詳細検索

岩田地崎建設株式会社は、大正11年（1922年）の創業以来、「安心で豊かな社会環境づくりに貢献し、未来を創造する」ことを使命とする総合建設会社です。同社は、建築工事、土木工事、機械装置の設置工事、その他建設工事全般に関する請負または受託を主要事業としています。建築分野では、オフィスビル、ホテル、マンション、リゾート施設、学校、病院、厚生施設、官公庁舎など、多岐にわたる建物の新築・改修を手掛け、土木分野では、ダム、高速道路、トンネル、橋梁、地下鉄、上下水道、空港、港湾、河川、ゴルフ場造成、宅地造成といった社会インフラの整備に貢献しています。 さらに、同社は建設プロジェクト全般にわたる調査、企画、研究、評価、診断、測量、設計、監理、調達、運営管理、技術指導、その他総合エンジニアリング、マネジメントおよびコンサルティングを提供し、地域開発、都市開発、海洋開発、資源開発、環境整備、エネルギー供給に関する事業も展開しています。不動産事業としては、土地の造成および販売、ならびに住宅等建物の設計、施工および販売、不動産の売買、斡旋および賃貸、管理、企画ならびに鑑定評価、特別目的会社または組合および不動産投資信託への出資なども手掛けています。 技術面では、CFT、超高層RC技術、耐震・制震、リニューアルといった建築技術、基礎、橋梁、トンネル、大規模貯水池、ダム、都市土木、上下水道施設、災害復旧などの土木技術を駆使しています。また、BIM、CIM、ドローン、地上型レーザースキャナー、MR（複合現実）技術、遠隔支援ソリューション、人工知能技術を用いた製品開発など、ICT技術の積極的な導入により、建設事業のDX推進を図っています。環境技術にも注力し、省エネルギー技術による持続可能な建築生産、再生可能エネルギーの活用、ECO建築、環境インフラ整備、脱炭素社会への挑戦を進めています。 ソリューション事業として、再開発事業では地権者や近隣住民のパートナーとして計画初期段階から参画し、街並みと賑わいを創出するまちづくりを推進。PPP/PFI事業では行政と民間が連携し、公共施設の老朽化や厳しい財政状況、人口減少といった行政サービス上の課題解決に貢献しています。ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の普及にも取り組み、SDGsの実現に寄与しています。 海外事業においては、アフリカ、中南米、中央アジアなど30の国と地域で101件を超える実績を持ち、日本政府開発援助（ODA）や技術指導、台湾での民間建築・地下鉄事業など、グローバルに事業を展開し、各地域の持続的な発展に貢献しています。顧客層は、官公庁、地方自治体、民間企業、デベロッパー、地権者など多岐にわたり、北海道を拠点に全国および海外で「まちづくり」の先頭を走り、安心で豊かな社会環境づくりに貢献するビジネスモデルを確立しています。環境活動として「IECA（イエカ）」を推進し、地域清掃、工事現場の住所表示、エコキャップ回収、緑の募金活動、流域治水プロジェクト、つなぐ棚田遺産プロジェクトなど、多角的な社会貢献活動も展開しています。

村本建設株式会社は、明治41年の創業以来110年以上にわたり、ものづくりへの深い愛とこだわりを持ち、全国規模で総合建設業を展開しています。同社の事業は、建築と土木の二つの柱を中心に、調査企画、設計、施工、メンテナンス、リニューアルといった建設プロジェクトの全フェーズを網羅しています。調査企画段階では、建築における安全・快適空間の創造や耐震・防災対策、土木における地盤挙動解析や環境アセスメントシミュレーションを通じて最適な計画を立案。設計フェーズでは、BIM導入による3次元デジタルモデルを活用した実施設計や、自然環境に配慮した工法選択を行います。施工においては、品質・コスト・工程・安全性・環境のバランスを重視し、生活者の快適性を追求した柔軟な建築施工、および自然環境との調和を図りながら施工管理情報をリアルタイムで解析する土木施工を実現しています。完成後のメンテナンスやリニューアル事業では、建築物の定期点検や営繕工事の提案、インフラ構造物の長寿命化に向けた調査・診断、補修・補強まで一貫したサービスを提供し、次世代の要請に応える新たな価値を創造しています。 同社は革新的な技術開発にも注力しており、品質向上、安全確保、環境負荷低減、省力化に貢献する多様な技術・サービスを提供しています。具体的には、iPad Proを活用した配筋検査ARシステム「BAIAS」や、狭小狭隘部の点検を支援する映像システム「ELVISS」、クレーン乱巻き監視システム、コンクリート打設管理装置、自動散水・給熱養生システム、管更生工法「ダンビー工法」などがあります。また、非接触式カード入退場管理システム「ZAIBAR」による現場管理の効率化、騒音低減装置「ミュート」、ダイオキシン類・重金属類汚染水浄化装置「アクリアDXN」、排泥土リサイクルシステム「マッドリサイクラー」といった環境技術も展開しています。さらに、PFI事業や医療福祉分野への取り組み、土壌汚染対策、UAVを用いた空中写真測量技術など、幅広いニーズに対応しています。海外事業としては、中国・瀋陽での建築積算事業とフィリピン・スービックでの不動産投資開発事業も手掛けており、グローバルな視点での事業展開も推進しています。これらの多角的な事業と先進技術の導入により、同社は顧客の課題解決と持続可能な社会の実現に貢献しています。

