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検索結果11件

株式会社気象工学研究所

大阪府 大阪市西区 京町堀1丁目8番5号

株式会社IT・ソフトウェア
法人番号4120001108792設立2004-09-27従業員73名スコア86.7 / 100.0

株式会社気象工学研究所は、気象及び防災全般に関する調査・研究を核とし、国立大学法人京都大学の学術的研究成果を活用しながら、社会の安全・安心に貢献する「気象工学」を推進しています。同社は、気象及び防災情報の観測、予測、加工、配信、提供、解説を一貫して手掛けるほか、各種観測装置の販売、リース、設置、修理、保全点検、これらに付帯する土木建築工事、さらには気象及び防災コンサルティング、講演、講習、シンポジウムの開催、資料提供など多岐にわたる事業を展開しています。 具体的なサービスとしては、集中豪雨や局所豪雨の予測精度を向上させる特許取得済みの「ハイブリッド降雨予測システム」、関西電力の豊富なデータに基づき高精度な落雷予測を提供する「落雷予測システム カミナール」、地域ごとのピンポイント気温予測を可能にする「新気温予測システム テンポロン」、太陽光発電と相関の高い日射量を予測する「日射量予測システム ソラリオン」、太陽光発電出力予測システム「アポロン」、熱中症予測システム「サーミアン」、風向風速予測システム「ウィンドン」など、多様な気象予測ソリューションを提供しています。また、災害時の迅速な情報伝達を支援する「一斉連絡・安否確認システム アンピス」、農業経営の効率化をサポートする「農業気象情報サービス ファーミル」、土砂災害危険情報「ドシャリスク」といった防災・減災ソリューションも提供。気候変動に関する調査研究も積極的に行い、気象庁からの委託を受けて「デジタルアメダスアプリ」の運用も担当しています。 同社の強みは、サイエンスとしての気象学と工学的プロセスを融合した「気象工学」という独自の視点と、京都大学や関西電力との連携による高度な研究開発力です。高精度・長時間・リアルタイム・ピンポイントな予測技術を特徴とし、顧客のニーズに合わせてカスタマイズ可能なサービスを提供。国土交通省、農林水産省、水資源機構、土木研究所、防災科学技術研究所といった官公庁や研究機関、関西電力などの大手企業、さらには民間企業、自治体、大学など幅広い顧客層に対し、河川水位予測、ダム運用高度化、交通管理、エネルギーマネジメント、農業支援、災害対策など、多岐にわたる分野で実績を重ねています。特に、AI学習やIoT技術を活用した予測モデル構築、WRF数値解析、フェィズドアレイ気象レーダを用いた観測データ活用など、最先端技術を積極的に導入し、国内外の気象・防災課題解決に貢献しています。

株式会社村尾技建

新潟県 新潟市中央区 女池南2丁目4番17号

株式会社建設・土木
法人番号8110001005491設立1975-05-01従業員58名スコア80.8 / 100.0

株式会社村尾技建は、昭和50年の設立以来、建設、防災、環境の各分野において、地質調査とそれに応じたコンサルティングサービスを提供している専門企業です。同社は、建物や道路などの社会資本整備に不可欠な地形地質情報の調査・解析から、地盤に起因するリスクの回避・軽減、さらには計画・設計・維持管理までを一貫して手掛けています。主要な事業内容として、地質・土質調査、環境調査(土壌汚染・地下水汚染調査分析)、測量、そして計画・解析・設計があります。地質調査では、文献資料調査、地形判読調査、ボーリング調査、各種現場・室内試験を通じて、構造物のための地質調査や災害・防災調査(土砂災害防止、被災施設復旧、土砂災害防止法ソフト対策)、老朽化した社会資本の維持管理調査(道路防災点検、空洞調査、比抵抗二次元探査)を実施。地盤の変形解析技術として、弾塑性解析、液状化流動解析、広域地下水変動解析、不飽和・飽和浸透流解析など高度な数値解析も行い、地下情報の3次元化も推進しています。計画・解析・設計においては、地盤解析・設計、砂防計画・施設設計、道路計画・設計、地すべり・崩壊対策の計画・解析・設計を手掛け、安全で環境に配慮したソリューションを提供。土壌汚染調査では、土壌汚染対策法に基づき、履歴調査、概況調査、詳細調査を行い、特定有害物質による汚染状況の把握から健康被害防止措置、土地利用のリスク軽減までをサポートします。同社の強みは、長年の実績に裏打ちされた専門技術力と、国土交通省、農林水産省、新潟県、新潟県内各市町村、各団体といった官公庁を中心とした主要取引先との信頼関係です。ISO9001認証取得による品質マネジメントシステムを確立し、多数の技術士やRCCMなどの有資格者を擁しています。近年では、集中豪雨や地震などの自然災害が激甚化する中で、「災害対応力No.1」を目指し、空間情報技術やAIなどのデジタル技術を融合させた新たな価値創造にも挑戦。北陸地方整備局からの優良委託業務表彰や能登半島地震への災害対応功労者感謝状など、その実績は高く評価されています。地域社会の安全・安心な暮らしと美しい大地を未来へ繋ぐことを使命とし、技術革新と人財育成を両輪として事業を展開しています。

