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ＤＦｒｅｅ株式会社は、排泄予測支援機器「DFree（ディフリー）」の開発・提供を通じて、トイレ介護における負担軽減と利用者の生活の質の向上を目指す企業です。同社の主要製品であるDFreeは、人体に安全な超音波センサーを用いて膀胱内の尿のたまり具合をリアルタイムで計測し、その情報を10段階の数値で表示するとともに、排尿のタイミングを事前に通知するウェアラブルデバイスです。これにより、利用者は余裕を持ってトイレに行くことができ、トイレの失敗を大幅に減らすことが可能になります。 DFreeは、個人向けの「DFree HomeCare」と、医療・介護施設向けの「DFree Professional」の二つのラインナップを展開しています。HomeCareは在宅介護の成人・高齢者や、子ども・障がいのある方を対象とし、2022年4月からは特定福祉用具として介護保険の適用も可能となり、利用者の経済的負担を軽減しています。Professionalは、施設内で複数人の利用者を一括管理できる機能を持ち、介護ロボット補助金の活用も推奨されています。 同社の製品は、尿意を感じにくい方や、トイレのタイミングが掴めない方、おむつ交換の頻度が高い方など、幅広い排泄に関する悩みを抱える人々をサポートします。DFreeの導入により、介護者は「なんとなく」のケアから脱却し、根拠に基づいた個別ケアを実現できるようになります。これにより、おむつ費用や洗濯量の削減、夜間介助の負担軽減、職員のモチベーション向上、そして利用者の自立支援やQOL向上に大きく貢献しています。特に、施設においては、排尿傾向の可視化、アセスメントの質の向上、生産性向上、そして在宅復帰支援など多岐にわたる成功事例が報告されており、科学的介護の推進にも寄与しています。ＤＦｒｅｅ株式会社は、「排泄に悩みのない世界」の実現を目指し、尊厳を保ち続けることに役立つ製品を提供し続けています。

株式会社Srush（スラッシュ）は、ノーコードで社内のあらゆるデータを統合・分析・可視化できるクラウド型SaaS「Srush」を提供するスタートアップ企業です。BIツールや専門人材が不要で、誰でも直感的に操作できることを特徴とし、500以上の外部システムとの連携に対応。定額プランによりユーザー数やダッシュボード数に制限なく利用可能です。さらに、導入支援からDX人材育成までを包括的に提供し、業務現場でのデータ活用の定着を支援。近年は自然言語による対話型AI分析機能も追加され、非エンジニアでも高度なデータ分析を行える環境を整えています。データ文化の浸透を通じて、組織全体の意思決定力を高めることを目指しています。

SORABITO株式会社は、建設機械レンタル業界および建設業界のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するITサービスを開発・提供しています。同社の主要事業は、建機レンタル会社向けと建設会社向けの二つの柱で構成されています。建機レンタル会社向けには、営業サポートを目的とした「i-Rental 注文」を提供しており、電子カタログ、見積・貸出・返却注文、稼働一覧、チャット機能を通じて、顧客とのコミュニケーションと業務効率化を支援します。また、「i-Rental 点検」は、点検表や修理伝票のペーパーレス化を実現し、スマホ点検、点検・修理の一元管理、点検予定管理、修理詳細マスタ機能により、建機レンタル会社や建機保有企業の業務効率を大幅に向上させます。さらに、「i-Rental 受注管理」は受注業務の効率化クラウドとして在庫確認から入出庫管理までをサポートし、「i-Rental AI」はAIを活用した経営分析を通じて、建機レンタル会社の機械の生涯投資効率を高める意思決定を支援します。 建設会社向けには、建設現場のあらゆる点検表をペーパーレス化する「GENBAx点検」を提供し、スマホ点検や電子承認、情報共有の効率化を実現しています。加えて、建設業界特有の決済課題に対応するため、業界初の専用クレジットカード「建設スマートカード」を提供。これは個人与信で発行可能でありながら法人口座設定も可能な「建設スマート・セゾンゴールド・アメリカン・エキスプレス・カード」として、建設会社の支払業務効率化とキャッシュレス決済の普及を促進します。同社は、これらのSaaS型プロダクトや金融サービスを通じて、建設業界全体の生産性向上と持続可能な発展に貢献することを目指しており、全国の建機レンタル会社や建設会社を主要顧客としています。特に、i-Rental点検は提供開始1年で点検写真登録数15万件を突破するなど、導入実績を積み重ねています。

