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Ｔｅｒｒａ　Ｃｈａｒｇｅ株式会社は、「すべての人とEVにエネルギーを。」をミッションに掲げ、電気自動車（EV）充電インフラ事業を日本国内外で展開しています。同社の主要事業は、EV充電器の設置提案、設置工事、運用保守、EV充電器のリース提供、そして専用モバイルアプリケーション「Terra Charge」の提供です。同社の最大の強みは、設備代、工事費用、メンテナンス費用、システム利用料といった初期費用および維持・管理費用が完全無料となるプランを提供し、導入施設側の費用負担を大幅に軽減するビジネスモデルにあります。電気工事や補助金申請といった煩雑な手続きも同社がワンストップで代行し、24時間365日対応のカスタマーサポート体制を構築することで、導入から運用までを全面的に支援しています。EVドライバー向けには、充電スポット検索、充電器の利用、充電料金の決済がアプリで完結する利便性の高いサービスを提供しています。導入実績は多岐にわたり、マンション（賃貸・分譲・新築）、自治体施設、道の駅、商業施設（ショッピングモール、スーパーマーケット、ドラッグストア、家電量販店、レストラン）、ホテル・旅館、ゴルフ場、レジャー施設、病院、ガソリンスタンド、駐車場など、幅広い顧客層に対応しています。事業開始から約3年10ヶ月でEV充電器の累計設置数が3万5,000口を突破し、急速充電器も1,000口設置を完了するなど、国内トップクラスの導入実績を誇ります。普通充電器（3kW, 6kW）から急速充電器（50kW, 90kW, 150kW）まで、多様なニーズに応える豊富なラインナップを取り揃え、法人向けには社有車・通勤車ニーズに応える「Terra Charge Biz」プランも展開しています。また、インド、タイ、インドネシアに海外拠点を持ち、特にインドでは独シーメンス社と提携してEV充電事業を推進するなど、グローバルでのEV充電インフラ構築にも積極的に取り組むことで、モビリティ産業全体の発展とグリーントランスフォーメーション（GX）・脱炭素社会の実現に貢献しています。

株式会社ABALは、XR技術を核としたバーチャル空間における「コト」の企画・運営・制作を行うバーチャル空間デベロッパーです。同社は「共有体験テクノロジー」を通じて、リアルとバーチャルの境界を超えた豊かな体験を提供しています。主要事業として、XRアトラクション・XRイベントの企画・制作・運営、メタバースイベントの企画・制作・運営、車室空間コンテンツの企画・制作、そしてXRイベントソリューションの開発・提供を展開しています。 XRアトラクション・XRイベントでは、リアルとバーチャルを融合させた「リアルメタバース」を構築し、店舗や施設などの現実空間を活かした没入感の高い体験を提供します。独自の空間拡張技術「Scape」は、狭いリアルスペースを広大な仮想空間へと拡張し、複数ユーザーがアバターとして同時に体験を共有できる点が強みです。この技術は、特許に基づき、圧倒的な没入感を生む空間演出やデバイスに縛られないシームレスな体験を可能にし、バーチャルショッピング、3Dキャラクター接客、ショールーム、観光体験など多岐にわたる活用実績があります。 メタバースイベントにおいては、スマホやPCからアプリ不要でブラウザアクセス可能なメタバース空間を企画・制作・運営し、既存のWebサービスと連携しながら自由なオンライン体験を提供します。メタバースソリューション「Chronos」は、高コストパフォーマンスでオリジナルメタバース空間を構築し、商品・サービスの体験、EC・接客機能、Webからのアクセスを可能にします。 また、XRイベントソリューションとして、自社ソリューションの提供と開発受託を行っています。イベント特化型総合WEBアプリ「Compass」は、チケット、飲食、物販、モバイルオーダーなどの機能を統合し、ユーザーの購買・行動データを「アバルID」で紐づけてマーケティングデータとして活用できる点が特徴です。