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検索結果13件

東芝エネルギーシステムズ株式会社

神奈川県 川崎市幸区 堀川町72番地34

株式会社エネルギー・環境
法人番号7020001121200設立2017-04-25従業員13名スコア100.0 / 100.0

東芝エネルギーシステムズ株式会社は、「人と、地球の、明日のために。」を経営理念に掲げ、エネルギー事業関連の製品・システム・サービスの開発、製造、販売をグローバルに展開しています。同社は、電力の安定供給とカーボンニュートラル社会の実現に貢献するため、多岐にわたるエネルギーソリューションを提供しています。具体的には、原子力発電、火力発電、水力発電、風力発電、地熱発電、太陽光発電といった各種発電システムに加え、再エネを利用した世界最大級の水素製造施設「福島水素エネルギー研究フィールド(FH2R)」に代表される水素エネルギー事業も推進しています。電力流通分野では、変電機器(ガス絶縁変圧器、開閉機器)、保護リレー、高圧電力用変圧器、電力系統監視制御システム、避雷器、パワーエレクトロニクスシステムなどを提供し、北海道・本州間電力連系設備第1極更新向け自励式交直変換装置の受注実績もあります。また、VPP(バーチャルパワープラント)や分散グリッド、蓄電池システムといった次世代グリッドソリューションも手掛けています。デジタル技術を活用したサービスにも注力しており、PV統合管理サービス「EneTogo™」やIoT・AI技術を活用した火力発電所の運用高度化、配電系統再生可能エネルギー管理システム「μDREAMS™」、IoTデータ収集システム「LPIS™」、SaaS版「TOSHIBA SPINEX for Energy」などを提供し、顧客のエネルギーマネジメントを支援しています。さらに、重粒子線治療装置の開発・提供を通じて医療分野にも貢献。超電導技術やタンデム型ペロブスカイト太陽電池、革新軽水炉iBRなど、最先端の研究開発にも積極的に取り組み、持続可能な社会の実現に向けた技術革新を追求しています。これらの事業を通じて、電力会社、産業顧客、医療機関、地域社会など、幅広いステークホルダーに対し、高効率で信頼性の高いエネルギーインフラとソリューションを提供しています。

株式会社エフオン

東京都 千代田区 丸の内1丁目9番2号

株式会社エネルギー・環境
法人番号9010001028064設立1997-05-27従業員37名スコア87.7 / 100.0

株式会社エフオンは、省エネルギー支援サービス事業、グリーン電力事業、山林事業、電力小売事業の4つの柱を主軸に、エネルギーの有効活用と持続可能な社会の実現に貢献する事業を展開しています。同社は日本初のESCO(Energy Service Company)事業専業会社として1997年に設立され、顧客企業のエネルギー利用効率向上とコスト削減を支援してきました。省エネルギー支援サービスでは、ボイラ・給湯設備、コンプレッサ、冷凍機、空調、照明など多岐にわたる設備の更新や運用改善を提案し、室内環境の快適化も図ります。設備投資においては、顧客が資金を調達するギャランティード方式と、同社が資金を調達するシェアード方式の両方を提供し、顧客のニーズに応じた柔軟な導入を可能にしています。 グリーン電力事業では、木質バイオマス発電を中核とし、国内で発生する未利用材や建築廃材などを燃料として活用しています。燃料調達からプラントの保守までを一貫して自社グループで行うことで、90%を超える高い稼働率と安定供給を実現しています。特に、含水率の高い生木を効率的に燃焼させる技術や、循環流動床ボイラーによる約27%という高い発電効率が強みです。現在、大分県(日田、豊後大野)、福島県(白河)、栃木県(壬生)、和歌山県(新宮)にバイオマス発電所を運営しています。山林事業は、発電燃料の安定供給だけでなく、日本の林業の国際規格化と持続可能な森林経営を目指し、社有林の管理運営、林業重機の導入、施業者の育成にも注力しています。電力小売事業では、自社グループのバイオマス発電所で発電した電気と日本卸電力取引所から調達した電気を組み合わせ、「実質再生可能エネルギー電気」として法人顧客に供給し、RE100などの環境イニシアチブへの対応を支援しています。

