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基礎地盤コンサルタンツ株式会社は、1953年の創業以来70年以上にわたり、地盤コンサルタントのパイオニアとして日本の社会インフラを足元から支えてきたリーディングカンパニーです。同社は、土木構造物および建築構造物などの建設に伴う地盤の調査、土木構造物全般に関する点検、計画、対策工、設計を主要事業としています。具体的には、地すべり、崖崩れ、地震災害、風水害等の調査、解析、診断、評価から対策工、設計までを一貫して手掛けるほか、振動、騒音、水質等の環境保全・環境リスクの調査、解析、予測、診断、評価、対策工、設計も行っています。さらに、地熱資源や風力・水力といった再生可能エネルギーに関する企画提案、調査、解析、設計、施工にも注力し、持続可能な社会の実現に貢献しています。 同社の強みは、長年の実績と蓄積された知識、経験に基づいた高度な技術力にあります。日本初の土質試験実務開始や、プレシオメーター、三成分コーン貫入試験、GPサンプリングなどの先進的な調査・試験技術の開発・実用化を通じて、日本の地盤コンサルティング方法の基準を確立してきました。また、電脳粒度（AIによる簡易粒度判定）、リモートセンシング、Kiso-Cloud（液状化予測図や地盤情報システム）、i-Con・BIM/CIM、AIクラウドといった最新技術を積極的に導入し、精度の高い地盤情報提供と効率的なプロジェクト推進を実現しています。 対象顧客は、国土交通省をはじめとする官公庁、地方自治体、建設会社、インフラ事業者など多岐にわたり、国土強靭化、インフラ空間の整備・保全、災害復興、環境保全、再生可能エネルギー開発といった国家的なプロジェクトから地域の課題解決まで幅広く貢献しています。近年では、月面地盤情報プラットフォームの開発や無人水上艇（USV）を用いた海洋探査の運用開始など、深海底や月面といった未知の領域への活動拡大も進めており、常に技術革新と社会貢献を追求する企業です。

復建調査設計株式会社は、1946年の創業以来、「未来社会創造企業」を企業理念に掲げ、社会基盤整備から都市計画、防災、地域のまちづくりまで、人々の暮らしを幅広く支える総合建設コンサルタントとして事業を展開しています。同社は、土木事業に関する建設コンサルタント及び施工管理業務を主軸とし、地質または土質の調査、試験、計測及び解析、土地・工作物・海洋の測量、空中写真測量、補償コンサルタント業務、環境計量証明事業、建築に関する調査・企画・設計・監理、土木工事業、労働者派遣業、ソフトウェアの開発・販売、資機材の販売・リース・レンタルなど、多岐にわたるサービスを提供しています。 特に、同社の主要事業として「流域治水・国土保全」では、砂防、河川、農業土木、海岸・海洋、上下水道、森林土木分野において、豪雨や土砂災害の予防、環境保全を通じて国土の持続的発展を支えています。「交通政策・交通基盤整備および保全」では、道路、橋梁、トンネル、鉄道、空港、港湾・漁港といった交通インフラの計画から点検、診断、対策までを一貫して手掛け、インフラマネジメントにより社会資本の長寿命化に貢献しています。「都市計画・地域計画」では、持続可能なまちづくりを推進し、交通まちづくりや造成・区画整理・公園緑地計画などを手掛け、「防災・危機管理」では、ハザードマップ作成や事前復興計画など、ソフト・ハード両面から災害に強い地域づくりを支援しています。 さらに、「地盤環境・地質調査」では、海上から陸上までの地盤・地質調査・解析、土質試験、軟弱地盤解析、土壌・地下水汚染調査を実施し、「空間情報」分野では地理空間情報やICTを活用した測量調査、補償コンサルタントを提供しています。「環境・エネルギー」では脱炭素社会や生物多様性保全を目指し、「GXサービス」として洋上風力発電、ブルーカーボン、港湾脱炭素化、脱炭素地域づくりを推進。また、「DXサービス」ではAI、XR、BIM/CIMなどの最新デジタル技術を駆使し、業務の高度化、生産性向上、新領域開拓を図り、水上ドローンなどの独自技術開発も行っています。