これにより、イベントの事前・事後を含めた一貫したユーザー体験の向上とデータ分析を支援します。 同社の強みは、2016年より取り組む「狭小空間に広大な仮想空間を構築する技術」にフォーカスした知財開発にあり、国内外で多数の特許を取得しています。これらの特許技術は、仮想空間拡張、他ユーザー認識、体験共有、遠隔操作、仮想空間内オブジェクト操作といった多角的なバーチャル体験の実現を支えています。これまでに「戦慄迷宮：迷」「THE SUNSET OF MARS」「ウルトラマンXRジャーニー」「MEGASTAR JOURNEY」「The World of OZ」「XRアートシアター『死神』」「ABAL:DINOSAUR」「えんとつ町のプペルVR」など、体験者20万人を超えるXRイベントやVRコンテンツの制作・運営実績を持ち、数々のアワードを受賞しています。対象顧客は、エンターテインメント施設、イベント主催者、企業プロモーション、観光業界、教育機関など多岐にわたります。

Ｓｉｎｕｍｙ株式会社は、「シームレスな体験で世界を幸せに」をミッションに掲げ、世界初の個人認証技術で「新しい認証のスタンダード」を創ることに挑戦する企業です。同社は独自開発した「Sinumy Technology」を基盤とし、セキュアな個人認証技術と高速高精度な位置測定技術を組み合わせることで、スリープ状態のスマートフォンによるハンズフリー・非接触認証を可能にしています。この技術は、ほぼ全てのスマートフォンに搭載されているBluetoothを活用し、超低電力消費でありながら決済レベルの安全性を実現し、なりすましを防止します。特に、Bluetoothビーコンでのセキュアな認証と、誤差10cm程度の高速高精度な位置測定という二つの特許技術が強みです。 同社の主要サービスは、新時代の個人認証・決済サービス「Sinumy」アプリです。このアプリ一つで様々な個人認証や決済が可能となり、導入する事業者のサービスで利用できる「ワンアプリ」の実現を目指しています。これにより、リアル世界に仮想の認証・決済ゲートを簡単に構築し、「ヒト版ETC」のような体験を提供します。具体的な利用シーンとしては、イベント会場への入場、家や車の鍵、会社のセキュリティゾーン管理、駅の自動改札、コンビニエンスストアでの買い物などが挙げられます。また、同社は自社アプリだけでなく、開発したタッチレス認証機能をSDKとして他社アプリへ外部提供することで、既存アプリをアップデートするだけでハンズフリー・タッチレス認証を実装できるソリューションも展開しています。 これまでの実績として、東京メトロ・東芝とのタッチレス改札機実証試験、TOPPANエッジ・三菱ＨＣキャピタルとのスマート認証実証実験、大阪商工会議所との参加者情報確認システム実証実験など、大手企業や公共機関との連携を多数進めています。羽田イノベーションシティの自動運転バスやさいたま市のオンデマンド交通サービスにも同社の認証プラットフォームが導入されています。これらの取り組みを通じて、同社は交通、イベント、施設管理、決済など多岐にわたる分野で、よりシームレスで快適な社会の実現に貢献しています。

株式会社トラーナは、「幸せな親子時間を増やそうぜ」というビジョンを掲げ、主に乳幼児向け知育玩具のサブスクリプション・レンタルサービス「トイサブ！」の企画・運営を行っています。同社の主力サービスである「トイサブ！」は、0歳から6歳までの未就学児を対象に、お子様の成長段階や興味に合わせたおもちゃや知育玩具を、専門家が厳選して定期的に自宅へお届け・交換する定額制レンタルサービスです。これにより、親は常に最適な知育玩具を子供に与えることができ、おもちゃの購入費用や収納スペースの課題を解決します。また、使わなくなったおもちゃを返却することで、SDGsの達成にも貢献する循環型ビジネスモデルを構築しています。同サービスは、TBS「がっちりマンデー！！」