株式会社ライトライトは、「地域に、光をあてる。」をミッションに掲げ、人口減少社会における地域社会の持続可能性を追求するサービスを開発・提供しています。主要事業は、事業承継マッチングプラットフォーム「relay（リレイ）」の運営です。同社は、従来の事業承継における「売り手情報の非開示」という慣習を打ち破り、「オープンネーム事業承継」という新しい形を提唱しています。これは、事業を譲りたい経営者が社名や企業情報を公開し、事業に込めてきた想いやストーリーを詳細な記事として掲載することで、共感をベースにした後継者候補とのマッチングを促進するものです。 「relay」は2020年のサービス開始以来、約800件の後継者募集案件を公開し、約160件のマッチングを実現。デロイト トーマツ ミック経済研究所の調査では、国内のM&A・事業承継マッチングプラットフォームにおいて、商談率・成約率で5年連続No.1（2020〜2024年度）を獲得する実績を誇ります。対象顧客は、経営者の高齢化や後継者不在に悩む中小企業、小規模事業者、個人事業主、特に農業や漁業、製造業、観光業といった地域に根差した産業の事業者です。後継者候補としては、事業承継を通じて地域貢献やキャリアチェンジを目指す個人、移住・定住を伴う承継希望者、地域おこし協力隊などが挙げられます。 同社の強みは、単なる情報提供に留まらず、経営者の想いをストーリーとして伝えることで、財務面だけでなく感情的な共感を重視したマッチングを実現する点にあります。また、全国の自治体・商工団体、事業承継・引継ぎ支援センターなど100以上の公共団体と連携し、地域に特化した後継者募集ページ「relay the local」（富山県射水市、愛媛県、石川県能登町、東京都世田谷区、宮崎県宮崎市など）を開設することで、地域に密着した支援体制を構築しています。さらに、オンライン本人確認サービス「LIQUID eKYC」を導入し、審査業務の効率化とユーザーの利便性向上を図っています。 ビジネスモデルとしては、プラットフォーム運営に加え、自治体との連携によるセミナーやイベント（事業承継セミナー、農業キャリアチェンジ応援ツアーなど）の開催、第三者承継コミュニティ「relays（リレイズ）」の運営、アドバイザー・専門家制度の提供など多角的に展開しています。経済産業省の「地域の人事部支援事業」に採択された「relay+（リレイプラス）」や、内閣府の「関係人口創出・拡大のための対流促進事業」に採択された事業承継体験プログラム「pre relay（プレリレイ）」を通じて、事業承継をきっかけとした地域の人材確保や関係人口創出にも貢献しています。これにより、望まない廃業を減らし、「大廃業時代」を「大継業時代」へと転換させることを目指し、持続可能な地域社会の実現に尽力しています。

株式会社ABALは、XR技術を核としたバーチャル空間における「コト」の企画・運営・制作を行うバーチャル空間デベロッパーです。同社は「共有体験テクノロジー」を通じて、リアルとバーチャルの境界を超えた豊かな体験を提供しています。主要事業として、XRアトラクション・XRイベントの企画・制作・運営、メタバースイベントの企画・制作・運営、車室空間コンテンツの企画・制作、そしてXRイベントソリューションの開発・提供を展開しています。 XRアトラクション・XRイベントでは、リアルとバーチャルを融合させた「リアルメタバース」を構築し、店舗や施設などの現実空間を活かした没入感の高い体験を提供します。独自の空間拡張技術「Scape」は、狭いリアルスペースを広大な仮想空間へと拡張し、複数ユーザーがアバターとして同時に体験を共有できる点が強みです。この技術は、特許に基づき、圧倒的な没入感を生む空間演出やデバイスに縛られないシームレスな体験を可能にし、バーチャルショッピング、3Dキャラクター接客、ショールーム、観光体験など多岐にわたる活用実績があります。 メタバースイベントにおいては、スマホやPCからアプリ不要でブラウザアクセス可能なメタバース空間を企画・制作・運営し、既存のWebサービスと連携しながら自由なオンライン体験を提供します。メタバースソリューション「Chronos」は、高コストパフォーマンスでオリジナルメタバース空間を構築し、商品・サービスの体験、EC・接客機能、Webからのアクセスを可能にします。 また、XRイベントソリューションとして、自社ソリューションの提供と開発受託を行っています。イベント特化型総合WEBアプリ「Compass」は、チケット、飲食、物販、モバイルオーダーなどの機能を統合し、ユーザーの購買・行動データを「アバルID」で紐づけてマーケティングデータとして活用できる点が特徴です。これにより、イベントの事前・事後を含めた一貫したユーザー体験の向上とデータ分析を支援します。 同社の強みは、2016年より取り組む「狭小空間に広大な仮想空間を構築する技術」にフォーカスした知財開発にあり、国内外で多数の特許を取得しています。これらの特許技術は、仮想空間拡張、他ユーザー認識、体験共有、遠隔操作、仮想空間内オブジェクト操作といった多角的なバーチャル体験の実現を支えています。これまでに「戦慄迷宮：迷」「THE SUNSET OF MARS」「ウルトラマンXRジャーニー」「MEGASTAR JOURNEY」「The World of OZ」「XRアートシアター『死神』」「ABAL:DINOSAUR」「えんとつ町のプペルVR」など、体験者20万人を超えるXRイベントやVRコンテンツの制作・運営実績を持ち、数々のアワードを受賞しています。対象顧客は、エンターテインメント施設、イベント主催者、企業プロモーション、観光業界、教育機関など多岐にわたります。

