詳細検索

公益財団法人ライフスポーツ財団は、子どもたちの健全な心身の育成に寄与することを目的として1983年に設立されました。同法人は、幼少児や子どもたちがいつでも誰でも積極的に身体を動かせるようなスポーツ活動を支援し、地域コミュニティの創出、親子のふれあい、他者との望ましい関係性の学習を特に推進しています。主な活動として、地域における子どもと親子のスポーツ及び文化活動の普及・推進、啓発事業、地域の子どもスポーツ及び文化活動の推進、事業支援と指導者養成・育成事業、そして子どもと親子のスポーツ活動、地域の子どもスポーツ活動、地域の子ども文化活動に対する助成事業を展開しています。 具体的には、「スポーツ事業助成金」として、地域の団体や総合型地域スポーツクラブを対象とした一般公募助成（事業費一部負担）と、財団がプロデュースする「ライフ・チャレンジ・ザ・ウォーク」「ライフ親子グラウンド・ゴルフ大会」「ライフキッズスポーツクラブ」といった財団推進事業（事業費100%助成）を提供しています。これらの助成事業は、競技性よりも多種多様な運動体験や、全ての子どもに参加の機会が与えられることを重視しています。また、「子ども活動支援金」では、地方公共団体や都道府県スポーツ協会に対し、運動あそび、スポーツ、設備、遊具などの直接経費の一部を支援し、公園遊具の設置・修繕、運動用具購入、運動体験イベントなどを後押ししています。 さらに、同法人は「キッズスポーツインストラクターセミナー」を通じて、幼少児や親子を対象としたスポーツ・運動指導者の養成を行い、公認キッズスポーツインストラクター資格の認定も行っています。財団主催事業としては、親子運動あそび教室「ライフキッズスポーツクラブ」や、子どもの知育・徳育を目的とした「ライフこども囲碁クラブ」（近畿圏のみ）を運営しています。その他、「事業活性プロジェクト」として、JSPO-ACP親子体験イベントの開催や日本スポーツマネジメント学会でのセミナー開催など、多岐にわたる活動を通じて、子どもたちの笑顔と健やかな成長を支える社会貢献に努めています。

公益財団法人泉美術館は、株式会社イズミ創業者である山西義政氏の個人コレクションを基盤として1997年に開館した美術館です。同法人は、「隣人を思いやる心なくして芸術なし」という彫刻家・佐藤忠良氏の言葉を精神的支柱とし、地域の皆様への深い感謝の思いから、子供たちをはじめとする地域の方々の心の糧となり、芸術を愛する人々との出会いと交流の場を提供することをミッションとしています。 同法人の主要な活動は多岐にわたります。まず、創設者の個人コレクションを核とした展覧会の企画・展示を自主的に行い、日本画、洋画、彫刻、古美術など幅広いジャンルの作品を季節やテーマに合わせて紹介するコレクション展を定期的に開催しています。主要なコレクション作家には、佐藤忠良、柚木沙弥郎、梅原龍三郎、熊谷守一、中川一政、前田青邨などが名を連ね、現代美術の収集も積極的に行っています。 次に、広島を拠点とする若手芸術作家の活動支援に力を入れ、展示機会の提供、広報活動の支援、ワークショップ、トークイベント、シンポジウムの開催を通じて、地域の芸術文化の活性化に貢献しています。また、広島にゆかりのある中堅芸術作家の作品展示も行い、彼らの制作活動や表現の深化に焦点を当てることで、地域の芸術文化の発展と次世代作家への橋渡しを目指しています。 さらに、知的・身体障害のある人々が生み出す純粋な表現である「生の芸術（アール・ブリュット）」の企画・展示にも注力しており、福祉施設やアトリエとの連携、体験型鑑賞展の実施、ワークショップ開催などを通じて、多様な価値観に触れる機会を提供し、障害のある方々が安心して芸術を享受できる鑑賞環境の再考と創出に努めています。 加えて、同法人は科学的アプローチによる作品研究も推進しており、特殊な顕微鏡を活用して他の研究機関と連携し、作品の素材や技法を科学的に分析することで、美術史や作家の創作プロセスに新たな知見をもたらし、作品への理解を深める活動を行っています。 施設面では、モダンで和風な意匠を凝らした静寂な日本庭園を併設し、来館者が四季折々の自然を鑑賞できる空間を提供しています。また、庭園に面したティールームでは、ソフトドリンクやケーキを提供し、来館者がくつろぎのひとときを過ごせるよう配慮しています。図録の通信販売も行い、展覧会の記録や所蔵作品の紹介を通じて、芸術文化の普及に努めています。これらの活動を通じて、同法人は地域社会に根差した文化芸術の拠点として、幅広い層に芸術の感動と学びを提供し続けています。