大日本土木株式会社は、1924年の創業以来、「誠実で確かなものづくり」を企業理念に掲げ、総合建設業として社会基盤の整備と豊かな街づくりに貢献しています。同社の主要事業は、土木事業、建築事業、不動産開発事業、PPP/PFI事業、そしてグローバルに展開する海外事業です。 土木事業では、道路、鉄道、橋梁、トンネル、港湾、河川、ダム、上下水道といった多岐にわたるインフラの構築から維持・管理までを一貫して手掛けています。長年培った技術力により高品質なインフラ整備を実現し、既存インフラの長寿命化や災害に強い社会基盤の構築にも積極的に取り組んでいます。具体的な実績としては、志摩エリアにおけるアウトドア体験型複合施設の造成工事や、北陸新幹線の高架橋建設、環2地下トンネルの築造工事などがあります。 建築事業では、庁舎、オフィス、教育施設、医療施設、生産施設、店舗、住宅など、多様な用途の建築物を提供しています。計画・設計・施工からメンテナンスまでトータルでサポートし、機能性、安全性、快適性に優れた空間を創造。既存建築物のリニューアルや耐震・免震工事による資産価値向上にも注力しています。公立大学法人奈良県立医科大学畝傍山キャンパスや岐阜県庁舎、DPL群馬太田などの実績が挙げられます。 不動産開発事業では、民間不動産（CRE）や公的不動産（PRE）の有効活用を通じて、地域課題の解決や活性化、エリアマネジメントに貢献する新しい街づくりを推進。遊休地や老朽化建物の資産価値向上ソリューションを提供し、テラッセ納屋橋のような再開発事業にも参画しています。PPP/PFI事業では、官民連携により公共施設の整備・運営を行い、水道施設、公営住宅、斎場などの良質な公共サービス提供を通じて地域社会の発展に貢献しています。 海外事業は、アフリカ、中東、中央アジア、大洋州の開発途上国を中心に、土木・建築プロジェクトをグローバルに展開。特に日本政府の政府開発援助（ODA）による無償資金協力分野で業界トップクラスの実績を誇り、道路、橋梁、水道施設、学校、病院などのインフラ整備を通じて、世界の人々の安心安全な暮らしを支えています。現地技術者の育成支援や国際交流にも力を入れ、SDGsの実現に貢献しています。 同社は、ICT、BIM、AIといったデジタル技術を積極的に導入し、設計・施工の効率化と精度向上、安全な職場環境づくりを推進。ZEB、ミニアンカーDO工法、DKOM-RCS構法、免震構法など、独自の技術開発にも力を入れ、高品質な「DNC品質」を提供し続けています。これらの事業活動を通じて、顧客のニーズに応え、持続可能な社会の実現に貢献するビジネスモデルを確立しています。

大有建設株式会社は、1928年の創業以来、社会インフラの構築に貢献してきた総合建設企業です。同社は、舗装・土木・建築工事を主軸とする建設事業、アスファルト合材や土木建築資材の製造販売を行う製品販売事業、リサイクルプラントの設計・施工・保守や土壌浄化を手掛ける環境事業、高糖度トマトの栽培・販売を行うアグリ事業、日本の技術を海外へ展開する海外事業、そして道路資材の研究開発を担う中央研究所の六つの事業を展開しています。特に建設事業では、高速道路や空港、生活道路の舗装工事から、河川・橋梁・造成といった土木工事、上下水道・ガス・電力などの管路工事、さらには工場・店舗・学校・マンションの建築工事まで、幅広い領域で実績を重ねています。