株式会社ネイリーは、美容師、ネイリスト、アイリスト、ブロウリストといった美容関連サービスの提供者（施術者会員）と、それらのサービスを求める一般利用者（一般会員）を繋ぐ集客アプリ「Nailie Beauty（ネイリービューティー）」を運営しています。同社のサービスは、施術者会員が初期費用・月額費用無料で利用できる成果報酬型のビジネスモデルを採用しており、新規予約時にのみ予約手数料（30%）と決済手数料（3.6%＋160円）が発生し、リピート予約では予約手数料が0%となるため、低リスクで集客を開始できる点が大きな強みです。 Nailie Beautyは、新規集客、ネット予約、カード決済、デザイン投稿、キャンセル料保証、メッセージ機能、Instagram連携、スケジュール管理、売上管理といった多岐にわたる機能をスマートフォンアプリ一つで提供し、施術者の日々の業務効率化を支援します。特に、業界初の「キャンセル料保証」は、直前キャンセルによる売上損失のリスクを軽減し、施術者が安心して予約を受けられる環境を提供します。アプリ内でのクレジットカード決済やatone翌月後払いにも対応しており、専用端末不要でスムーズな会計を実現。売上金は月に2回、登録口座に自動で振り込まれるため、現金管理の手間も省けます。 また、同社は集客セミナーや公式LINE@、掲載前相談窓口といった充実した掲載サポートを提供し、施術者の集客力向上を後押ししています。さらに、美容サロン向けには「サロンマネージャー」ツールを提供し、各スタッフの予約・売上・振込情報をPCで一括管理できるほか、外部予約システムとの連携や、サロン全体でのリピーター優遇（予約手数料0%）により、サロン運営の効率化と集客最大化を支援しています。一般会員は、多様な施術者の中から好みのスタイルやサービスを見つけ、アプリを通じて手軽に予約・決済ができるため、感度の高いユーザー層から支持を得ています。

株式会社オリグレスは、「たのしい」を世界中に届ける唯一無二のエンターテインメント・キャピタルです。「エンタメ」×「ファイナンス」×「グループ経営」を強みとし、エンタメ分野の事業を360°広域化して戦略展開しています。同社はカンパニー制とM&A、共同事業型の3軸経営を推進しており、多角的なサービスを提供しています。 「ファンアクティビティカンパニー」では、アニメIP、芸能人、アイドル、K-POP、ゲーム、Vtuberなどの人気IPを活用し、エンタメ施設や飲食店とのコラボレーションイベントを促進しています。全国合同イベント「レジャフェス」や企画展プロデュース、キャラクターショーなどのライブエンタメ制作を手掛け、自治体、ホテル、メーカーといった幅広い顧客層に対応。特に「1口コラボ」による複数施設同時開催で費用負担を抑えつつ大規模な盛り上がりを創出する強みや、体験設計から施工・運営までの一気通貫体制、スーツアクターやMCの自社育成体制が特徴です。 「IPコンテンツカンパニー」は、有力なアニメIPや芸能人のライセンスを活用したコラボカフェの企画・運営、著名タレントやお笑い芸人のYouTubeチャンネル制作・配信、そしてアニメグッズの企画から開発までをワンストップで行っています。自社工場を有することで、納品期間、ロット数、単価において高い競争優位性を持ち、多様なニーズに応えています。 「エンタメプラットフォームカンパニー」では、越境ECサイト「Hello Japan」を通じて日本のアニメ・キャラクターグッズを北米・英語圏の海外ファンに届け、国内向けにはIPコラボグッズを扱う公式ECサイト「ORIGRESS ONLINE」を運営しています。また、アニメ作品の舞台となった聖地を作品別・地域別に紹介する検索No.1メディア「聖地巡礼マップ」や、全国のエンタメ施設を定額で楽しめるサブスクリプションサービス「レジャパス」を展開。IPホルダーや施設と連携し、デジタルとリアルを横断した体験設計でIP価値を拡張し、新たなファン接点と収益機会を創出しています。さらに、訪日外国人観光客向けのVIPツアー企画として「インバウンド×地方創生」「インバウンド×リッチ体験」の商品開発も手掛けています。 「エンタメHRカンパニー」は、エンタメ業界におけるクリエイティブ人材（エンジニア、デザイナー、クリエイター、絵師など）の提供・支援サービスを展開。技術者派遣、受託開発、共同開発を通じて、エンタメ企業の「人材不足」や「超過残業」といった課題解決に貢献しています。また、エンタメ施設の集客支援やファンマーケティングも提供し、施設の魅力発信をサポートしています。 同社は「競争ではなく共闘」を掲げ、業界内外の事業者とのネットワークを重視。マルチプロダクト型でエンタメ×◯◯◯領域の事業を連続的に生み出し運営する実行力と、「日本初」「世界初」「業界初」といった新しい挑戦にリスクをとって挑むスピード感と市場開拓力を強みとしています。