公民連携サービスや国際事業を通じて、地域社会の発展や途上国の安全保障・貧困削減にも貢献しています。 同社は、国や地方公共団体、民間企業、そして国際機関や途上国を主要な顧客とし、長年培った高度な技術力と、技術士318名、RCCM173名をはじめとする豊富な有資格者を強みとしています。ISO9001、ISO14001、DX認定事業者、プライバシーマークの取得など、品質・環境・情報セキュリティへの高い意識を持ち、全国に広がる拠点網と海外事務所を活かして、安全で豊かな未来社会の創造に貢献するビジネスモデルを確立しています。

株式会社東京ソイルリサーチは、1966年の創業以来、「正確で高品質な地盤情報の提供」を企業理念に掲げ、地盤から基礎、建物までの一貫した技術を提供する建設コンサルタント企業です。同社は、日本における建設工事や国土開発に不可欠な地盤調査を主軸とし、ボーリング調査、サウンディング、特許技術である原位置凍結サンプリング法を用いた高品質な試料採取、室内土質試験、各種原位置試験、そして約3万件以上の地盤情報データベースを活用し、調査地域の地盤特性を考慮した正確な情報を提供しています。事業領域は地盤調査に留まらず、1976年に開始した構造調査設計事業では、旧耐震建物の調査・診断・補強設計から、建物の劣化診断、天井の耐震診断、杭や斜面、擁壁の調査・診断、設計用地震波作成、新築構造設計、設計監理までをワンストップで手掛けています。また、地形地質が複雑で地盤災害が多発する日本において、防災分野にも注力。斜面災害対策、軟弱地盤解析（液状化判定、圧密沈下解析など）、既存擁壁の健全性調査を通じて、観測から解析、対策工の提案・設計まで総合的な防災ソリューションを提供し、地域の安全に貢献しています。さらに、環境保全事業では、土壌・水質汚染調査、地下水保全、計量証明事業者としての振動・騒音測定、埋蔵文化財や歴史的建造物の保存調査など、人と自然が共存できる持続可能な社会の実現を目指しています。つくば総合試験所では、研究機関からの実験業務や各種動的試験、杭関連試験を実施し、技術開発を推進。グローバル事業では、海外の機関・企業との技術提携やJICAを通じた技術支援を通じて、世界各地のプロジェクトに貢献しています。同社の強みは、博士3名、技術士39名、地質調査技士79名、一級建築士19名、構造設計一級建築士10名を含む総勢300名以上の有資格者が在籍する高度な専門技術者集団であること。スーパーゼネコンや大手デベロッパー、設計事務所、国、地方自治体など幅広い顧客層に対し、きめ細やかで迅速な対応と、地盤・耐震分野における日本有数の専門知識で高い信頼を得ています。2024年10月にはE・Jホールディングスグループに加わり、さらなる事業領域の拡大と技術革新、人材育成を推進し、社会の発展に貢献し続けています。

サンコーコンサルタント株式会社は、1961年の創業以来、「ひとのくらしを『守り、支え、創る』」を企業コンセプトに掲げ、社会インフラ整備の充実と発展に貢献してきた総合建設コンサルタントです。同社は、地質調査、道路、河川・上下水道、まちづくり、環境、海外事業コンサルティングまで多岐にわたる業務を展開しています。特に、地盤調査・防災分野においては、長年培った調査技術と広範なノウハウ、コアテクノロジーを駆使し、土木・防災・資源開発分野の幅広いニーズに対応する地質コンサルティングを提供しています。 道路部門では、道路、橋梁、トンネル、設備の計画・設計から維持管理まで一貫したサービスを提供し、社会資本整備に貢献。構造物の耐震診断や補強、老朽化対策にも注力しています。河川・砂防・海岸・上下水道分野では、近年多発する自然災害への強靭化を目指し、河川の改修、堤防強化、樋門・排水機場、調整池の計画・設計、災害復旧、耐震対策を実施しています。まちづくり・みどり分野では、都市計画、地域計画、都市再生、公園・緑地・施設の計画・設計、地域活性化支援、運営・維持管理計画策定を通じて、人々の豊かな暮らしと自然共生社会の実現を目指します。