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株式会社トータルブレインケア

兵庫県 神戸市中央区 港島中町4丁目1番1

株式会社医療・ヘルスケア
法人番号2140001099900設立2015-11-05従業員6名スコア78.9 / 100.0

株式会社トータルブレインケアは、「志を共にする人々と、新たな顧客価値を創造し、社会に貢献する」という理念のもと、世界中の人々が「やりたいこと」を「いつまでもできる」ウェルビーイングな社会の実現を目指し、認知機能に関するツールやプログラムの提供およびインターネットサービス事業を展開しています。同社は超高齢社会や健康経営、働き方改革といった社会課題の解決に貢献する企業として、2015年11月に設立されました。主要サービスである「脳体力トレーナー CogEvo」は、脳のリハビリテーションから生まれたエビデンスに基づいたクラウドサービスで、日常における過度なストレス、疲労、睡眠不足、加齢による認知機能の変化を早期にチェックし、トレーニングを提供します。このサービスは「空間認識力」「見当識」「記憶力」「計画力」「注意力」の5側面に分類された14種類のタスクを通じて、個々の認知機能の特性に合わせたトレーニングを可能にし、経年変化や日々の状態を把握できる「動的」な計測ツールとして、法人向け「CogEvo Pro」と個人向け「CogEvo」を提供しています。さらに、スマートフォン向けの新サービス「脳体力トレーナー CogEvo SMART」や、個人端末での利用を可能にする「My CogEvo BASE」も展開し、利用の柔軟性を高めています。また、ドライバーの安全運転支援にも注力し、ドライバーの脳体力を可視化して事故リスクを低減する「MieruCar」プログラムを提供しており、国土交通省の社内安全教育認定メニューにも選定されています。近年では、東京大学との共同研究に基づき、経済産業省のデジタルメンタルヘルス補助事業に採択された次世代デジタルメンタルヘルスサービス「マインドメーター」をリリースしました。このサービスは、週2~3回、3分程度の簡易なゲームを通じて従業員の心の変化を客観的に測定し、ストレスチェックでは捉えきれないメンタル不調の「予兆」を科学的に可視化します。継続的なモニタリングとセルフケア促進を特徴とし、企業の健康経営や従業員の休職・離職防止に貢献しています。同社の強みは、医学・医療・介護分野で培ったエビデンスと実績に基づき、アカデミアとの共同研究を通じて革新的なサービスを開発している点にあり、内閣府ImPACTプログラムへの入選や経済産業省からの認定など、豊富な実績を有しています。顧客層は、医療機関、介護施設、自治体、一般企業、運輸業界、スポーツ分野など多岐にわたり、超高齢社会における認知症予防や健康寿命延伸、企業のメンタルヘルス対策、安全運転支援といった幅広い社会課題の解決に貢献しています。

ライトタッチテクノロジー株式会社

大阪府 大阪市中央区 本町橋2番8号

株式会社製造業
法人番号2120001207084設立2017-07-26従業員6名スコア69.9 / 100.0

ライトタッチテクノロジー株式会社は、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構発のベンチャーとして、先進的な光技術を駆使し、人々の健康と豊かな社会の実現を目指しています。同社の主要事業は、採血のいらない非侵襲血糖値センサーの開発・製造販売および受託研究です。糖尿病治療における頻繁な採血による肉体的・精神的負担、感染症リスクといった課題に対し、同社は世界初の針のないレーザー血糖値センサーを開発しました。25年以上の経験と実績を持つ先端固体レーザー技術と光パラメトリック発振技術を組み合わせ、超小型イッテルビウム添加ヤグレーザーから発振された近赤外光を中赤外光へ高効率に波長変換することで、わずか5秒でリアルタイムの血糖値を手軽に測定することを可能にします。 現在開発中の製品ラインナップとして、糖尿病患者向けのモバイル型血糖値センサーと、糖尿病予防に繋がる健康モニターであるカーボヘルスセンサーがあります。モバイル型は、高速赤外線レーザーで得られたデータを無線通信でスマートフォンや専用リーダーに瞬時に表示し、いつでもどこでも血糖値チェックを可能にします。カーボヘルスセンサーは、公共機関、教育機関、薬局・ドラッグストア、フィットネスジムなどでの活用を目指し、地域住民の健康意識向上や生活習慣病予防に貢献します。同社の技術は、完全非侵襲であるため、痛みがなく、感染症の懸念もなく、医療廃棄物も発生しないという大きな強みを持っています。国立研究開発法人新エネルギー・産業総合開発機構(NEDO)の支援によりセンサーの小型化も実現しており、在宅用医療機器やウェアラブルデバイスとしての製品化を目指しています。数々のビジネスコンテストでの受賞歴も、同社の技術力と将来性を裏付けています。