株式会社シーズマーケットは、「世界を彩る、タネを蒔く。」をミッションに掲げ、日本と韓国に拠点を持ち、境界を超えて新たな市場と価値を切り拓くPR・マーケティングエージェンシーです。同社は、海外ブランドの日本展開および日本ブランドの海外進出を多角的に支援しており、PR/マーケティング、ブランドセレクション、OEM製造、卸売を主要事業としています。特にコスメ＆スキンケアブランドにおいては、韓国支社と密に連携し、契約・調整・輸出入・衛生許可取得・販路開拓・PRまでをワンストップで提供し、ブランドの立ち上げから運用までを伴走します。市場ニーズやブランド戦略に応じた最適なスキームを構築し、企画・製造・流通・プロモーションを連動させることで、ブランド価値の最大化と継続的な売上拡大をサポートしています。 自社OEMブランドとしては、ヘアメイクアップアーティストGeorgeがディレクターを務めるコスメブランド「Joliyen.（ジョリエン）」を展開。プロの視点から「これがあったらもっとメイクが楽しくなるのに」という想いを形にしたアイテムは、ロフトや百貨店（渋谷スクランブルスクエア、名古屋タカシマヤ、新宿ルミネ1、伊勢丹新宿店、アットコスメ大阪など）でのポップアップストアや常設販売で高い人気を博しています。 また、韓国アパレル事業として、日本未上陸の韓国ブランドをキュレーションするセレクトショップ「Kulture Market（カルチャーマーケット）」を運営。ラフォーレ原宿やグラングリーン大阪南館2Fに店舗を構え、楽天グループとの共同運営により、韓国の最先端トレンドを日本国内で体験できる場を提供し、インフルエンサーイベントなどを通じて記録的な売上を達成しています。 輸入代理店業と直営店運営では、伊勢丹新宿店本館1Fに「大人が楽しめる韓国コスメセレクトショップ」をコンセプトとした「Yep's by SEEDS MARKET（イエップス バイ シーズマーケット）」を展開。肌測定機の導入や、大阪LUCUA1100でのポップアップストア開催など、顧客体験価値の向上に注力しています。 さらに、PR/コンサルティング事業として、中部経済産業局と連携し、日本伝統工芸品の韓国進出を支援。輸出入の実務支援から事業コンサルティング、現地ニーズの把握、販路拡大（新世界百貨店・現代百貨店でのオフライン販売視野）まで一貫してサポートし、作り手の背景やストーリーの発信を通じて継続的な展開を目指しています。自社情報メディア「MORE ME」では、韓国と日本の最新トレンド情報を発信し、クライアントブランドの魅力を立体的に伝え、認知拡大からファン化までを支援しています。同社は「ベクトルを常に前へ」という開拓者精神を大切にし、常に「次の常識」を見据え、ブルーオーシャンを切り拓く挑戦を続けています。

株式会社ダンドリワークは、建築業界に特化したITソリューションを提供する企業です。同社は2013年に地方の工務店の子会社として創業し、建築現場で働くすべての人々の目線に立ち、その苦労を共有しながら業界の課題解決に取り組んでいます。主要事業は、建築現場の施工管理を効率化する「建築現場の施工管理アプリ」の開発・提供です。このアプリは、従来の建築業界の常識を疑い、不要なプロセスを見極め、本当に必要なアイデアを形にすることで、現場の生産性向上と業務効率化を実現します。具体的には、情報共有の円滑化、進捗管理の最適化、コミュニケーションの改善を促進し、現場のあらゆる関係者がよりスムーズに連携できる環境を構築します。滋賀を拠点に日本の建築業界全体の変革を目指しており、ITの力を活用して業界の未来をより良いものにすることを使命としています。対象顧客は、工務店、建設会社、現場監督、職人など、建築現場に関わる全ての人々であり、彼らの日常業務における負担軽減と品質向上に貢献しています。同社の強みは、現場目線での課題解決アプローチと、IT技術を駆使した革新的なソリューション提供能力にあり、建築現場のデジタル化を推進することで、業界全体の生産性向上と働き方改革に寄与しています。