環境分野では、自然環境、生活環境の保全、環境アセスメント、SDGsへの貢献に向けた行政推進支援など、多様な環境課題に対する総合的なコンサルティングを提供。測量・補償調査、空間情報技術も手掛け、3DスキャナやUAVを用いた最新技術も導入しています。 同社の強みは、「豊かな企画力」「的確な調査力」「高度な設計力」「組織で応えるチームワーク力」の4つの力を発揮し、企画立案から調査、計画、設計、維持管理まで一貫した技術サービスを提供できる総合力にあります。NTCホールディングス傘下企業との連携により、地球規模でのコンサルティングも視野に入れ、持続可能な社会づくりに貢献しています。顧客は主に官公庁や地方自治体であり、全国に広がる事業所ネットワークを通じて、地域に密着したサービスを提供しています。

村本建設株式会社は、明治41年の創業以来110年以上にわたり、ものづくりへの深い愛とこだわりを持ち、全国規模で総合建設業を展開しています。同社の事業は、建築と土木の二つの柱を中心に、調査企画、設計、施工、メンテナンス、リニューアルといった建設プロジェクトの全フェーズを網羅しています。調査企画段階では、建築における安全・快適空間の創造や耐震・防災対策、土木における地盤挙動解析や環境アセスメントシミュレーションを通じて最適な計画を立案。設計フェーズでは、BIM導入による3次元デジタルモデルを活用した実施設計や、自然環境に配慮した工法選択を行います。施工においては、品質・コスト・工程・安全性・環境のバランスを重視し、生活者の快適性を追求した柔軟な建築施工、および自然環境との調和を図りながら施工管理情報をリアルタイムで解析する土木施工を実現しています。完成後のメンテナンスやリニューアル事業では、建築物の定期点検や営繕工事の提案、インフラ構造物の長寿命化に向けた調査・診断、補修・補強まで一貫したサービスを提供し、次世代の要請に応える新たな価値を創造しています。 同社は革新的な技術開発にも注力しており、品質向上、安全確保、環境負荷低減、省力化に貢献する多様な技術・サービスを提供しています。具体的には、iPad Proを活用した配筋検査ARシステム「BAIAS」や、狭小狭隘部の点検を支援する映像システム「ELVISS」、クレーン乱巻き監視システム、コンクリート打設管理装置、自動散水・給熱養生システム、管更生工法「ダンビー工法」などがあります。また、非接触式カード入退場管理システム「ZAIBAR」による現場管理の効率化、騒音低減装置「ミュート」、ダイオキシン類・重金属類汚染水浄化装置「アクリアDXN」、排泥土リサイクルシステム「マッドリサイクラー」といった環境技術も展開しています。さらに、PFI事業や医療福祉分野への取り組み、土壌汚染対策、UAVを用いた空中写真測量技術など、幅広いニーズに対応しています。海外事業としては、中国・瀋陽での建築積算事業とフィリピン・スービックでの不動産投資開発事業も手掛けており、グローバルな視点での事業展開も推進しています。これらの多角的な事業と先進技術の導入により、同社は顧客の課題解決と持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社復建技術コンサルタントは、1946年の設立以来、東北地方を中心に日本の国土復興と社会インフラ整備に貢献してきた総合建設コンサルタントです。同社は、建設コンサルタント登録16部門、IT関連事業、各種コンサルティング・事業支援、都市計画、計画設計（構造設計、交通設計）、環境計画、地盤調査・河川・防災、測量、計量証明事業を主要な事業として展開しています。具体的には、橋梁の新設・維持管理設計、道路の計画・設計、電線共同溝設計、トンネルの新設・補修補強設計といった構造技術・道路分野から、都市計画・地域計画、造成設計、まちづくり・区画整理、交通計画、公園設計などの都市計画・造成分野まで幅広く手掛けています。また、動物・植物・環境DNA調査、大気質・騒音振動・水質調査、環境アセスメントといった環境分野、土質・地質調査、地下水調査、宅地・斜面防災対策、地形・UAV測量などの調査・防災・測量分野、さらには上水道・下水道の計画・設計、機械・電気設備設計、河川・農業土木の計画・維持管理・災害復旧設計まで、多岐にわたる専門サービスを提供しています。