をはじめとする多数のテレビ番組や新聞、雑誌、Webメディアで紹介され、東京都主催「世界発信コンペティション」サービス部門で奨励賞を受賞するなど、高い評価と実績を誇ります。 さらに同社は、この「トイサブ！」で培った子育て世帯の顧客基盤とマーケティングノウハウを活かし、法人向けの新規事業も展開しています。2025年2月には、新規事業や商品開発、マーケティング担当者向けのテストマーケティングプラットフォーム「直販サンドボックス」の提供を開始しました。これは、クローズドな「トイサブ！」会員組織に対して商品をテスト販売し、実際の購入者へのインタビューやアンケートを通じて、従来の調査では得られないリアルな購買データを収集できるサービスです。これにより、企業は新商品やサービスの成功確率を高めることが可能となります。2025年10月には「子育て世帯向けマーケティング支援事業」もリリースしており、子育て層に特化したマーケティング支援を強化しています。また、「トイサブ！の木琴 小さな太陽」や「トイサブ！の積み木 森の芽」といったプライベートブランドのおもちゃ開発も手掛け、おもちゃの提供方法だけでなく、おもちゃそのもののあり方にも変革をもたらそうとしています。同社は、おもちゃを「サービス」として再定義し、グローバルNo.1玩具サービス事業者を目指し、あらゆる親子時間が肯定される未来の実現に向けて進化を続けています。

株式会社Atomisは、京都大学の北川進特別教授の研究を基盤とし、多孔性配位高分子（PCP/MOF）をはじめとする次世代多孔性材料に特化したスタートアップ企業です。同社は「気体を操る世界を創る」というビジョンを掲げ、「気体の制御」を通じて地球温暖化やエネルギー資源といった環境・エネルギー課題を解決し、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。事業は大きく「マテリアル事業」と「インパクト事業」の二つのポートフォリオで展開されています。 マテリアル事業では、PCP/MOFなどの次世代多孔性材料の製造、販売、およびR&Dサービスを提供しています。具体的には、ガス吸着などの各種評価試験、受託合成、共同開発を通じて、顧客の多様な課題に対しPCP/MOFを活用したソリューションを提供しています。国内試薬メーカー最大手の富士フイルム和光純薬株式会社との提携により、PCP/MOFの試薬販売サービスも開始し、社会実装の加速と販路拡大を図っています。 インパクト事業では、次世代高圧ガス容器「CubiTan®」を活用した革新的なガス流通システムの構築と、大気中からCO₂を回収し、その場でギ酸やメタノールに直接変換する分散型カーボンリサイクルシステムの確立を目指しています。CubiTan®は軽量・コンパクト・積載可能という特徴を持ち、IoTシステムを組み込むことで在庫管理、受発注、配送ルート最適化などスマートな流通網を実現します。分散型カーボンリサイクルでは、PCP/MOFが持つ触媒活性を利用し、CO₂の分離から変換までを単一材料で担う可能性を追求しています。 同社の強みは、独自のデータベース「POROS™」を用いたコンピュータシミュレーションや機械学習による最適な材料設計技術と、環境に優しく低コストでPCP/MOFを大量生産できる独自プロセス、そして世界有数の生産能力です。2023年からは防爆対応の自社パイロットプラントで年間20トンの製品供給が可能となりました。ダイキン工業株式会社との資本業務提携では、エアコン冷媒の再生プロセスにおけるPCP/MOFの活用を推進し、カーボンニュートラル達成に貢献。また、八千代エンジニヤリング株式会社およびインドネシア国立研究革新庁（BRIN）との業務提携により、インドネシアやマレーシアを含むASEAN諸国でのスマートガスネットワーク構想の実現に向けた開発・商業化を進めています。これらの取り組みを通じて、同社は新素材の社会実装という数多くのハードルに挑戦し、地球規模の環境問題から日常生活に至るまで、PCP/MOFが様々な産業を支える礎となる世界を目指しています。