Anique株式会社は、世界中にファンを持つアニメ、マンガ、ゲーム、イラストといった知的財産（IP）の価値をリアルとデジタルの両面から最大化することを目指す企業です。同社の主要事業は多岐にわたり、まず「アイテム企画・制作」では、作品の世界観とキャラクターの魅力を最大限に引き出すことに注力し、ファンへの特別な贈り物をコンセプトに、国内外のファンに向けて高品質なオリジナルグッズを企画・製造・販売しています。これらの商品は、ECサービス「Anique Shop」を通じて提供され、周年記念やキャンペーンに合わせたアイテムも展開しています。 次に「ポップアップ企画」として、国内外でアニメやマンガ、ゲーム作品の魅力をリアルに体感できるポップアップストアを企画・運営しています。「進撃の巨人POP UP SHOP」などの実績があり、ファンが直接作品の世界に触れる機会を創出しています。 さらに「オンライン展覧会」では、3DCG技術を駆使したメタバース空間にデジタル美術館「Anique Museum」を常設し、物理的な制約にとらわれず、いつでもどこからでも作品愛を深められる新しい体験を提供しています。「serial experiments lain 25周年オンライン展示会『Weird展』」や「MIKU 16th Virtual Exhibition」など、多くのオンライン展覧会を手掛けています。 また、「カフェ事業」として、「ポップカルチャーと食」を融合させた体験型カフェ「洒落CAFE」を運営しており、東急プラザ原宿「ハラカド」店や博多マルイ店を展開。本格抹茶やコラボメニュー、限定グッズを提供し、ファンに特別な空間を提供しています。 その他、InstagramやTikTokのAR技術を活用してグッズの新しい遊び方を提案する「Anique AR」や、アートワークを特別な体験とともに届ける「Anique Digital Collection」といったデジタルサービスも展開し、革新的な技術と作品への深い愛をもって、唯一無二の作品と世界中のファンを繋ぐビジネスモデルを構築しています。同社は講談社、集英社、小学館、KADOKAWA、バンダイナムコエンターテイメント、東映アニメーション、MAPPA、NBCUniversal Entertainment Japanなど、20社以上の主要コンテンツホルダーとの協業実績を持ち、日本発IPの海外展開やデジタル体験事業、飲食・空間開発事業を含む体験型ビジネスの本格的な拡大を進めています。

株式会社ビズリンクは、「未来の”はたらく”あたりまえを創る」というビジョンのもと、ITプロ人材と企業を繋ぐHRTech×SaaS事業を展開しています。同社の主要サービスは、IT業界で活躍するフリーランスのエンジニア、デザイナー、ディレクターなどと、IT人材を求める企業をマッチングするプラットフォーム「Bizlinkフリーランス（ビズフリ）」です。ビズフリでは、登録者数15,000名以上、累計クライアント数2,500社を超える実績を持ち、専門知識を持つエージェントが案件探しから面談同席、参画後のフォローまで一貫してサポートすることで、フリーランスは自身のスキルに見合った高単価案件を獲得しやすくなり、企業は質の高いITプロ人材を効率的に確保できます。これにより、IT業界に存在する多重マージン構造を解消し、非効率な労働環境やミスマッチを削減することに貢献しています。 また、同社は「Bizlinkプロシェアリング（ビズプロ）」を通じて、中小企業、老舗企業、地方企業が抱えるDX化の遅れやIT人材不足の課題解決にも注力しています。ビズプロでは、DXプロ人材のスキルを週1日や月間20時間といった柔軟な形でシェアすることで、DX人材を正社員として採用するハードルが高い企業でも、安価かつ簡易に専門家を取り入れ、ITツールの導入支援、ホームページ作成、EC販売支援、さらにはCXO顧問サービスまで多岐にわたるDX推進をサポートします。同社はIT導入補助金支援事業者としても登録されており、顧客企業は補助金を活用しながらサービスを導入できる強みがあります。 さらに、同社はフリーランスが安心して働ける環境を整備するため、案件獲得サポートに加えて、業務面や社会保障面でのサポートも提供しています。具体的には、面談を通じて最適な案件を提供し、フリーランス同士でチームを形成できる仕組みも構築。関連会社である株式会社ビズリンクキャリアを通じて転職や教育機会を提供し、一般社団法人ITフリーランス協会と連携して事務代行、確定申告サポート、福利厚生（失業保険的仕組み、健康診断など）、教育機関の構築を進めることで、フリーランスの労働環境とセーフティネットの欠如という社会課題の解決を目指しています。 ビジネスモデルとしては、HRTechとSaaSを組み合わせ、全国に「Bizlinkパートナー」や「FC企業」といった強固な案件獲得ネットワークを構築しています。これにより、士業、顧問、エンジェル投資家、人材系企業、コンサル会社、広告代理店など多様なチャネルから案件を集め、特にWeb広告ではリーチしにくい非IT系企業との接点も強化しています。将来的には、「Bizlink」のデータベースをSaaSとしてSES企業やクライアント企業に開放し、人材・案件管理、請求管理、自動マッチングシステム、さらには職務経歴書やスキルシートのNFT化機能の実装を通じて、人材の流動化を加速させ、企業の人材活用をさらに広げることを目指しています。これらの取り組みにより、同社は「新しい働き方」と「IT専門領域」に特化することで、他社サービスとの差別化を図り、業界における独自の地位を確立しています。