日本石油販売株式会社

東京都 中央区 新川2丁目1番7号

株式会社卸売・商社
法人番号5010001033340設立1956-05-11従業員30名スコア65.3 / 100.0

日本石油販売株式会社は、「限りある資源(エネルギー)を有効に使いたい」という理念のもと、創立以来六十余年にわたり、エネルギーの総合的なコーディネーションを提供しています。同社の主要事業は、石油、液化石油ガス(LPG)、天然ガス、水素、石炭、コークス、アンモニアなどの燃料販売、および石油化学原料・製品、油脂、工業用ガス、電気の販売です。国内の全石油精製メーカーとの強固な信頼関係と供給多角化により、オイルショックや東日本大震災のような困難な状況下でも、公共機関、バス・トラック会社、鉄鋼、電力、非鉄金属、化学、窯業など、大手上場企業を含む大口需要家へ安定供給を続けています。独自開発の受発注システムとタンクローリー運送会社との提携により、フレキシブルなデリバリーを実現しています。 また、同社はエネルギー・環境に関する各種エンジニアリングおよびコンサルタント業務も展開しています。工場の立地、環境、用途、使用機器などを総合的に考慮し、最適な燃料、設備、潤滑油の選定から、燃料転換、省エネルギー技術(コジェネレーションなど)、潤滑油再生技術の提案まで幅広く手掛けます。各種プラント、機械装置、システム(高炉への原・重油吹込装置、原油固化備蓄システム、酸素バーナー、低NOxバーナー、ガス貯蔵システム、潤滑油再生装置など)の開発設計施工、保守管理も行い、国内外へのプラント輸出実績も豊富です。タンク在庫遠隔監視システムを開発し、顧客のエネルギー消費設備の管理を効率化しています。GTL(天然ガスから合成した液体燃料)を活用した新燃料の開発にも取り組み、多数の特許を保有する高い技術力が強みです。 さらに、電力代理店販売としてENEOSでんき・ENEOS都市ガスの代理店を務め、家庭用から高圧電力、都市ガスの料金削減を提案しています。自社で太陽光発電所(962.4kW)を保有し、電力小売販売も行っています。不動産賃貸事業も事業の柱の一つであり、自社管理で培った技術力を活かし、電気・空調・衛生・給排水設備、セキュリティシステムなどを中心に、設計から建築、修繕、リニューアル、日々の管理まで一貫して行っています。制震構造やCFT(Concrete Filled Steel Tube)を採用した堅牢で環境負荷の低い建物を目指し、CM(コンストラクション・マネジメント)方式によりLCC(ライフサイクルコスト)を削減した物件を提供しています。現在、約20棟の賃貸物件を保有し、快適な空間を提供しています。これらの事業を通じて、同社はエネルギーの有効利用と環境保全に貢献し、持続可能な社会の実現を目指しています。

株式会社エナテクス

鳥取県 倉吉市 清谷町2丁目73番地

株式会社エネルギー・環境
法人番号6270001005197設立1989-03-08従業員51名スコア58.3 / 100.0

株式会社エナテクスは、電気と通信の技術を基盤に、人・社会・自然を活かすエネルギーのあり方を追求し、持続可能なまちづくりや経営を支援する企業です。同社の主要事業は多岐にわたり、特に脱炭素事業、情報通信設備工事業、電気設備工事、地域新電力事業の四本柱で構成されています。 脱炭素事業では、企業や自治体向けに省エネ・創エネソリューションを提供しています。具体的には、既存設備の運用改善で光熱費とCO2排出量を削減する「エコチューニング®」や、建物のエネルギー消費量をゼロに近づける「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」の導入を推進。これらのソリューションには、IoTを活用してエネルギー消費データを可視化し最適化する「BEMS(ビル・エネルギー管理システム)」が導入されます。また、再生可能エネルギーソリューションとして、法人・自治体・個人向けにオンサイト自家消費型太陽光発電、初期費用ゼロのPPAモデル、遠隔地の発電所から電力を供給する自己託送、農業と発電を両立するソーラーシェアリング、住宅用太陽光・蓄電池の設置、および遊休地の活用提案を行っています。これらの導入により、電気代削減、CO2排出量削減、BCP対策、企業価値向上といった多角的なメリットを提供し、お客様の脱炭素経営を強力にサポートします。 情報通信設備工事業では、自治体や地域の災害対策を支援しています。上下水道施設のクラウド遠隔監視システムや、河川・気象情報監視システム、スキー場の雪崩予報システムなどを提供し、公共の水インフラの衛生・安全性確保や環境情報のリアルタイム把握に貢献。さらに、防災行政無線やコミュニティ放送を組み合わせた情報伝達システムにより、災害時の緊急情報伝達や地域の安心・安全を守るためのハイブリッドな情報伝達ソリューションを提供しています。 電気設備工事では、創業以来培った技術とノウハウを活かし、学校や道路などの公共施設をはじめとした建築電気設備工事、LED照明、空調設備、道路情報盤、キュービクル設置など、高品質なシステムとサービスを提供し、安心・安全かつ快適な暮らしを支えています。 地域新電力事業では、エナテクスグループが地元企業・自治体と共同出資した「株式会社鳥取みらい電力」を通じて、鳥取県中部地区での電力小売事業を展開。エネルギーの地消地産を推進し、再生可能エネルギーの供給による脱炭素社会の推進と、域内経済循環による地域経済活性化、雇用創出を目指しています。 同社は、設計から工事、メンテナンスまで一貫したトータルサポート体制を強みとし、お客様のニーズに合わせた最適なソリューションを提案することで、地域社会の持続可能な発展に貢献しています。