同社は、東日本大震災をはじめとする大規模災害からの復旧事業に深く携わり、その経験と知見を活かして事業を広域展開しています。近年では、インフラ維持管理におけるAI、3Dスキャナ、UAV等のデジタル技術活用、BIM/CIMの推進、AIを活用した点検・診断システムの開発、RPAによる業務効率化など、DX推進にも注力しており、自社開発の「e-Inspection®」「e-Prevention®」「e-Reservoir®」「e-River®」といったソフトウェアを通じて、顧客の課題解決と業務効率化を支援しています。国や地方公共団体、高速道路会社などを主要顧客とし、「地域のホームドクター」として安全・安心で持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社ＫＡＮＳＯテクノスは、1974年に創業し、関西電力グループの一員として「豊かな地域社会の実現とかけがえのない地球環境の保全に貢献しつづける」ことを経営理念に掲げる総合環境エンジニアリング企業です。同社は環境、土木、建築の三分野を統合した「縁の下エンジニアリング」を標榜し、調査・診断・分析のコンサルティングから設計・施工・メンテナンスに至る全ステップにおいて、高品質で付加価値の高いサービスを一貫して提供しています。 主要な事業内容としては、環境に関する研究調査、測定分析、影響予測及び評価、建設コンサルティング（測量、流量調査、深浅測量、土壌汚染調査・対策、地盤調査、コンクリートおよび土質試験、地中レーダ探査技術、土木構造物の計画・設計、地盤安定の解析・設計）、土木・建築・環境緑化・造園設備の計画・設計・監理、そして各種工事の請負（土木、建築、とび・土工、電気、管、鋼構造物、舗装、しゅんせつ、塗装、防水、機械器具設置、造園、解体、水道施設工事など）を展開しています。また、工場・事業場等施設の設置・管理・環境整備、環境計測器や環境関連機器の販売・設計施工・保全修理、環境分析用標準物質・生物同定用試薬の製造・販売、分析技能試験に関する事業も手掛けています。 同社の強みは、関西電力の電気事業設備に関する長年の経験で培った技術・ノウハウをベースに、独自の技術開発を推進し、多様な顧客課題に対応できる点にあります。例えば、大規模開発事業における環境アセスメント、野生動物による農作物被害対策、食品の放射性物質分析、狭隘な水路の内部点検、電柱や支線に絡まる葛の除去、崩れそうな法面への安定確保と植生保護を両立させた対策工事、煙突点検、施設の劣化診断や保全計画といった専門性の高いニーズに応えています。 具体的な実績としては、環境DNA分析を用いた生物モニタリング調査、天然記念物「奈良のシカ」の保護と管理、湿度を調整した温風処理技術による木造文化財保護、ベトナム・カットバ島の水環境改善に向けた協働体制づくり、大台ヶ原自然再生事業におけるニホンジカ生息密度調査や環境DNA解析による生物生息状況調査、東南アジアでの水力開発プロジェクト支援（地質調査、コンクリート配合技術支援、ダム基礎グラウチング施工指導、3Dレーザー測量導入による施工DX化、モニタリング業務）、電力インフラ事業、ドローンによる構造物点検、洋上風力関連調査、通信インフラ事業などがあります。これらのサービスは、官公庁、独立行政法人、公益財団法人、関西電力グループを含む民間企業など、幅広い顧客層に対して国内全域および海外で提供されており、持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社トラバースは、1976年の設立以来、地盤対策のパイオニアとして、測量調査、地盤調査、地盤補強工事、擁壁工事、土壌汚染調査・対策など多岐にわたる事業を展開しています。同社は大手ハウスメーカーの敷地調査部門を手掛け、役所調査から測量、地盤調査、各種申請に至るまでをトータルで提供する独自のシステムを確立し、敷地調査分野のリーダーとして業界を牽引してきました。