イーセップ株式会社は、ナノセラミック分離膜技術の開発およびその関連機器・システム等の提供を主要事業とする企業です。同社は、エネルギー・環境問題の解決に貢献するため、「簡単、エコ、高効率な分離」を実現する膜分離技術に注力しています。特に、高精密に細孔径が制御されたセラミック分離膜の製造に強みを持ち、ナノレベル（0.3nm～1nm）で細孔径を精密制御することで、従来の分離膜では困難だった分子レベルの分離を可能にしています。この技術は、石油化学産業用途において高い耐久性を発揮し、ゼオライト膜やシリカ膜を中心とした機能性分離膜、およびその製造に必要なナノ多孔質基盤のノウハウを有しています。 同社の主力製品には、大処理量向けの多菅式モジュールやラボ試験用の単菅式モジュール、そして孔径を調整可能なシリカ系分離膜があります。これらの製品は、各種溶剤の分離、水素や二酸化炭素、オレフィンなどのガス分離に適用され、カーボンニュートラル社会の実現に向けたグリーンメタノール製造などの関連事業にも貢献しています。同社は、自社開発のプロセスシミュレーターを活用し、迅速かつ柔軟なプロセス設計と経済評価を提供することで、顧客のニーズに応えています。 ビジネスモデルとしては、基幹材料であるセラミック製機能性分離膜の製造と、それを活用した省エネ機器の提供を通じて、化学・石油産業のプロセス簡略化とエネルギー消費の劇的な削減を目指しています。従来の蒸留方式と比較して処理コストを大幅に削減（約40%相当）できる点が強みであり、高循環型社会の実現に貢献しています。実績として、経済産業省の「行政との連携実績のあるスタートアップ100選」に選定され、三井金属、日東精工、広島ベンチャーキャピタル、中信ベンチャーキャピタルなどからの資金調達も実施しています。また、e-fuel製造用メンブレンリアクターの開発や有機溶剤リサイクル事業の推進、水素事業への参入など、多岐にわたる共同研究開発や業務提携を進めており、広島大学との産学連携も強化しています。同社は、セラミック分離膜事業における世界シェアNo.1を目指し、グローバルなエネルギー・環境問題解決に貢献していくことをビジョンとして掲げています。

ノウンズ株式会社は、企業のマーケティング活動をデータドリブンに支援するため、「Knowns 消費者リサーチ」と「Knowns エキスパート」の二つの主要サービスを提供しています。同社の「Knowns 消費者リサーチ」は、生活者のリアルな声を素早く、気軽に把握できるSaaS型消費者調査プラットフォームです。蓄積されたビッグデータを活用し、顧客構造の明確な把握、ブランド特徴の可視化、競合との時系列比較、そして新しいアイデアにつながる仮説の発見を可能にします。ファネル分析、7 Journey分析、ポジショニング分析、時系列分析といった多角的な分析機能を提供し、ワードクラウドや自由回答分析を通じて消費者の深層心理や購買の決め手を明らかにします。これにより、企画の起点、提案資料、マーケティング戦略にスピーディかつ説得力のあるファクトを加えることができ、従来の調査に比べてデータ取得から分析までの時間を大幅に短縮します。 一方、「Knowns エキスパート」は、リサーチにまつわる意思決定をサポートする伴走型サービスです。調査設計から分析、示唆出しまでをプロが最短3営業日で一気通貫で対応し、低コストかつ高スピードで高品質な分析を提供します。CEP分析、U&A調査、ブランドリフト調査、クラスター分析など、顧客の課題や目的に応じた柔軟なカスタマイズが可能で、データ活用の専門知識がない企業でも安心して利用できます。同社は、広告代理店、事業会社、メーカー、広報室、企画部隊など幅広い顧客層に対し、データに基づいた意思決定を支援し、提案の質向上や業務効率化に貢献しています。直感的なUI/UXとアジャイルな開発スピード、手厚いカスタマーサクセスサポートが強みであり、データ民主化を推進し、若手プランナーのデータ思考向上にも寄与しています。導入事例では、わずか2万円の調査で約2億円のPR効果を生み出したケースや、感性頼みからデータ前提の組織への変革を支援した実績が示されており、業界におけるデータ活用の新たなスタンダードを築いています。また、アジア10カ国の消費者調査にも対応し、広範囲なマーケットリサーチを低コストで提供することで、グローバルな視点でのインサイト獲得も支援しています。

