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東和環境科学株式会社は、環境分野の総合コンサルタントとして、多岐にわたる専門サービスを提供しています。同社は、大気・水・騒音・振動、化学物質、安全・衛生、土壌汚染、環境調査、環境計画、廃棄物、環境工事の8つの主要事業を展開し、調査・分析から計画・設計、対策工事、モニタリングまで一貫したソリューションを提供しています。 大気・水・騒音・振動分野では、気象観測、大気汚染物質や水質汚濁物質の測定、騒音・振動の規制基準適合性評価、悪臭調査などを行い、環境アセスメントや排出管理を支援します。化学物質分野では、ダイオキシン類、PCB、アスベスト、シックハウス原因物質（VOC）の精密分析を提供し、特定計量証明事業者認定や環境省の受注資格を保有しています。安全・衛生分野では、環境中の放射能測定、作業環境測定、クリプトスポリジウム、ノロウイルス、レジオネラ菌といった病原体の遺伝子検出技術を駆使し、迅速かつ高精度な分析を実現しています。 特に土壌汚染対策においては、環境大臣指定調査機関として、地歴調査、試料採取・分析、詳細調査といった多段階の状況調査を実施。その上で、同社独自の「サイクリック・バイオレメディエーション」をはじめとする多様な浄化対策を提案・実行します。このバイオレメディエーション技術は、地下水循環を利用し、植物由来の栄養剤と土壌微生物の活性化により、低コストかつ短期間で汚染物質を分解するゼロエミッション型の原位置浄化技術であり、VOCs、重金属類、油類など幅広い汚染物質に対応し、多くの実績を誇ります。また、資産除去債務診断にも対応し、企業の会計処理をサポートします。 環境調査では、動植物、海洋生物、藻場調査、水中ロボット（ROV）を用いた深海・危険水域調査、漁業補償算定など、広範なフィールド調査を実施。環境計画分野では、自治体の環境基本計画策定支援、自然環境保全・再生、都市・地方計画、景観計画、環境学習プログラム提供、エネルギー関連計画支援を行います。廃棄物分野では、廃棄物処理施設の精密機能検査、解体工事に伴う調査・計画・設計、最終処分場の適正閉鎖・修復・延命化対策を提供。環境工事としては、独自の樋門内外水位計「水番くん」の設置や、騒音測定から設計・施工まで一貫した騒音対策工事を手掛けています。 同社は、長年にわたり培ってきた信用と技術力、そして多数の有資格者を強みとし、「お客様第一」をモットーに、官公庁から民間企業まで幅広い顧客層に対し、地域社会への貢献を目指しています。本社を広島に置き、東京、関西、岡山、鳥取、山陰、出雲、山口、四国、九州、熊本に営業拠点を展開し、全国規模でサービスを提供しています。

新協地水株式会社は、福島県郡山市を拠点に、地盤と水に関する総合コンサルタントとして多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、地質調査、原位置試験・計測・点検、地盤解析といった技術サービスから、さく井工事・井戸メンテナンス工事、鋼管杭工事、環境教育サポート、地中熱利用の普及貢献、杭先端翼部品の製造・販売に至るまで広範です。 技術部では、地質・地盤・土質・地下水に関わる調査を専門とし、ボーリング調査や各種原位置試験、地盤・地下水に関する計測業務、さらに3DおよびGIS技術を活用した解析・分析業務を提供し、発注者のニーズに誠実かつ正確に応えています。特に住宅地盤調査では延べ10,000件以上の実績を誇ります。 工事部では、水源・温泉開発工事における既存資料調査から施工、保守点検・メンテナンスまでを一貫して手掛けるさく井・井戸メンテナンス工事、そして低振動・低騒音・無排土で施工可能な鋼管杭工事を提供。鋼管杭工事では、回転貫入鋼管杭工法「アルファウイングパイル」や杭状地盤補強工法「Σ-i（シグマ・アイ）」など、多様な構造物に対応した工法を揃え、株式会社ユアテックとの共同開発工法も有しています。 資源開発部では、再生可能エネルギーである地中熱利用の普及に貢献するため、廉価で効率の良い地中熱利用を可能とする技術開発に取り組んでおり、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化事業にも注力し、省エネコンサルティング業務を通じて持続可能な社会の実現を目指しています。同社は自社社屋を地中熱利用ヒートポンプシステムや太陽光発電、蓄電池などを導入したZEBとしており、100%以上のエネルギー削減実績を達成しています。国際部では、杭先端翼部品の製造・販売も行い、自社工法を支える重要な役割を担っています。 同社は「住み良い地域づくりと地球環境の保全」「顧客のニーズに誠実・正確に応える」「社員の幸せと社会の発展」という三つの経営理念を掲げ、ISO認定取得や多数の有資格者（技術士、RCCM、地質調査技士、さく井技能士など）を擁する技術者集団として、地域社会への貢献と技術革新を追求しています。