地盤改良工事においても最先端技術の導入と最新機材の自社開発を進め、業界のパイオニアとして躍進しています。 地盤調査においては、スクリューウェイト貫入試験（SWS試験）や標準貫入試験（ボーリング調査）、ラムサウンディング試験などを実施し、自社開発の全自動SWS機「Travers Weight 1000」を導入することで、信頼性の向上、測定詳細化、迅速な報告を実現しています。地盤改良・補強工事では、トルネードパイル工法、Newタイガーパイル工法、タイガーパイル工法、PPG工法、アイ・マーク工法といった大臣認定・性能証明取得済みの多様な杭状地盤補強工法に加え、タイガーラフト工法などの複合地盤補強、表層改良工法などの平面地盤補強を提供し、あらゆる地盤状況に対応しています。 また、底版レス擁壁「Tr-wing工法」や「Tr-pc土留」といった独自の擁壁・土留め工法を開発し、底版がないことで敷地の有効活用や軟弱地盤での経済性向上に貢献しています。土壌汚染調査・対策では、年間50,000件の豊富な実績を活かし、地歴調査から対策工事までワンストップで提供。その他、杭抜き工事、地中障害物撤去、不動産事業（宅地開発、売買、賃貸、造成）、新築・既存住宅改修、一級建築士事務所業務、PV発電用基礎工事、風況観測塔設置なども手掛けています。 同社の強みは、長年の経験で培われたノウハウ、最先端技術の導入と自社開発、そして関東を中心に東海、関西、東北地方に広がる営業所ネットワークによる迅速な全国対応力です。顧客は大手ハウスメーカーをはじめとする建設・不動産関連企業や一般住宅所有者であり、最高の技術力提供をスペシャリストとしての使命と捉え、安全で安心な住まいと土地利用を支える総合的な地盤ソリューションを提供しています。

平成理研株式会社は、1950年の創業以来、「環境の保全と改善に寄与し、うるおいのある国土づくりに貢献する」を信条に、環境調査・分析、保全対策、コンサルティングをトータルソリューションとして提供する企業です。同社は「澄んだ空・きれいな水・みんなの願い」を企業理念とし、環境の調査からデータの解析・予測をベースに、環境保全と環境の創出を目指しています。事業領域は「自然」「行政施設」「商業施設・病院」「建設事業」「製造工場」「開発事業」の6つにわたります。「自然」領域では、動物・植物・生態系等の自然環境調査、河川・地下水・湖沼・大気等の一般環境調査、騒音・振動・悪臭調査などを実施し、調査結果に基づいた環境保全策を提案します。「行政施設」領域では、上下水道施設、焼却施設、最終処分場などのインフラ施設における環境調査、飲料水分析、水処理・排ガス処理プラントの設計・施工・メンテナンス、水処理薬品の提供、環境コンサルタントとして行政計画策定支援を行います。「商業施設・病院」領域では、ホテル、病院、学校、店舗、事務所などを対象に、ビル管理法に基づく分析測定、貯水槽清掃、給排水設備工事、ボイラー設備、水処理薬品の提供、省エネ・再エネコンサルタント、エコチューニング、食品安全安心調査（残留農薬分析、品質管理分析、異物調査）などを手掛けています。「建設事業」領域では、建築・土木工事に伴う騒音・振動・粉じん・土壌汚染・排水・石綿調査・測定を行い、石綿撤去工事、給排水設備工事、空調設備工事、土壌汚染対策などの環境保全工事を提供します。「製造工場」領域では、工場排水分析、工業用水分析、土壌・地下水汚染調査、ばい煙・悪臭・騒音・振動・石綿・作業環境測定、リスクアセスメント、品質管理（製品中異物調査）を実施し、排水処理装置、用水処理装置、集塵装置、スクラバー、脱臭装置、局所排気装置などの環境保全対策や水処理薬品を提供します。「開発事業」領域では、道路・鉄道敷設、廃棄物処理施設・発電所建設、土地区画整理、産業団地造成、レクリエーション施設建設など、開発に伴う環境影響評価（大気質、水質、土壌、地形、地質、生態系など）を調査・予測・評価し、事業計画を支援します。同社の強みは、創業70年以上の歴史で培われた地域に根差した豊富な取引実績、時代と共に変化する環境課題に対応するトータルソリューションの提供、そして「技術力・提案力・行動力」を兼ね備えた専門性の高い人材です。