首都高メンテナンス神奈川株式会社

神奈川県 横浜市神奈川区 栄町1番地1

株式会社建設・土木
法人番号3020001051970設立2007-04-03従業員75名スコア80.0 / 100.0

首都高メンテナンス神奈川株式会社は、2007年4月に首都高速道路神奈川地区の維持管理を担う土木技術の専門会社として設立されました。同社は首都高グループの一員として、「最大の価値は安全第一」を基本理念に掲げ、「工事」「交通」「品質」「心身」の四つの安全を徹底的に追求し、「日本一の道路メンテナンス会社」を目指しています。主な事業内容は、高速道路を中心とした道路構造物および付属施設の維持修繕、改築、災害復旧、新設工事の請負です。具体的には、伸縮継手工、舗装補修工、排水施設工、支承部補修・取換工、床版連結工、き裂補修工、コンクリート剥落防止工、緑地帯維持管理など多岐にわたる補修・補強工法を提供しています。 また、同社は構造物の調査・点検から診断、設計、施工までを一貫して手掛けるトータルソリューションを提供し、地震時の緊急点検にも対応しています。災害復旧においては、交通事故による構造物破損や落下物処理、大雪などの自然災害に対し、塩水散布車による雪害対策や舗装緊急穴埋め作業など、24時間体制で迅速な対応を可能としています。さらに、横浜市や川崎市の公共施設の整備、高速道路や市民マラソン大会の交通規制業務、災害用品や作業中の暑さ・寒さ対策用品の外販事業も展開しています。 同社の強みは、長年の経験で培われた専門的な土木技術とノウハウ、そして安全を最優先する企業文化にあります。新型裏面吸音板、G-Max、ロードリップなどの開発・研究を通じて、安全性や環境性能を高める新技術・製品を積極的に導入し、技術革新にも注力しています。顧客は主に首都高速道路の利用者や沿道住民、横浜市・川崎市などの公共機関であり、横浜・湾岸エリアを中心とした88.5kmの首都高速道路の維持管理を担当しています。同社は横浜型地域貢献企業として最上位認定を受け、横浜市Y-SDGs認証「Superior」を取得するなど、地域社会への貢献と持続可能な社会の実現にも積極的に取り組んでいます。これらの活動を通じて、お客様に安全で快適な道路空間を提供し、地域社会の発展に貢献するビジネスモデルを確立しています。