株式会社impact connectは、インパクトホールディングスグループの一員として、セールスプロモーションとロジスティクスを核とした多角的な事業を展開し、企業の販促課題を上流から下流までトータルでサポートしています。同社は特に店舗や店頭に特化したフィールドマーケティングをワンストップで提供することで、顧客企業の売上拡大とブランド価値向上に貢献しています。 主要事業の一つである「エンタメSP事業」では、人気のアニメ、ゲーム、マンガなどのIP（コンテンツ）を活用したキャンペーンの企画・運営、および物販販売を手掛けています。外食チェーンやレジャー施設、お菓子メーカーなど幅広い業界のクライアントに対し、ファン目線でのコンテンツ活用を強みとし、クライアント、コンテンツホルダー、そしてファンの三者が喜ぶコラボレーションを実現。これにより、商品やサービスの認知度拡大、新規顧客層の獲得、そして既存ファンのエンゲージメント強化を図っています。 また、「店舗販促・物流事業」では、店頭販促物の企画・制作から、自社で運営する販促専門物流センター「MINOCS」を活用した効率的な物流、さらには店頭への設置までを一貫して提供しています。オーダーメイド什器の製作やデジタルサイネージの組み込みによる視認性向上、梱包資材や配送コストの削減、そしてグループ会社との連携によるラウンダー派遣と配送スケジューリングの一元管理を通じて、クライアントの販促活動における様々な課題を解決します。MINOCSは、佐川SRC内に立地することでスピーディな納期とコスト削減を実現し、緊急対応や複雑なピッキング作業にも柔軟に対応できる体制を整えています。 さらに、「Y Line事業」では、ライセンス商品を中心としたオリジナルグッズの企画・開発・製造・販売を行っており、多岐にわたる顧客ニーズに応えています。同社は、デジタルとアナログを融合させ、人々の心を動かすプロモーションと、情報と人の繋がりをデザインするインフラ提供を通じて、「Wow Shopping!」という企業理念のもと、没入感溢れるエンターテインメント体験を創出しています。これらの事業を通じて、同社は顧客企業の販促活動を強力に支援し、市場における競争力強化に貢献しています。

株式会社エコアス馬路村は、高知県安芸郡馬路村を拠点とする森林資源を活用した6次産業化を推進する企業である。同社は、全国屈指の森林面積を誇る馬路村の自然環境を基盤に、銘木「魚梁瀬杉」をはじめとする木材の育成・間伐・加工・販売を一貫して行い、森林保全と地域経済の活性化を同時に実現している。事業内容として、植林から育林、間伐材の集材・加工、木製品の製造・販売に至るプロセスを統合的に管理しており、製品にはmonacca-bagや魚梁瀬杉製の家具・雑貨、表彰状用額縁、木の名刺・ハガキなど多様な商品が含まれる。同社の強みは、100年単位での森林管理を実践する「育てながら伐る」理念に基づく持続可能な資源利用と、間伐材製品の売上から「千年の森基金」への1％寄付を通じた環境貢献にある。業界では、林業の衰退に歯止めをかけ、SDGs目標12（つくる責任つかう責任）や目標13（気候変動への対処）に貢献するモデルケースとして注目されている。ビジネスモデルは、オンラインショップや展示会出展を通じたBtoC販売に加え、企業向けノベルティグッズのOEM生産などBtoB市場にも展開しており、地域の森林資源を活かした価値創造を追求している。

クジラ株式会社は、2007年に不動産仲介業として創業し、2012年からはリノベーション事業を本格的に展開している企業です。同社は「未来に繋がる『カッコいい』を創る」をミッションに掲げ、不動産仲介、設計デザイン、施工、インテリアコーディネートまでを一貫して手掛ける「ワンストップリノベーション」を強みとしています。特に、営業ディレクター、建築デザイナー、施工管理の各プロフェッショナルが密に連携し、顧客の要望を深く理解した上で、CGパースの無料作成やオリジナル洗面台の提案など、デザイン性の高い空間を創出しています。対象顧客は、中古マンションや中古戸建を購入してリノベーションを希望する個人、既存の自宅を改修したいオーナー、さらにはオフィスや店舗、長屋・古民家、テナントビル、倉庫などの商業施設や特殊建築物のリノベーションを検討する法人や物件オーナーまで多岐にわたります。同社の実績は関西一円で1000件を超え、特にマンション以外の戸建や古民家リノベーションが全体の約60%を占めるなど、高い技術力と多様な建築物への対応力を有しています。また、まちづくり事業として「SEKAI HOTEL」を手がけ、日経MJ最優秀賞やHuman City Design Awardファイナリスト選出といった実績も持ち、社会的な評価も得ています。資金計画や税金に関するアドバイス、ローンの借り換えサポート、DIY事業「KUJILIKE」を通じた社会貢献活動も展開し、顧客の「暮らし」と真摯に向き合い、最適なソリューションを提供しています。

