詳細検索

一般財団法人活育財団は、「社会とともにイキイキと生き続ける力を引き出す」ことをミッションに掲げ、次世代を担う人材の育成と教育の質の向上に貢献しています。同法人の主要な活動の一つは「キャンプ／研修」であり、生徒向けにはグローバル社会で必要とされるマインドセットや非認知能力（探究学習、クリティカル・ロジカル思考、パーパス／パッション学習、アントレプレナーシップ、チームビルディングなど）を育む中高生向けサマーキャンプを提供しています。これらのキャンプは海外経験豊富な専門家・スタッフによって設計・運営され、生徒が自らの進路に気づく機会を創出します。また、教員向けには世界最先端の「探究学習」を身につけ、イキイキとワクワクする人材を育成するための研修を実施。海外のトップ大学で開発された最新鋭の教材を活用し、PBL（Project Based Learning）やSEL（Social Emotional Learning）の考え方、ワークショップの設計・実践、国内外受験対応など、実践的な指導を提供しています。 さらに、同法人は「Next Education Award (NEA)」を主催し、「今後世界が直面する課題を解決する人材の育成」を目指し、そのような教育を実践する教育者や課題解決に挑戦する中高生を表彰することで、先進的な教育実践を奨励しています。過去には多様なテーマで優れた実践やアイデアが表彰されており、教育界に新たな光を当てています。 「海外進学プラットフォーム」では、海外進学を志す学生とその保護者に対し、専門家が集結して正確で最新鋭の情報提供と進学支援を行っています。実際に海外進学を達成した学生へのインタビューを通じて、具体的な情報発信を行い、ブラウン大学、ワシントン大学セントルイス、メルボルン大学など、世界トップレベルの大学への指導合格実績を誇ります。 加えて、「Child and Adolescent Well-being」の推進にも注力しており、SDGsの次に世界が実現すべき社会のテーマである「GDPからWell-being」という考え方に基づき、「子どものWell-Being」の研究に関わる組織・団体・専門家を支援し、情報発信を通じて教育を含む社会全体への貢献を目指しています。2024年には東京大学で国際的な専門家を招いたフォーラムを開催するなど、活発な活動を展開しています。これらの多角的な事業を通じて、活育財団は子どもたちが社会とともにイキイキと生き続ける力を育むための基盤を築いています。

一般財団法人科学技術振興会は、1943年9月14日に創設された歴史ある財団法人です。創設者小玉美雄先生の功績を基盤とし、当初はメッキ廃液からの希少金属回収技術指導など、科学技術の振興と社会貢献を目的としていました。現在では、特に「CIL 快適睡眠環境研究所（Comfort Index Lab）」の運営を主要な活動としています。同研究所は、日本初の羽毛専門の公的検査研究機関として、羽毛及び寝具の品質・性能に特化した多岐にわたる検査を実施しています。 主な活動として、羽毛本来の性能を数値で表す指標「コンフォートインデックス®」の開発と普及があります。これは、快適な睡眠環境とされる寝床内温度33±1℃、湿度50±5%RHを実現するため、保温・断熱性能（tog値）、軽暖性能（WWR値）、最適容積、ドレープ性、吸湿放散性の5つの基準に基づき、使用者の環境や好みに合わせた羽毛ふとんの設計を可能にするものです。また、厳格な検査手法とデータに基づき、羽毛の性能、品質、グレードを保証する「CILギャランティーラベル」の認定・発行を行っています。このラベルは、バージン羽毛8種類、リサイクル羽毛3種類を含む11段階のグレーディング基準を設け、消費者が安心して羽毛製品を選べるよう品質を可視化しています。 さらに、同法人は羽毛ふとんのリフォーム品質を保証する「ロイヤルウォッシュ®ラベル」の発行や、アレル物質低減・消臭・抗菌効果を持つ「アレルGプラス」加工羽毛の開発と保証も手掛けています。羽毛の長期使用とリサイクルを推進する「ブルーアースダウン プロジェクト」を通じて、羽毛のケラチンによる100年寿命や脱炭素社会への貢献を啓発し、持続可能な社会の実現にも寄与しています。リサイクル羽毛の品質検査とラベル発行にも力を入れ、限りある資源の有効活用を促進。研究開発業務の倫理性を審議するCIL倫理委員会も設置し、公正かつ信頼性の高い活動を追求しています。ウクライナ支援プロジェクトにも参画し、ウクライナ産羽毛の検査・ラベル発行を通じて復興支援を行うなど、多角的な社会貢献活動を展開しています。

一般財団法人シニアルネサンス財団は、1992年の設立以来、「中高年（シニア）層が元気で文化的な生活を追求し続ける」ことを支援することを目的として活動しています。急速に進む高齢化社会において、高齢者に活気と文化のあるライフスタイルを提供し、生き生きとした第二の人生をサポートする多様なプログラムを展開しています。 同法人の主要事業の一つは、中高年齢者総合生活相談員養成事業である「SLA養成講座」を通じたシニアライフアドバイザー（SLA）の育成と資格付与です。SLAは、中高年齢者の生活全般に関する相談に総合的に対応できる専門家として、財団が設置する「シニア電話相談室」での電話相談や、インフォメーションセンターでの情報提供、さらには「シニア生き生き教室」の企画・運営・講師、行政や企業が開催するイベントでの講師、雑誌・機関誌への執筆などを通じて、シニアの自助自立と相互協力を促す相談啓発活動を全国で展開しています。SLA養成講座は、通学と通信の二つの形式で提供され、受講者がシニア期を健康で経済的困難なく、生きがいを持って生き抜くための知識と技能を習得できるよう設計されています。 また、同法人は「市民後見人サポートセンター」を運営し、判断能力が低下した高齢者や障害者の権利を守り、日々の生活をサポートする成年後見制度と、それを支える市民後見人の存在について啓発活動を行っています。シンポジウムの開催などを通じて、成年後見制度の利用促進と市民後見人の育成に貢献しています。 さらに、「エイジング・ナビ総合研究所」では、シニアマーケットの開拓に注力しています。シニアライフアドバイザーやネット会員、研究員らと共に、ジェロントロジー（加齢学）をベースとしたシニア関連の商品・サービスに関する調査・研究を実施。企業に対してシニアに優しい商品・サービスの開発やマーケティング戦略を提案し、市場調査や商品開発の受託、高齢化に伴う企業課題（後継者問題、社員の高齢化対策、ライフプランセミナーなど）に対するコンサルティング、セミナー講師派遣なども行い、企業と消費者の橋渡し役として真のシニア需要を掘り起こしています。 「全国一斉特設電話相談『シニアの悩み110番』」では、全国7ヵ所で特設電話相談を開設し、遺言・相続、家族・親族、健康・医療、生き方、介護・福祉といったシニア層が抱える多岐にわたる悩みに対応。相談結果を分析し、社会提言を行うことで、シニア層のニーズを社会に発信しています。特に「終活」に関する相談が増加しており、人生の締めくくりを自分で決める時代における個人の努力をサポートしています。 「シニア生き生き教室」では、シニアが必要とする知識の習得やネットワークづくりを支援し、豊かなシニアライフを創造するための実践的な交流の場を提供しています。健康、趣味、家庭経済、ライフプラン、年金、税金、相続、介護など、多岐にわたるテーマの講座を通じて、シニアが抱える不安要因の解決をサポートし、教室修了者による仲間作りも促進しています。これらの活動は、官制ではなく民間の発意と情熱から出発している点が大きな特徴であり、超高齢社会におけるシニア層の生活の質向上に多角的に貢献しています。