カジマ・リノベイト株式会社

東京都 新宿区 住吉町1番20号

株式会社建設・土木
法人番号5011101004594設立1994-08-11従業員92名スコア78.3 / 100.0

カジマ・リノベイト株式会社は、鹿島建設の100%出資会社として1994年に設立された、社会インフラの補修・補強を専門とする企業です。同社は、老朽化が進行する日本の社会資本に対し、構造物の長寿命化と安全・安心な社会基盤の提供を使命としています。主要事業は、補修・補強工事、PC橋梁新設工事、および一般土木工事の3本柱で構成されており、調査・診断から設計、施工までを一貫して手掛けるワンストップ体制が強みです。 補修・補強工事においては、ひび割れ補修、断面修復、剥落対策、耐震補強、表面保護、塩害対策、防水・止水、下水補修、空洞充填、伸縮装置設置、各種調査診断など多岐にわたるサービスを提供しています。特に、マジカルリペラー®、セラミックキャップバー®(CCb)工法、NAV-G工法、ECCショット®といった自社開発や鹿島グループの最新技術を駆使し、コンクリート構造物の耐久性向上やせん断耐力強化に貢献しています。 PC橋梁新設工事では、PC桁橋、コンクリートアーチ橋、PC斜張橋など多様な形式の橋梁構造物の構築に対応し、超高強度繊維補強コンクリート「サクセムパネル®」などの先進材料も活用しています。また、一般土木工事として、橋梁、砂防ダム、上下水道、公園、法面、道路改良、河川工事など、暮らしに身近なインフラ整備も手掛けています。 同社の強みは、補修・補強の専門会社としての豊富な技術ラインナップと、全国各地の多様な工事現場に対応できるフットワークの良さ、そして専門的なスキルを持つスペシャリストと工事全体を統括するゼネラリストが連携する多様な人材力にあります。特許取得件数17件に裏打ちされた高い技術力と、ISO9001・14001取得による品質・環境マネジメント体制も確立しています。顧客は公共・民間インフラの管理者であり、港湾施設、山岳トンネル、橋梁、地下構造物、鉄道構造物など、幅広い社会インフラを対象に、その長寿命化と持続可能な社会の実現に貢献しています。環境配慮型コンクリート「CO₂-SUICOM®」の開発・導入を通じて、脱炭素社会への移行にも積極的に貢献しています。

内外構造株式会社

大阪府 大阪市中央区 本町2丁目5番7号

株式会社建設・土木
法人番号7120001085996設立1972-10-04従業員92名スコア74.7 / 100.0

内外構造株式会社は、1972年の創業以来、道路や鉄道の橋梁、トンネルといった社会基盤を支えるインフラ構造物の総合調査コンサルタントとして、その維持管理と安全確保に貢献しています。同社の主要な事業は「点検・調査」「評価」「設計」の三つの柱から成り立っており、老朽化が進む日本のインフラに対し、予防保全の観点から多角的なサービスを提供しています。 点検・調査業務では、初期点検、日常点検、定期点検、臨時点検(災害時、事故時、詳細、特別)といった体系的なアプローチを採用。目視や打音検査に加え、赤外線カメラやレーザー変位計を搭載し、阪神高速技術株式会社と共同開発した特許技術である「ドクターパト」による路上多目的点検を実施し、交通規制を最小限に抑えながら効率的なデータ収集を行っています。また、コンクリートのアルカリ骨材反応や塩害、鋼構造物のき裂や腐食など、様々な損傷原因を特定するため、電磁波レーダ検査、超音波探傷検査、蛍光X線分析、載荷試験といった非破壊検査技術や精密な計測技術を駆使し、構造物の状態を正確に把握します。阪神淡路大震災や笹子トンネル崩落事故後の緊急点検・調査においても、その専門性と迅速な対応力を発揮してきました。 評価業務では、点検で得られた膨大なデータを基に、損傷の進行性や機能への影響度を詳細に分析し、構造物の健全性を総合的に評価します。安全性、使用性、耐久性、第三者影響度、美観・景観といった多角的な観点から判定を行い、個別補修や中長期的な計画補修など、最適な補修・補強対策をクライアントに企画提案します。 設計業務においては、損傷の処置方法や対策計画に基づき、構造物の補修・補強設計および施工計画の立案を行います。建設当時の規格だけでなく、現代の車両大型化や通行量増大といった利用状況の変化、さらには将来の利用を考慮した設計を重視しています。3D立体画面での整合性確認や、基準点測量、地形測量、海洋測量といった多様な現場測量を通じて、高精度な設計を実現。建設当時の図面がない場合でも、現場の構造物から設計図を復元する技術力も有しています。 同社の顧客は、阪神高速道路株式会社をはじめとする高速道路会社、JR西日本などの鉄道会社、国土交通省や地方自治体など多岐にわたります。長年の経験で培われた高度な技術力と、点検から設計までを一貫して手掛ける総合コンサルティング能力が強みであり、社会インフラの安全と持続可能な利用に貢献するビジネスモデルを確立しています。