株式会社ハイゴールドは、1963年の創業以来「商品売るより自分を売ろう」という経営理念のもと、野球用品の開発に情熱を注いできた総合野球メーカーです。同社の主要事業は、スポーツ用品、特に野球用品の製造・販売、およびイベント衣料の販売にあります。製品ラインナップは、グラブ、シューズ、バット、バッグ、ギア、アパレル、ボール、その他用品と多岐にわたり、プレイヤーのパフォーマンス向上を追求しています。特にグラブにおいては、独自機能「サムグリップ」の実用新案登録や、硬式用グラブブランド「技極（わざきわめ）」、異色のオールターゲットグラブ「真極（まこときわめ）」シリーズを展開し、グラブメンテナンス用品「グラブサプリ」も提供しています。また、グラブ、スパイク、バッグ、Tシャツ、ジャケットなど、幅広いアイテムでオーダーメイドサービスを提供し、個々のプレイヤーのこだわりやニーズに応じたカスタマイズを可能にしています。販売チャネルとしては、東京都千代田区に直営店舗「Hi-GOLD TOKYO BASE」を本店とアパレル店の2拠点で展開するほか、公式オンラインショップでのEC限定商品の販売、そして全国の大型スポーツ用品店（スポーツオーソリティ、アルペン・スポーツデポ、スーパースポーツゼビオ、ヒマラヤなど）を通じて製品を供給しています。2017年には「ALUKA」ブランドを立ち上げ、スポーツシーンだけでなく日常の「戦いの場」で最高のパフォーマンスを支えるプロダクトを提供。このALUKAブランドは、アジアプロ野球チャンピオンシップ、侍ジャパン強化試合、プレミア12大会、オリンピック大会、WBC大会において台湾代表チームのユニフォームや道具に採用されるなど、国際的な実績も豊富です。さらに、カーボン・オフセットによるCO2排出削減に貢献するなど、環境への配慮も行っています。同社は、ものづくりへのこだわりと「進化するほど抑えきれない伝統」を掲げ、末永く愛されるブランドを目指し、野球を愛するすべてのプレイヤーを支え続けています。

株式会社OASIZは、TikTokをはじめとするショート動画プラットフォームに特化した次世代クリエイティブカンパニーです。同社は、縦型動画の企画・制作からアカウント運用、コンサルティング、縦型動画広告の制作までを一貫して手掛けており、約90件の運用アカウントで総再生回数50億回以上という圧倒的な実績を誇ります。ネスレ日本「キットカット」のプロモーション動画「きっと青春の1ページ」が「サイバーエージェント縦型アワード」にノミネートされるなど、そのクリエイティブ力は高く評価されています。 同社の強みは、最新のトレンドを的確に捉える洞察力と、独自のノウハウ、そして案件ごとに最適なチームを編成する能力にあります。これにより、企業やブランドのメッセージをZ世代を中心としたターゲット層に響く「バズる」コンテンツとして創出し、高いエンゲージメントと購買行動への貢献を実現しています。実際に、Z世代の消費行動に関する調査レポートも発表しており、「共感できる縦型動画」が購買を後押しするという知見をマーケティング戦略に活かしています。 また、OASIZは「クリエイターの社会的価値を上げる」ことをミッションに掲げ、「クリエイター3.0」構想を推進しています。これは、クリエイターがプラットフォームや広告主に依存することなく、本来持つ創造性や感性を最大限に発揮し、独自の活動を展開できるようなエコシステムを構築することを目指すものです。この構想の一環として、自社IPコンテンツの開発にも注力しており、ショートドラマ「セイカイガワカラナイ」はSNS総再生回数1億回、平均再生回数220万回を突破するなど、大きな成功を収めています。さらに、ユニバーサルミュージック所属アーティストAIのMVと連動したショートドラマ制作など、多様なプロジェクトを通じて、クリエイターと企業、そして視聴者を繋ぐ新たな価値を創造し続けています。同社は2023年7月25日に約2億円の資金調達を実施し、縦型動画業界のさらなる発展に貢献しています。

３ＰＬＡＴＺ株式会社は、モバイル端末を起点とした金融総合サービスを提供しています。デジタル社会の発展に貢献することを企業理念に掲げ、モバイル端末で様々な金融サービスが利用できる世界の実現を目指しています。提供するサービスには、残価設定型分割払いサービス、前払いサービス「Choy-San」、後払いサービス「BNPJ Credit」などがあります。長年にわたりアジア地域で培った流通系金融のノウハウを活かし、最新の金融サービスをモバイル端末を通じて日本およびアジア市場へ展開しています。少額包括信用購入あっせん業者、個別信用購入あっせん業者、貸金業者など、多様な許認可を取得し、安定した事業運営を行っています。Fintech協会をはじめとする複数の金融関連団体にも加盟しており、モバイル金融分野における信頼性の高いサービス提供に努めています。