齢による認知機能の変化を早期にチェックし、トレーニングを提供します。このサービスは「空間認識力」「見当識」「記憶力」「計画力」「注意力」の5側面に分類された14種類のタスクを通じて、個々の認知機能の特性に合わせたトレーニングを可能にし、経年変化や日々の状態を把握できる「動的」な計測ツールとして、法人向け「CogEvo Pro」と個人向け「CogEvo」を提供しています。さらに、スマートフォン向けの新サービス「脳体力トレーナー CogEvo SMART」や、個人端末での利用を可能にする「My CogEvo BASE」も展開し、利用の柔軟性を高めています。また、ドライバーの安全運転支援にも注力し、ドライバーの脳体力を可視化して事故リスクを低減する「MieruCar」プログラムを提供しており、国土交通省の社内安全教育認定メニューにも選定されています。近年では、東京大学との共同研究に基づき、経済産業省のデジタルメンタルヘルス補助事業に採択された次世代デジタルメンタルヘルスサービス「マインドメーター」をリリースしました。このサービスは、週2～3回、3分程度の簡易なゲームを通じて従業員の心の変化を客観的に測定し、ストレスチェックでは捉えきれないメンタル不調の「予兆」を科学的に可視化します。継続的なモニタリングとセルフケア促進を特徴とし、企業の健康経営や従業員の休職・離職防止に貢献しています。同社の強みは、医学・医療・介護分野で培ったエビデンスと実績に基づき、アカデミアとの共同研究を通じて革新的なサービスを開発している点にあり、内閣府ImPACTプログラムへの入選や経済産業省からの認定など、豊富な実績を有しています。顧客層は、医療機関、介護施設、自治体、一般企業、運輸業界、スポーツ分野など多岐にわたり、超高齢社会における認知症予防や健康寿命延伸、企業のメンタルヘルス対策、安全運転支援といった幅広い社会課題の解決に貢献しています。

株式会社ASTINAは、IoT、AI、ロボット技術を活用し、産業界のデジタルトランスフォーメーション（DX）を支援するテックカンパニーです。同社は、IoT製品の設計、試作、量産、システム運用、およびAI/ロボット装置開発を主要事業としています。具体的には、新規事業プロジェクト向けの新製品・サービス開発支援を提供し、AIやIoT技術を活用した製品開発における技術的課題を、PoC（概念実証）から量産、さらには市場流通まで一貫してサポートします。この支援には、ハードウェアからソフトウェア、アプリケーション、サーバー開発、運用保守までを網羅し、企画段階での部材選定や構成検討から対応可能です。 同社の強みは、ソフト・メカ・エレキ・AIといった幅広い分野のエンジニアが社内に在籍し、ハードウェアとソフトウェア双方の開発を自社完結で提供できる点にあります。これにより、プロジェクト管理の効率化とコミュニケーションコストの削減を実現し、アジャイルな開発体制で製品の価値を最大化する提案を行います。産業用IoTソリューションでは、工場や作業現場のDXを推進し、センサーによるデータ収集・分析、機器の監視・保守、生産プロセス制御を通じて、人手不足解消、作業の可視化による品質向上、生産性向上といった現場の課題を解決します。製造業、プラント業、電子機器メーカーなど幅広い業界に対応し、機械稼働率監視、予知保全、在庫管理、安全管理などのユースケースを提供しています。 また、IoTデバイスの量産サポートも手掛けており、民生用から産業用まで、コンセプト実証から開発・製造、量産までをワンストップで支援します。高速なPoCと量産を前提としたプロトタイピング、厳格な検証試験、そして50〜100台規模の量産試作を通じて、安定的な生産工程を確立します。国内外の提携工場と連携した独自のサプライチェーンを活用し、高品質かつコスト効率の高い製品提供を実現しています。自社製品としては、食品向けの異物除去装置「OKIKAE検査ボックス」や、金属・化学製品、化粧品、物流・包装・カード類に対応するAI外観検査システム「OKIKAE for AI外観検査」、中小工場向けの自動バラ積みロボット「OKIKAE」を展開し、生産現場の省人化と品質向上に貢献しています。同社は、カシオ計算機株式会社や株式会社東海理化など、多様な大手企業や中小企業を顧客とし、技術コンサルティングからエンジニアリングまで、常に最適なソリューションを提供することで、顧客のビジネスを加速させる強力なパートナーとしての地位を確立しています。

PGV株式会社は、大阪大学産業科学研究所の関谷毅教授が開発した高精度ウェアラブル脳波計測技術を基盤とし、2016年9月に設立された大阪大学発の産学連携スタートアップです。同社は、医療機器としての高い安全性と精度を誇る「パッチ式脳波計 HARU-2」および「HARU-1」（HARU-1は販売終了）の開発、製造、販売、貸与を手掛けています。これらの脳波計は、小型軽量で額に貼り付けるだけで脳波計測が可能であり、超薄で伸縮性の高いシート型電極と高分解能な24bit ADCを特徴としています。 同社の主要事業は、測定機器、周辺機器・関連機器本体およびソフトウェアの開発、設計、製造、販売、貸与、データセンター運用事業、ならびに医療およびヘルスケア関連事業および関連システムの開発、設計、販売、貸与です。特に、脳波データに機械学習を適用したAIモデルの開発に注力しており、医療・ヘルスケア分野では認知症、てんかん、発達障害、更年期障害の診断支援、ウェルネス分野では睡眠解析や情動（快・不快）評価のAIモデル開発を進めています。 PGVは、国内の研究機関と共同開発体制を構築し、脳波計と脳波の活用に関する最先端技術を追求しています。例えば、大阪大学との共同研究を通じて認知症/MCIスクリーニングAIモデルの研究開発に取り組み、国立大学等と発達障害の診断補助マーカー探索に関する共同研究を実施。また、睡眠時の脳波をパッチ式脳波計で計測し、AIモデルで睡眠ステージを自動判定する睡眠解析サービスを提供し、大規模な健常者の睡眠データを収集・解析する実績も有しています。さらに、令和6年度AMED採択を機に、てんかんスクリーニングAIモデルの開発にも着手しています。これらの取り組みを通じて、複雑で繊細な脳機能ネットワークのセルフケアを手軽に行うことを可能にし、人々の可能性を最大限に引き出し、社会の発展に貢献することを目指しています。