株式会社地圏総合コンサルタント

東京都 荒川区 西日暮里2丁目26番2号

株式会社建設・土木
法人番号6011501016164設立2010-06-18従業員82名スコア69.0 / 100.0

株式会社地圏総合コンサルタントは、昭和38年に創業した住鉱コンサルタント株式会社の建設コンサルタント事業を分割承継し、平成22年10月に株式会社建設技術研究所(CTI)グループの一員として営業を開始しました。同社は「地圏」の社名が示す通り、地質や地盤・地下水に関する調査・解析、およびこれらを基軸とした土木設計を主要な技術分野としています。地盤工学、地質学などの先端技術を習得・研鑽し、常に最新の技術力で多様なニーズに応え、インフラ整備・維持管理、環境、防災に係わる最適な調査・解析手法を提案・遂行しています。具体的には、土層強度検査棒を用いた表土調査、SLAM技術を活用した3Dモバイルスキャナーによる高精度な点群データ取得、BIM/CIMに対応した三次元地盤モデル作成技術、ハイパースペクトルカメラによる地質・地盤分野の新たな技術開発、河川堤防基礎地盤の原位置パイピング試験方法、休廃止鉱山堆積場のレベル2地震動安定性評価技術などを提供しています。計画・設計においては、機能的で安全な社会資本の整備に貢献し、防災分野では土砂移動に関する解析・予測技術で火山噴火や深層崩壊等の大規模土砂災害の防災・減災対策を提案し、災害調査には迅速に対応します。維持管理では、地域のニーズやライフサイクルコストを考慮した街づくりや重要施設の維持・管理を支援。環境分野では、豊富な知見と最新の調査・分析により、安心・安全な自然環境および生活環境の保全・創出に貢献し、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関としても活動しています。空間情報分野では、最新の計測・解析技術でDXに対応した新たなソリューションを提案し、自治体向けに農振農用地管理支援システム、中山間直接支払制度支援システム、耕作放棄地管理支援システム、経営所得安定対策システム、人・農地プラン作成支援システム、多面的機能支払支援システムなど、農業・農地管理に関する諸制度相互支援管理システムを展開しています。同社の強みは、60年以上にわたり培われた専門的な技術力と、社会の要請に誠実に応える企業風土であり、「卓越した技術でイノベーションをリードする」をビジョンに掲げ、大学や公的研究機関、専門企業との連携を強化し、総合的な技術力向上と技術者育成に努めています。顧客は国土交通省をはじめとする官公庁、国立研究開発法人、独立行政法人、東日本・中日本・西日本・首都高速道路株式会社などの公益民間企業、地方公共団体、民間企業と幅広く、多数の業務表彰実績を持つ信頼性の高いコンサルタント企業です。