株式会社メカニック

山形県 酒田市 砂越字中台70番地

株式会社建設・土木
法人番号4390001006623設立1987-03-02従業員33名スコア57.2 / 100.0

株式会社メカニックは、山形県酒田市を拠点に、環境保全と生産設備のメンテナンスおよびエンジニアリングを手掛ける企業です。同社は、地域社会の持続可能性に貢献することを使命とし、上水・下水・ごみ処理施設といった環境インフラ設備、農業水利に関わる設備、そして再生可能エネルギーのプラントにおいて、設計から機器の製作、工事、さらには運用・保守(O&M)までを一貫して提供しています。具体的には、浄水場、下水処理場、農業集落排水処理施設などの水処理設備、揚水機場、排水機場、水門設備、除塵設備といった農業水利設備、ごみ処理場やリサイクル施設、産業廃棄物・一般廃棄物処理施設、し尿処理施設などの廃棄物処理施設を手掛けています。また、太陽光発電、ソーラーシェアリング、水力発電、木質バイオマス発電、メタンガス発電、消化ガス発電といった再生可能エネルギー分野にも注力し、自社で営農型太陽光発電施設「ひらた石橋ソーラーファーム」を運営するなど、発電事業も展開しています。これらの設備に関する電気工事や保守管理も同社の重要な事業領域です。さらに、汚泥ポンプやスラリーポンプなどの産業用ポンプ、路盤補修材「TRミックスアクア」の販売、そして自社栽培による庄内米「はえぬき」の提供も行い、多角的な事業を通じて地域社会のインフラと環境を支えています。長年の経験と一貫したサービス提供体制が同社の強みであり、人と地球がともに笑顔になる社会の実現を目指しています。

株式会社西海興業

長崎県 長崎市 平和町5番19号

株式会社建設・土木
法人番号6310001001431設立1978-01-20従業員43名スコア52.7 / 100.0

株式会社西海興業は、長崎県全域を拠点に総合建設業を展開しており、昭和53年の創立以来、地域社会のインフラ整備と発展に貢献しています。同社の主要事業は多岐にわたり、道路工事、橋梁工事、法面工事、港湾工事、魚礁・漁場整備工事、トンネル工事、土木・造成工事、そして太陽光発電工事など、幅広い分野の建設工事を一貫して手掛けています。特に、国道や県道、市道の道路新設・維持工事、地域の交通網を支える橋梁の建設、地滑りや斜面崩壊から地域を守る法面安定化工事、長崎県の重要なインフラである港湾施設の新設・維持、さらには磯焼け対策としての漁礁・漁場整備など、地域の特性に応じた専門性の高い工事を提供しています。九州新幹線(長崎ルート)のトンネル工事にも企業体として参画するなど、大規模プロジェクトの実績も豊富です。 同社は、長崎の10年、50年、100年先を見据え、人と自然、地域社会を第一に考えた施工を徹底しており、お客様にとって最も身近な企業として安心と安全を提供しています。長年の経験と技術力に加え、ICT技術の積極的な導入(ドローンによる現場空撮など)により、迅速かつ正確な作業と総合的な作業効率の向上に努めています。また、他社が敬遠するような難易度の高い現場にも積極的に挑戦し、一つ一つの実績を積み重ねることで確固たる信頼と実力を築き上げてきました。官公庁や民間事業者からの依頼を幅広く受け、地域に根差したきめ細やかなサービスを提供しています。人材育成にも力を入れ、費用会社負担での資格取得支援や教育訓練機関への通学を全面的にバックアップすることで、技術者のスキルアップを促進し、高品質な施工を支える体制を構築しています。SDGs登録制度への登録やエコアクション21認証、健康経営推進企業認定など、持続可能な社会への貢献と従業員の働きがい向上にも積極的に取り組んでいます。