公益財団法人服部国際奨学財団は、明確な目標を持ち、その実現に向けて学業に励む大学生および大学院生を多角的に支援する組織です。同財団の主要な活動は、経済的理由により修学が困難な学生に対し、月額12万円の給付型奨学金を提供することにあります。この奨学金は返済不要であり、学生が経済的な心配なく学業や研究に専念できるよう支えています。支援の対象は、日本国内の指定大学に在籍する学生、特にアジア諸国を中心とした外国人留学生も含まれ、成績優秀でありながら経済的支援を必要とする幅広い層の学生を対象としています。専門分野に制限はなく、法学、経済学、医学、工学、文学、芸術学など、多岐にわたる学問領域の研究に取り組む学生が集まっています。 同財団の支援は単なる経済的援助に留まらず、学生の多角的思考の涵養と創発的なコミュニティ形成を重視しています。具体的には、服部奨学金授与式、研究発表会、研修旅行、文化講演会、修了式といった公式行事をはじめ、セミナー、勉強会、企業見学、ビブリオバトルなど、多種多様な学習機会や交流イベントを年間を通じて開催しています。これらの活動を通じて、奨学生は異なる専門分野や国籍、文化を持つ仲間と出会い、相互に刺激し合いながら、柔軟な思考力と深い洞察力を育むことができます。また、現役奨学生だけでなく、卒業生であるOBOGとの継続的な交流も重視されており、チャットツールを活用したコミュニケーションやOBOGイベントの企画・運営を通じて、社会で活躍する先輩たちとの貴重な接点を提供し、奨学生の進路決定の一助となっています。 事務局員は、奨学生一人ひとりのレポートや感想文を読み込み、個人面談やイベントを通じて学生の状況をきめ細やかに見守り、学業や研究に専念できるよう心を通わせたサポートを提供しています。留学生に対しては語学力を活かした対応も行い、多様な背景を持つ学生が安心して日本での生活と学業を送れるよう支援しています。設立から15年以上の歴史を持ち、近年では130名を超える奨学生が在籍し、OBOGの数は670名以上に達しています。関東、中部、関西の主要大学を指定大学とし、国内外から集まる学生が、研究者、医療職、法曹、公務員、教職、メディア、商社、コンサルタント、IT、金融など、多岐にわたる分野で活躍する人材へと成長していくための基盤を提供することで、我が国と諸外国の友好親善にも寄与しています。同財団は、学生の「頑張る理由と自信をくれる場所」「もう一つの安全基地」として、未来を担う若者の成長を力強く支え続けています。