株式会社山九ロードエンジニアリング

福岡県 北九州市八幡西区 築地町10番

株式会社建設・土木
法人番号6290801010881従業員73名スコア69.0 / 100.0

株式会社山九ロードエンジニアリングは、2000年に設立された道路維持管理の専門会社です。同社は、1990年からの山九グループにおける土木構造物メンテナンス業務の蓄積を基盤とし、福岡北九州都市高速道路をはじめ、北部九州の地方自治体やNEXCO関連の主要顧客から、道路構造物の点検・補修専門会社として高い評価を得ています。主な事業内容は、高速道路を主体とした土木構造物の維持補修工事と保全点検業務であり、独自の維持補修・保全点検システムと高い技術力をもって、高品質かつ高安全レベルのサービスを提供しています。近年社会問題となっている高度成長期に建設された社会インフラの老朽化に対し、同社は社会基盤を支え続けることを使命とし、インフラメンテナンスに特化した総合エンジニアリング会社として、エンジニアの育成と技術力の向上に注力しています。具体的なサービスとしては、橋梁補修工事、伸縮継手装置設置工事、橋梁耐震補強工事、トンネル補修工事、土木構造物点検業務、ボックスカルバート補修工事、道路付属物補修工事、はく落防止対策工など多岐にわたります。福岡県、佐賀県、山口県、長崎県を主要なサービス提供地域とし、福岡北九州高速道路公社、西日本高速道路メンテナンス九州株式会社、西日本高速道路株式会社九州支社、福岡県道路公社、各県土整備事務所、古賀市など、幅広い公共機関や高速道路関連企業を顧客としています。安全表彰を受けるなど、その実績と信頼性は高く、未来への道を示す新しいロゴ・シンボルマークと共に、安全で高度な専門知識を持つ技術者集団として、社会の発展に貢献し続けています。

ホクコンマテリアル株式会社

福井県 福井市 今市町66号20番地の2

株式会社製造業
法人番号2210001003409設立2001-03-25従業員60名スコア66.3 / 100.0

ホクコンマテリアル株式会社は、地質調査から既製コンクリート杭の製造・施工、鋼管杭施工、各種継手・接合工法、地盤置換工法まで、基礎工事に関する幅広い事業を展開しています。同社は、日本で初めて開発した回転埋設工法を基礎工法のスタンダードにまで高めた実績を持ち、以来、業界トップクラスの確かな技術開発力と豊富な実績を基盤としています。主要なサービスとして、地質調査業では調査ボーリング、サウンディング、調査・解析、載荷試験、室内試験等を提供し、地盤の特性を詳細に把握します。既製コンクリート杭の製造では、PHC杭、SC杭、ST杭、CPRC杭、節付PHC杭、節付PRC杭など多種多様な製品を、コンクリート強度Fc=80、85、105 N/mm2といった高強度で提供しています。施工においては、BESTEX・ST-BESTEX工法、FP-BESTEX工法、Hyper-ストレート工法、Hyper-MEGA工法といった国土交通大臣認定工法を含む独自の工法群に加え、TBS工法やDMP工法による鋼管杭施工も手掛けています。また、T.P JOINTやペアリングジョイントなどの機械式継手、NCPアンカー工法やF.T.Pile構法などの杭頭接合工法、さらにはコロンブス工法による地盤置換工法も提供し、お客様の多様なニーズ、地質条件、周辺環境に最適な基礎工法を提案しています。これらの製品と工法は、建築物や土木構造物の安全かつ効率的な基礎構築に貢献しており、建設会社や土木工事業者、デベロッパーなどを主な顧客としています。同社の強みは、長年の経験と革新的な技術開発力に裏打ちされた、リーズナブルで無駄のないソリューション提供能力にあり、常に顧客メリットを追求する姿勢がイノベーションの源泉となっています。

日本海上工事株式会社

東京都 文京区 後楽1丁目7番27号

株式会社
法人番号5011101059275従業員63名スコア65.0 / 100.0

地熱エンジニアリング株式会社

岩手県 滝沢市 大釜大清水356番地6

株式会社エネルギー・環境
法人番号4400001008543設立1976-12-21従業員86名スコア61.7 / 100.0

地熱エンジニアリング株式会社は、日本初の商用地熱発電所である松川地熱発電所の開発を手掛けた日本重化学工業株式会社グループの一員として、地熱エネルギーの探査から開発、運用、保守に至るまで一貫した技術サービスを提供する専門企業です。同社は、地質コンサルタント、地化学調査、地熱井坑井試験、物理探査、貯留層シミュレーション、坑井掘削、坑井掘削エンジニアリング、高精度傾斜計の販売・レンタルなど、多岐にわたる事業を展開しています。特に、地熱開発の初期段階から発電所建設、運転開始後の貯留層管理まで、あらゆるフェーズで顧客のニーズに応えることができる国内でも数少ない企業としての強みを持っています。

東綱橋梁株式会社

栃木県 下野市 下古山143番地

株式会社
法人番号3060001016037設立1956-12-21従業員68名スコア53.3 / 100.0