南洋土建株式会社

沖縄県 那覇市 与儀1丁目5番2号

株式会社建設・土木
法人番号9360001011753設立1952-01-23従業員43名スコア52.0 / 100.0

南洋土建株式会社は、1949年の創業以来、沖縄県の復興と発展を支える総合建設会社として、土木工事業、建築工事業、宅地建物取引業、土壌リサイクル事業、流動化処理土事業を主軸に展開しています。戦後の荒廃した沖縄において、道路、橋梁、港湾、空港といった社会インフラの整備から、住宅、学校、病院、商業施設などの公共・民間建築物の建設まで、多岐にわたるプロジェクトを手掛けてきました。特に、覇市のガーブ川改修工事では、技術的困難を克服し、地域の洪水対策と都市再開発に貢献した実績を有しています。同社は「この島のために、この島とともに」を理念に掲げ、安全で快適な暮らしの実現を使命としています。 同社の事業は、国や沖縄県、各市町村の行政機関からの公共工事を主体としつつ、民間企業や個人顧客のニーズにも対応しています。土木工事では、防波堤、漁港、橋梁補修、道路改良、地盤改良、水処理施設築造など、大規模なインフラ整備を担い、建築工事では、集合住宅、学校、医療施設、商業施設、オフィスビルなど、多様な建築物の設計・施工管理を行っています。また、環境関連事業として、建設現場で発生する濁水や廃棄物の適正処理に加え、汚染土壌の浄化処理技術開発にも注力。特に油汚染土壌に対してはバイオレメディエーション技術を実証し、リサイクル事業を推進しています。 さらに、同社は残渣式流動化処理土「なんよう琉土」の製造・施工事業を展開しており、砕石工場から発生する洗鉱沈殿土を再利用することで、環境負荷の低減と資源循環に貢献しています。この「なんよう琉土」は、狭隘な場所や締固めが困難な現場での埋戻し材料として、上下水道埋設管や地下構造物の充填などに広く利用されています。同社は、ISO9001(品質マネジメントシステム)およびISO14001(環境マネジメントシステム)の認証を取得し、厳しい品質管理と安全施工を徹底。ICT活用や低騒音・低排出ガス型建設機械の導入、カーボンオフセットへの取り組みなど、新しい技術と環境配慮を積極的に取り入れ、持続可能な地域社会の発展に貢献しています。

株式会社松島組

徳島県 吉野川市 鴨島町牛島1572番地1

株式会社
法人番号1480001004554従業員16名スコア48.0 / 100.0

南越建設工業株式会社

福井県 越前市 中平吹町第30号9番地の11

株式会社建設・土木
法人番号6210001011845設立1961-10-01従業員15名スコア47.7 / 100.0

南越建設工業株式会社は、昭和36年の創業以来、福井県越前市を拠点に地域社会の発展に貢献する総合建設業を展開しています。同社は、砕石の生産・販売を基軸とし、長年にわたる入念な地質調査を経て良質な岩石が採れる自社砕石場を保有することで安定した原石供給を実現。採取した原石を砕石機で加工し、道路用骨材やコンクリート用骨材として製造販売することで、福井県内のインフラ整備を支えています。また、限りある資源の有効活用を目指し、平成4年よりリサイクル事業にも注力。解体工事や道路改修工事で発生するコンクリート廃材やアスファルト廃材を再生路盤材として再生・販売しており、産業廃棄物収集運搬・処分業の優良認定も取得しています。 総合建設事業では、土木工事、建築工事、造園工事、舗装工事、管工事、水道施設工事といった幅広い分野で公共事業や民間建築の実績とノウハウを積み重ね、快適で安全な都市空間の基盤づくりに尽力。自然環境との調和を重視した施工を行っています。住宅・不動産事業においては、越前市の風土を知り尽くした地元企業として、土地・家探しから注文住宅建築、リフォーム、相続問題、資金計画、金融関係の取次ぎまで一貫してサポート。自社内の一級建築士事務所「ラクラス」には宅地建物取引士や一級建築士が在籍し、顧客の理想の住まいづくりを具現化しています。 さらに、クリーンサービス事業「ラクリーナ」では、一般住宅からオフィス、店舗、マンション・アパート・ビルまで、清掃のプロフェッショナルが日常清掃から専門清掃まで提供し、清潔で快適な環境づくりを支援。同社は品質マネジメントシステムISO9001および環境マネジメントシステムISO14001を取得し、品質向上と環境保全に積極的に取り組んでいます。福井県内の建設業で初めて「子育てサポート企業」に認定されるなど、社員の働きやすい環境整備や若手育成にも力を入れ、日建学院認定校の開校を通じて次世代の人材育成にも貢献しています。長年の経験と培われた技術力、そして地域への深い理解と貢献意欲を強みとし、持続可能な社会の実現を目指しています。

光南建設株式会社

沖縄県 宜野湾市 宜野湾3丁目2番16号

株式会社
法人番号4360001008787従業員34名スコア41.7 / 100.0

株式会社北島建設

徳島県 徳島市 中洲町1丁目14番地

株式会社
法人番号8480001000497設立1974-04-01従業員37名スコア40.1 / 100.0

日本ロードテック株式会社

広島県 広島市西区 南観音7丁目1番29号

株式会社
法人番号4240001008196設立1979-05-04従業員22名スコア38.3 / 100.0

シーズシー株式会社

兵庫県 神戸市中央区 八幡通1丁目1-14-4F

株式会社
法人番号8140002020990設立2001-07-06従業員12名スコア34.5 / 100.0