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Ｌｉｎｋ Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ株式会社は、病原性自己抗体およびその産生細胞の除去を通じて、自己抗体疾患を治療する革新的な技術の開発を推進するバイオベンチャーです。同社は、京都大学消化器内科の研究成果を基盤とし、特に潰瘍性大腸炎や原発性硬化性胆管炎といった難治性自己免疫疾患に対する効果的な治療法の創出を目指しています。主要な事業内容として、自己抗体を標的とした治療方法の創出と病原自己抗体の探索を掲げており、アンメットメディカルニーズに応えるべく、独自の治療アプローチを開発しています。 具体的なサービスとしては、まず潰瘍性大腸炎への適用を目指した新規モダリティ医療機器である自己抗体吸着カラム「LT-2201」の開発を進めています。これは、潰瘍性大腸炎の病態に関与するとされる抗インテグリンαvβ6抗体を体外循環により吸着・除去するもので、株式会社カネカとの共同研究契約を通じて、その開発、製造、臨床試験、製品化を加速しています。同社はカネカから共同研究費を受け、カネカは将来的なライセンス契約に向けた独占交渉権を保有するビジネスモデルを展開しています。 さらに、同社は潰瘍性大腸炎の根治療法を目指し、病原性自己抗体を産生するB細胞を傷害除去する二重特異性バイオ医薬品の研究開発にも注力しています。この医薬品開発は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の「創薬ベンチャーエコシステム強化事業」にも採択されており、高度な科学的知見に基づいた創薬研究を推進しています。 同社の強みは、京都大学発の高度な研究成果と、病原性自己抗体の除去を可能とする分子標的カラムと、病原性自己抗体産生細胞を傷害する医薬品という二つの独自のアプローチを組み合わせることで、極めて高い独自性と臨床的有用性を有している点です。これにより、治療効果の向上や副作用の軽減だけでなく、これまで困難であった難病の根治も期待されています。対象顧客は、潰瘍性大腸炎や原発性硬化性胆管炎をはじめとする自己免疫疾患に苦しむ患者とその家族であり、QOLの向上に大きく貢献することを目指しています。同社は、AMEDの「橋渡し研究プログラム」や京都産業21の「産学公の森」推進事業への採択、総額8.5億円のシリーズB資金調達といった実績を重ね、基盤技術の社会実装を一層推進しています。

Atransen Pharma株式会社は、新時代のがん治療を切り拓く革新的な医薬品の研究開発を行う創薬ベンチャー企業です。同社は、がん細胞の増殖に不可欠なアミノ酸の取り込みを担う「LAT1（大型中性アミノ酸トランスポーター）」を標的とした治療法の開発に注力しています。LAT1は正常細胞よりもがん細胞で高発現しているため、その機能を阻害することで、がん細胞特有の成長メカニズムを抑制し、副作用の少ない治療法を患者に提供することを目指しています。同社の強みは、大阪大学の金井好克教授の先進的な研究成果に基づいたトランスポーター創薬アプローチと、構造生物学、薬理学、ケミカルバイオロジーを統合した独自の創薬プラットフォームにあります。これにより、高選択的な化合物設計を可能にし、臨床応用に向けた開発を加速させています。 主要な開発パイプラインとして、経口投与のLAT1阻害剤「APL1101」は固形がん、特に非小細胞性肺がんや胸腺がんを対象とし、静脈投与の「APL1202」は膵臓がんを対象としています。これらの薬剤は前臨床段階にあり、APL1101はAMEDの「創薬ベンチャーエコシステム強化事業」に、APL1202はAMEDの「次世代がん医療加速化研究事業（P-PROMOTE）」に採択されるなど、その革新性が公的に評価されています。同社は、シリーズAおよびExtension Aラウンドで累計約14.7億円の資金調達を完了し、APL1101の臨床試験開始に向けた非臨床開発、製剤・CMC体制の強化、グローバル展開を見据えた事業基盤の拡充を進めています。また、藤田医科大学、住友重機械工業、ステラファーマ、フジタとの連携により、深部腫瘍に対するホウ素中性子捕捉療法（BNCT）の研究開発にも参画し、BNCT薬剤のがん細胞内濃度維持技術を提供することで、がん治療の選択肢拡大に貢献しています。同社は、これらの取り組みを通じて、がん患者の生活の質向上と、がん治療の新たな可能性を切り開くことを使命としています。