アクチュアライズ株式会社

京都府 京田辺市 興戸地蔵谷1番地

株式会社製造業
法人番号1130001062050設立2018-05-09従業員5名スコア63.6 / 100.0

アクチュアライズ株式会社は、「角膜移植に代わる未来の眼科医療の実現」をミッションに掲げ、角膜内皮障害に対するアンメット・メディカル・ニーズの解決を目指すアカデミア発のバイオベンチャーです。同社は、主に「角膜内皮障害治療点眼薬」と「角膜内皮再生医療用細胞製品」の2種類の革新的な製品開発・上市に取り組んでいます。 フックス角膜内皮ジストロフィの治療薬としては、開発コード「AE001」(シロリムス点眼液)と「AE002」の2つの製品候補を開発しています。フックス角膜内皮ジストロフィは、世界の角膜移植の約40%を占める主要な原因疾患でありながら、現在の治療法は角膜移植のみという状況です。同社は同志社大学での研究成果に基づき、角膜内皮細胞の死滅を抑制する効果を持つシロリムスを発見し、その独占的実施権を取得しました。現在、「AE001」は参天製薬株式会社との共同開発により、2022年6月に米国で第Ⅱ相臨床試験が開始され、フランス、インドでも治験開始準備が進められています。これが上市されれば、世界初のフックス角膜内皮ジストロフィ治療薬となることが期待されます。 また、角膜内皮障害に対する再生医療用細胞製品「AE101」(水疱性角膜症を適応症とする)の開発も進めています。同社の創業メンバーである小泉範子氏と奥村直毅氏が、培養した角膜内皮細胞とROCK阻害剤を眼内に注入することで角膜移植の代替となる治療法を発見しました。この技術は京都府立医科大学で臨床研究として実施され、2013年12月以降50名以上の患者の治療に成功し、有効性と安全性が確認されています。この治療法は、注射針による細胞注入で10分以内に完了し、患者負担が少なく、解剖学的にほぼ正常な角膜再建と理想的な視力回復が期待できるという強みがあります。同社は、培養した細胞を凍結保存し、必要な時に解凍して注射するだけの製剤化を目指しており、これにより1人のドナー角膜から50~80人分の治療が可能となり、世界的なドナー角膜不足の解決に貢献できると見込んでいます。現在、日本での治験開始準備が進められており、中華圏および韓国ではArctic Visionとの独占的ライセンス契約に基づき開発が進行中です。同社は、Unmet medical needsの発見力、最先端の研究技術へのアクセス、世界のKey Opinion Leaderとの幅広いネットワークといったアカデミア発バイオベンチャーの強みを活かし、視覚障害に苦しむ患者の生活の質向上に貢献することを目指しています。

株式会社JiMED

大阪府 吹田市 山田丘2番8号テクノアライアンス棟

株式会社製造業
法人番号9120901042558設立2020-03-31従業員9名スコア62.4 / 100.0

株式会社JiMEDは、大阪大学発の医療機器ベンチャーとして2020年3月に設立されました。同社は、大阪大学の平田雅之教授らが長年研究してきたワイヤレス体内植込型BMI(ブレインマシンインターフェイス)/BCI(ブレインコンピューターインターフェイス)技術の社会実装を担っています。同社の主要事業は、この革新的なワイヤレス植込型BMI/BCI医療機器の開発、製造、販売です。このデバイスは、体内に植え込まれた神経センサーから高解像度の脳信号を測定し、人工知能(AI)や機械学習を用いてこれらの信号を解読することで、患者が身体を動かすことなくパソコンやロボットアームなどの外部機器を操作することを可能にします。 主な対象顧客は、重度の神経疾患や外傷、ALS(筋萎縮性側索硬化症)などにより、感覚は機能しているものの身体を動かせず、意思伝達が困難な「閉じ込め状態」にある患者様です。同社は、これらの患者様が自立的なコミュニケーションや活動を実現し、閉じ込め状態や介護負担への不安から解放され、「生きる」選択とともに社会参画の機会を得られるよう支援することを目指しています。また、頭蓋内データを活用することで、これまで未解明だった脳機能の理解促進、新薬の創出、生体センシングデバイスの発展といった脳科学領域全体の学術的・産業的発展にも貢献しています。 同社の強みは、大阪大学で培われた高い信号品質と安全性を兼ね備えた技術を医療機器として実用化する点にあります。これまでに、シリーズAラウンドで総額3.5億円の資金調達を達成し、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のディープテック・スタートアップ支援事業や、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の委託事業に採択されるなど、その技術力と事業性が高く評価されています。さらに、JEITA Early Edge賞(特別賞)や公益財団法人PwC財団の助成事業にも選定されています。同社は2025年にALS患者向けの企業治験の実施を加速するなど、製品の早期実用化に向けて国内外のパートナー企業との連携を強化し、事業基盤の構築を推進しています。日本から世界へ向けて、埋込型デバイスによる革新的医療を展開するというミッションを掲げ、身体制約による障壁のない社会の実現を目指しています。