ライノジャパン株式会社は、米国Rhino Linings社の日本における唯一の総販売元として、高性能ポリウレアコーティング材料の輸入販売、コーティング施工、およびポリウレアスプレー工法研修事業を展開しています。同社が取り扱うポリウレアは、強靭性、防水性、耐摩耗性、耐薬品性、伸縮性、速乾性、安全性に優れる新素材であり、高温高圧下でイソシアネート成分とアミン成分を衝突混合させ数秒で硬化する特性を持ちます。無溶剤・無VOCでFDAの食品規格にも適合しており、人にも環境にも優しい点が強みです。 このポリウレア技術は、ビル屋上、工場床、薬品工場、食品工場、飲料水タンク、橋脚部の防錆・防食保護、道路の滑り止め、津波シェルター、米軍のヘリコプター燃料タンクや米国国防総省の外壁など、過酷な環境や高い安全性が求められる多様な分野で活用されています。同社は、屋根専用の「Rhino ECO-COAT」、汎用性の高い「Rhino Tuff Grip」、屋外の悪条件下でも施工可能な「Rhino Extreme」、そして最も耐薬品性に優れた「Hi-Chem」など、用途に応じた幅広い製品ラインナップを提供しています。 さらに、同社は発泡スチロールとポリウレア技術を組み合わせた「軽量トレーラーハウス」の製造・販売も手掛けています。このトレーラーハウスは、固定資産税の対象外であり、建築基準法の制限を受けず、普通自動車で牽引可能な移動式空間として、災害時の避難所、セカンドハウス、移動式オフィス、アウトドア用途など、多様なニーズに応えます。優れた断熱・防音性能と高い耐久性・耐候性を持ち、長期的な維持コスト削減に貢献します。 全国に特約代理店網を構築し、ポリウレアスプレーコーティング工法のリーディングカンパニーとして、日本の建材分野に新たな技術とソリューションを提案しています。東北工業大学との共同研究で「ポリウレア研究室」を立ち上げるなど、産学連携による技術発展にも注力しており、大阪・関西万博では耐震カプセル「スフィアセキュア」を展示するなど、防災分野への貢献も積極的に行っています。

株式会社Ｐ・マインドは、「心のやすらぎ（Peace of Mind）を実現し、QOLの向上に貢献する」ことを使命とし、治療技術の研究開発および医療機器の製造販売を主要事業としています。同社は長年にわたる磁界と生体の研究に基づき、人に優しく安全で非侵襲的な治療技術の開発に成功しました。その中核となる製品が、2種類の磁界を経皮的に照射し、神経を刺激することで疼痛を緩和する医療機器「エイト」です。この「エイト」は「交番磁界治療器」として一般的名称を創設し、日本で医療機器製造販売承認および保険適用を取得しています。 「エイト」は、慢性的な痛みや疲労に悩む多くの患者様のQOL向上を目指して開発され、その有効性と安全性が科学的根拠に基づいて検証されています。導入施設は全国に広がり、内科・リウマチ科、整形外科・リハビリテーション科、産婦人科、緩和ケア・訪問看護、透析、鍼灸院、麻酔科ペインクリニック科など多岐にわたる医療分野で活用されています。具体的な症例としては、透析患者の各種痛み、幻肢痛、回復期病棟での疼痛軽減、慢性疼痛、帯状疱疹、関節症状、穿刺痛、術後の痛み、脊椎手術後疼痛症候群、複合性局所疼痛症候群、糖尿病合併関節リウマチ、慢性腰痛症、変形性手関節症、重粒子線治療後の椎体骨折による大腿部痛、慢性骨盤痛、ターミナル癌性疼痛、帯状疱疹後神経痛、線維筋痛症、悪性胸膜中皮腫の痛み、コロナ後遺症に伴う疼痛など、幅広い疼痛疾患に対して効果が報告されています。 同社の技術力と製品は高く評価されており、「中小企業優秀新技術・新製品賞」の一般部門優秀賞や「ヘルスケア産業づくり貢献大賞」の大賞を受賞するなど、数々の実績を誇ります。また、経済産業省やNEDO、AMEDといった公的機関の研究開発支援事業にも採択されており、革新的な医療技術を通じて医療の未来を拓くことに挑戦し続けています。同社は、患者様だけでなく、そのご家族やご友人を含めた周囲の人々の笑顔を取り戻すことを目指し、医療現場への貢献を追求しています。