業界トップクラスの分析設備として、高速液体クロマトグラフ-タンデム型質量分析装置（LC/MS/MS）、ガスクロマトグラフ-タンデム型質量分析装置（GC/MS/MS）、微小部蛍光X線分析装置（EDX）、顕微FT-IR、誘導結合プラズマ-質量分析装置（ICP/MS）などを多数保有し、高精度な分析を可能にしています。官公庁や民間企業からの依頼実績も豊富で、工場内作業環境改善提案、排水処理設備工事、化学洗浄業務、計測機器導入、土壌汚染調査・対策工事など多岐にわたります。同社はISO14001（環境マネジメントシステム）およびISO9001（品質マネジメントシステム）の認証を取得しており、水道GLP認定、Nadcap国際特殊工程認証システム、エコチューニング事業者認定など、高い品質と信頼性を確保しています。また、多数の工学博士、農学博士、技術士、環境計量士、作業環境測定士などの有資格者を擁し、専門性の高いサービスを提供しています。

株式会社エオネックスは、「限りある資源に限りない感動を！」をコンセプトに、温泉開発と環境事業を二つの柱として展開する技術者集団です。同社は特に、温泉掘削工事から温泉成分分析書発行までを一貫して手掛ける全国唯一の温泉総合企業として知られ、500件を超える豊富な掘削実績は全国トップレベルを誇ります。温泉事業においては、事前の詳細な地質調査（予察調査、概査、精査としての自然放射能探査、電気探査、電磁探査など）から、掘削工事、揚湯試験、温泉成分分析、さらには源泉揚湯ポンプ、温泉処理設備、制御盤・管理機器、送湯設備、温泉スタンド、浴槽循環ろ過設備といった各種設備工事までをトータルでサポートします。また、「温泉は生き物」という考えのもと、温泉井戸の内視鏡「ウェルドック」を用いた定期的な設備メンテナンスを提供し、湧出量の減少や泉質の変化といったトラブルに対応するほか、孔内スケール洗浄や孔底の浚渫などの修繕工事も手掛けます。水井戸開発や省エネルギーコンサルティング、地熱開発、さらには天然温泉の配湯サービスも展開し、温浴施設、宿泊施設、農業、養殖業、暖房融雪設備、発電など、幅広い顧客のニーズに応えています。 環境事業では、長年培ってきた分析技術と豊富な経験を活かし、自然環境と人々の安心・安全・快適な暮らしを守るための多様なサービスを提供しています。具体的には、水道水・飲料水、温泉水、排水などの水質調査、全国的に問題となっているPFOS・PFOAの厳密な分析を自社設備（液体クロマトグラフ質量分析計LC-MS/MS）で行い、法人・個人問わず全国から依頼を受け付けています。その他、土壌汚染対策法に基づく土壌・地下水汚染調査、アスベスト事前調査・分析、橋梁塗膜調査、ばい煙測定、悪臭分析、作業環境測定、騒音振動測定、PCB分析、調査ボーリングなど、多岐にわたる環境調査・分析・コンサルティングを手掛けています。同社は計量証明事業登録（濃度）「石川第3号」や温泉法に基づく登録分析機関（石川県第3号）、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関としての認定を受けており、技術士、環境計量士、作業環境測定士など多数の有資格者が在籍することで、高度な専門性と信頼性の高いサービスを提供しています。これらの事業を通じて、同社は限りある地下資源の有効活用と持続可能な社会の実現に貢献しています。

株式会社アジア共同設計コンサルタントは、1968年の設立以来、約半世紀にわたり社会基盤整備に貢献してきた総合エンジニアリングサービス企業です。同社は「コンサルタント事業本部」「エンジニアリング事業本部」「建設マネジメント事業本部」「アグリ事業部」「海外事業本部」の5つの事業部を軸に、国内および海外で多岐にわたるサービスを展開しています。 国内の「コンサルタント事業本部」では、道路、橋梁、河川、下水道といった社会基盤の企画・計画から調査・設計、マネジメントまでを一貫して提供しています。