公益財団法人三菱ＵＦＪ信託奨学財団は、わが国の産業および学術の発展に多大な貢献をした故山室宗文氏の功績を記念し、氏が生前社長を務めた三菱信託銀行（現 三菱UFJ信託銀行）からの寄付金により、昭和28年11月9日に「財団法人山室記念会」として設立されました。その後、名称変更を経て、平成22年10月1日に内閣総理大臣より公益認定を受け、「公益財団法人三菱UFJ信託奨学財団」として新たなスタートを切りました。同法人の目的は、銀行、信託、証券等の金融部門をはじめとする一般産業の進展を通じた社会文化の向上発展に寄与するため、有為な人材の養成と学術研究の発達を図ることにあります。 主要な事業活動は、将来実業に従事または学術研究に携わることを志す学生および留学生に対する学資の給与と指導・助言を行う「奨学事業」と、学術の研究および普及を助成する「研究助成事業」の二本柱です。奨学事業では、日本全国の指定大学に在籍する日本人学生および外国人留学生を対象に、返還不要の給付型奨学金を提供しています。応募は個人から直接ではなく、各指定大学を通じて行われ、学業成績、人物ともに優れ、学費の支弁が困難と認められる学生が選考されます。奨学金月額は、令和8年4月より日本人大学生70,000円、日本人大学院生90,000円、留学生大学生105,000円、留学生大学院生135,000円に増額され、最短修業年限の終期まで給付されます。また、2026年4月からは、交換留学する日本人奨学生に対し、通常の奨学金に加えて支援奨学金を給付する制度も開始されます。さらに、昭和62年には三菱信託銀行からの寄付を基金として「特別留学生奨学制度」を新設し、海外の指定大学からの推薦による外国人留学生も支援しています。 同法人は、奨学生が学業に専念できるよう経済的支援を行うだけでなく、年間を通じて交流会やOBOG会を開催し、奨学生同士や修了生とのネットワーク形成を支援しています。また、年報「Scholarship」の発行を通じて、奨学生の活動や成果を紹介しています。設立以来70年以上にわたり、奨学事業を継続しており、令和4年には奨学生採用累計7,000名を、令和5年には奨学金支給総額70億円を突破するなど、長年にわたる実績を誇ります。指定大学数も当初の5大学から順次増加し、現在では多数の大学と連携しています。同法人は、今後も社会貢献の精神を受け継ぎ、次世代を担う人材の育成と学術の発展に貢献し続けていくことを目指しています。

公益財団法人ヒロセ財団は、かつて「公益財団法人ヒロセ国際奨学財団」として設立され、日本の経済大国化と国際的な相互依存関係の高まりの中で、特にアジアの発展に貢献する責務を果たすべく、日本の大学等で学ぶ経済的に困難な留学生を支援することを目的としています。同法人は、ヒロセ電機株式会社創業者夫人である廣瀬静江氏からの多額の寄付を基本財産として、1995年1月30日に設立されました。 同法人の主要な活動は、以下の三つの事業を柱としています。第一に、奨学援助事業です。これは、アジア諸国から日本へ留学する学生に加え、近年では日本人学生も対象とした「ヒロセ研究者育成プログラム」を創設し、次世代を担う優秀な人材の育成に貢献しています。奨学金は学部生には月額18万円、大学院生には月額20万円が支給され、毎年多数の学生が支援を受けています。この事業の一環として、奨学金贈呈式や、全国各地を巡る研修旅行を含む奨学生交流会を定期的に開催し、奨学生間の親睦と視野の拡大を促進しています。 第二に、研究助成事業です。これは、日本の大学や研究機関に所属する45歳以下の若手研究者（ポスドク、研究員、助教、講師など）を対象に、研究活動を支援するものです。自然科学、社会科学、人文科学といった幅広い分野を対象としつつ、特に電気・電子工学、機械工学、通信工学、表面工学といった分野の研究を奨励しています。助成額は1件あたり最大500万円で、アジア諸国からの研究者が共同研究者に含まれる体制も歓迎されており、国際的な研究交流の促進にも寄与しています。 第三に、顕彰事業「ヒロセ賞」です。財団設立25周年を記念して2020年に新設されたこの賞は、情報・通信・電気・電子工学関連分野において顕著な業績を上げた日本国籍の研究者を対象としています。受賞者には賞状、賞牌、そして副賞として3,000万円が贈呈され、日本の学術・科学技術の発展に貢献した功績を称えています。 これらの事業を通じて、同法人は学術研究の進展と国際的な人材育成に貢献し、社会全体の発展に寄与することを目指しています。奨学生や研究者への経済的支援に留まらず、交流活動を通じて彼らの人間的成長を促し、将来のリーダー育成に力を入れている点が特徴です。

公益財団法人ゴールドウイン西田東作スポーツ振興記念財団は、2017年5月に設立され、「すべての人がスポーツを等しく楽しめる共生社会の実現」を目的として、スポーツの振興に関する多岐にわたる事業を推進しています。同法人の主要な活動は助成事業であり、具体的には「障がい者スポーツ支援」「次世代育成」「富山県スポーツ振興」の三つの柱に沿って公募を行っています。 障がい者スポーツ支援では、障がい者スポーツの普及・振興および競技力向上を図り、障がい者の自立と社会参加を促すことで、活力ある共生社会の創造に寄与しています。これには、トップ選手を目指す障がい者スポーツ選手や競技団体への助成が含まれ、例えば日本パラクライミング協会への大会開催支援や、広島大学病院スポーツ医科学センターによる下肢切断者の発汗特性に関する研究助成など、多角的な支援実績があります。次世代育成においては、青少年スポーツの普及・振興と競技力向上を目指し、世界に羽ばたく人材の育成を目的としています。トップ選手を目指す若手競技者や育成団体への助成を通じて、テニス、アルペンスキー、ゴルフ、車いすテニス、スノーボード、パラ水泳など幅広い種目の選手を支援しています。富山県スポーツ振興では、県民のスポーツ活動を積極的に援助・推進し、富山県における青少年のスポーツ振興と競技力向上、健全な育成に貢献しています。富山県ホッケー協会や朝日町体育協会、富山県カヌー協会など、地域のスポーツ団体への助成実績も豊富です。 さらに、同法人は2020年より「スポーツの学び・体験支援事業」としてセミナー事業も展開しています。スポーツを「する」だけでなく「学ぶ」ことにも焦点を当て、野口啓代氏によるドリームクライミング教室や松田丈志氏によるドリーム水泳教室といった体験型イベントに加え、栄養、メンタル、環境問題など多岐にわたるテーマのオンラインセミナーを開催し、スポーツを通じた学びの機会を提供しています。助成対象はスポーツ競技全般にわたり、個人・団体を問わず、国内・海外での活動も支援対象としています。これらの活動を通じて、同法人はスポーツの力を信じ、スポーツを愛する人々を応援することで、社会全体の発展に貢献しています。

公益財団法人ニビキ育英会は、福岡県内に生活の本拠を有する母子家庭の子女を対象に、学業及び人物が良好であるにも関わらず経済的理由により学資の支弁が困難な者に対し、育英事業を展開しています。同法人は、山九株式会社元副社長である故中村雅一氏の「将来性のある優秀な学生が経済的理由で勉学を断念せざるを得ない状況をなくしたい」という遺志を、夫人である故中村福子氏が継ぎ、1980年4月1日に設立されました。2014年4月1日には公益財団法人へ移行し、その活動を継続・発展させています。 同法人の主要な活動は、返済義務のない給付型奨学金の支給です。大学奨学生には月額80,000円、高校・高等専門学校奨学生には月額60,000円を給付し、経済的な支援を通じて学生が安心して学業に専念できる環境を提供しています。応募資格としては、福岡県内の母子家庭の子女であること、学業・人物が良好であること、そして母親の年間収入が概ね500万円未満であることなどが定められています。また、日本学生支援機構の給付型奨学金や「高校生等奨学給付金」との併給は容認されるなど、柔軟な対応も行っています。 これまでの活動を通じて、同法人は2005年には福岡県知事より母子寡婦福祉推進への長年の貢献に対し表彰を受け、2010年には新日本製鐵株式会社八幡製鐵所長より地域社会貢献賞特別賞を授与されるなど、その社会貢献が高く評価されています。理事長は、母子家庭というハンディを抱えながらも明るさを忘れず、目標に向かって努力する若者たちを「しっかりサポート」していくことを使命としており、奨学生が将来に悔いを残さず自身の目標達成に向けて日々努力できるよう、多角的な支援を続けています。奨学生の住所変更や休学、留学といった学籍異動に関する各種届出の管理も行い、奨学生の状況変化にきめ細かく対応しています。