具体的には、橋梁や電力土木施設の長寿命化計画策定、補修設計、FEM解析、高規格道路やトンネルの計画・設計、洪水災害対策としての河川・砂防計画、下水処理場耐震補強、都市計画、交通量調査、測量、騒音・振動調査、さらには太陽光・小水力発電施設の調査・設計・運用管理、都市空間デザイン、港湾・プラント技術、新交通システム技術、バイオマス・水素エネルギー開発など、幅広い分野で高度な技術力を発揮しています。 「エンジニアリング事業本部」は、トンネルのNATM工法における計測技術の先駆者としての実績を基盤に、各種計測業務、構造物の現況診断、長寿命化に関わる点検業務、施工計画、施工管理を提供します。特に、既設橋梁の構造・強度特性を把握するための応力頻度・載荷試験や、インフラ構造物の定期点検を通じて、最適な保全方法を提案しています。また、「建設マネジメント事業本部」では、民間・公共事業におけるPFI、PM・CM、高速道路の橋梁耐震補強、リニューアル事業の施工管理、自治体の発注者支援業務など、建設事業のスムーズな進捗を監理する役割を担っています。 「アグリ事業部」では、営農（広域法人営農）を通じて食料供給、豊かな農村形成、国土・環境保全に貢献するとともに、障碍者の農業を通じた自立支援にも積極的に取り組んでいます。 「海外事業本部」は、国際協力機構（JICA）の政府開発援助（ODA）プロジェクトを中心に、新興国・途上国の国づくりに貢献しています。社会基盤インフラ（道路、橋梁、電力インフラ）、電力・エネルギー開発（発電、送電、変電、配電設備の導入支援、省エネルギー、人材育成）、経済・社会開発（民間セクター開発、貿易・投資促進、中小企業育成、産業人材育成）の3大分野に注力し、高度な技術と豊富な知識で各国の発展を支援しています。さらに、再生可能・新エネルギー開発にも取り組み、バイオマスや廃棄物からのエネルギー生成、微細藻類によるバイオマス燃料生産など、日本の最新技術を海外に展開し、中小企業の海外進出もサポートしています。同社は、国内で培った長年の経験と技術を活かし、安心・安全で美しい国土形成と魅力ある地域づくり、そして世界の持続可能な発展に貢献する総合エンジニアリングサービス企業として、信頼と技術で社会を創造し続けています。

北電技術コンサルタント株式会社は、北陸電力グループの総合技術コンサルタントとして、土木、通信、建築の各分野で多岐にわたるサービスを提供しています。同社は1974年に北陸電力グループの土木・建築部門として活動を開始し、2001年に独立。長年にわたり培ってきた技術力とノウハウを基盤に、社会インフラの課題解決に貢献しています。 土木部門では、中小水力発電をはじめとする再生可能エネルギー導入支援に注力し、ダム、河川、橋梁、砂防、道路などの社会資本整備における調査・設計・工事監理を手掛けています。特に、北陸電力グループで培った水力発電の技術は強みであり、全国の自治体からも注目されています。また、火力・原子力発電所の既存施設維持管理に関する調査・設計・工事監理にも貢献し、電力の安定供給を支えています。 建築部門では、北陸トップクラスの一級建築士事務所として、発電関連施設、オフィスビル、社員寮、研修センター、体育館、介護・福祉施設などの設計・監理、耐震診断・補強設計、省エネ化に取り組んでいます。HGC建築設計事務所として、地盤調査から設計監理までトータルにプロデュースし、ZEB化やBCP対策など環境に配慮した建築設計も推進しています。 通信分野では、携帯電話基地局鉄塔の調査・設計・監理を全国各地で展開し、市町村防災無線システムや消防救急無線システムの整備にも貢献しています。 さらに、インフラ維持・点検、測量調査、環境調査、地盤調査、電線類地中化、公共用地取得に伴う補償業務など、幅広いコンサルティングサービスを提供。AI、UAV（ドローン）、BIM/CIMといった先端技術を積極的に活用し、業務の効率化と高品質なサービス提供を実現しています。国土交通省、農林水産省、地方自治体、北陸電力、KDDI、楽天モバイル、日本海発電、民間介護福祉事業所など、多様な顧客層に対し、脱炭素化や国土強靭化といった社会課題の解決に貢献しています。