東北ボーリング株式会社は、昭和22年の創業以来、75年以上にわたり東北地方を拠点に、主に地下水利用などの水インフラ関連事業と、建築物基礎などのための地盤・地質調査事業を展開しています。同社の事業は大きく「水事業」と「地盤事業」、そして「地すべり対策事業」の三つの柱で構成されており、地域社会の発展、安心・安全の確保、環境保全に貢献しています。水事業では、地下水の調査と開発、水源井や温泉井の施工、メンテナンス、水処理施設の計画・施工を一貫して提供。長年の経験で培われた技術力と豊富な施工実績に基づき、浅井戸から深井戸、大深度クラスの温泉掘削まで対応し、揚水・揚湯設備や配管工事も手掛けます。老朽化や機能低下した井戸に対しては独自の井戸改修（リハビリテーション）を提案し、水道水源、工業用水源、農業用水源、災害用井戸など、お客様の多様な利用目的に応じた効果的な水源利用計画を立案し、手続きや申請の代行も行います。一般家庭から総合病院、学校、工場といった大規模施設まで幅広い顧客層に「最良の水」を提供しています。一方、地盤事業では、一般建築物、上下水道、ダム、トンネル、港湾構造物、土地造成、斜面災害、環境調査、施工管理、動態観測など、あらゆる分野における地質・土質調査を実施。60年以上にわたる東北の大地を見つめ続けてきた豊富な地盤情報と調査経験、多様な技術力を強みとし、水平ボーリング、傾斜地ボーリング、地下水モニタリング、水上・海上ボーリングといった高度なボーリング技術を駆使します。また、土壌汚染対策法指定調査機関として、土壌汚染調査や地下水汚染調査も手掛け、地域の防災・減災、再生可能エネルギー活用によるエコ社会の実現にも貢献しています。同社はISO9001認証を取得し、安全・衛生の取り組みにも注力。2023年には木造パーフェクトZEBの新社屋を建設し、環境経営を推進するなど、常に未来を見据えた経営戦略で地域に必要とされる企業であり続けています。

土木地質株式会社は、昭和48年の創業以来、宮城県仙台市を拠点に東北各県で地盤調査を主軸とした建設コンサルタント事業を展開しています。同社は「視る（観察）・診る（現象解析）・観る（調査）・看る（計測）」にこだわり、地盤に関わるあらゆる問題に対し、確かな技術と豊かな探求心で解決に挑んでいます。主要事業として、構造物の計画・設計に必要な地質・土質構成、物理的・力学的性質、地下水情報を提供する地質測量分野があります。ここではボーリング調査、各種サウンディング、原位置試験、物理探査、地形・用地測量など多岐にわたる調査を実施し、地質リスクを総合的に診断します。また、防災分野では地震や豪雨による地すべり・崖崩れ等の斜面災害に対し、予防情報提供、防災・減災に貢献。地すべり・急傾斜地調査、動態観測、対策工設計、地すべり防止工事や法面安定工などの対策工事を手掛けています。環境関連分野では、水資源の有効利用、水質汚濁問題、自然由来・人為的原因による土壌・地下水汚染調査に取り組み、水源井掘削を含む水資源開発や、再生可能エネルギーである地中熱ヒートポンプシステム構築のための熱交換井設置工事も行っています。同社の試験室では、軟弱地盤上の建設調査や盛土材料の特性把握のため、物理・化学試験、透水圧密試験、変形・強度試験など、高度な土質・岩石試験を実施し、品質確保に貢献しています。さらに、研究開発にも注力し、環境負荷低減と高機能化を追求した独自技術を開発。セメントを使用しない耐酸性固化材「ヨーガス」や、高炉スラグ・廃ガラスを主成分としCO2削減に貢献する地盤改良材「アースシリカDG」、耐海水性・耐硫酸性を持ち海水練りも可能な多機能高耐久性固化材「ハイデガス」などを提供し、地盤改良、杭抜き孔充填、耐酸性コンクリート製品「グリンクリート」などに活用されています。これらの技術は、港湾工事、海岸工事、下水道工事、緊急災害復旧工事など幅広い顧客層に提供され、ライフサイクルコストの低減と循環型社会の構築に寄与しています。同社は、再生可能エネルギーである地中熱ヒートポンプシステムの推進や、開発した固化材を用いた海面上昇対策（キリバス共和国での護岸整備）など、国内外で地球環境問題の解決にも積極的に貢献しており、熟練の技術と新技術への挑戦を両輪として、地域社会の安全と発展に尽力しています。

株式会社フルテックは、社会資本である公共構造物、特に橋梁や道路の「新設」と「維持」を事業の柱とする建設コンサルタント企業です。同社は、老朽化が進むインフラの補修や、土砂災害・水害といった自然災害への対応が求められる現代において、高度な技術力と豊富な現場経験を活かし、社会貢献を目指しています。主要な事業として、橋梁や道路などのインフラ構造物に対するきめ細かな現地調査、劣化診断、予備設計、新設設計、補修設計、積算業務を提供しています。特に、対症療法的な手法から予防的な方針への転換を重視し、効率的かつ効果的な補修工法を提案することで、構造物の機能維持・向上と耐用年数の長期化を図る「長寿命化」を推進しています。 同社の大きな強みは、ICT技術とドローンの積極的な活用です。生産性の効率化と安全性の向上を目標に、ICT分野における機器やシステムの開発に取り組んでおり、通常の橋梁点検技術に加えてドローンを活用した空撮技術を兼ね備えています。これにより、人の目では見逃されがちな微細な損傷箇所も正確に把握し、インフラの安全確保に貢献しています。また、ドローン関連事業として、DJI社製各種ドローンの販売や、顧客のニーズに合わせたドローン操縦講習も提供しています。学術的活動にも力を入れており、社会基盤工学系の博士や修士、技術士などの有資格者が多数在籍し、コンクリートのアルカリシリカ反応や塩害対策に関する多数の論文・著書を発表するなど、その技術力は学術的にも裏付けられています。これらの専門知識と最先端技術を組み合わせることで、官公庁や建設コンサルタント会社といった顧客に対し、高品質で信頼性の高いサービスを提供し、安心・安全な未来の街づくりを支えています。

首都高デジタル＆デザイン株式会社は、最新のデジタル技術と長年培ったインフラメンテナンスの知見を融合し、社会インフラの安全・安心な維持に貢献する技術コンサルティング企業です。同社は、建築物や土木構造物、その付属施設・設備に関する企画、点検、調査、測量、診断、設計、研究、試験、技術開発を一貫して手掛けています。特に、空間情報技術、画像処理技術、ロボット技術といった新技術の企画・開発に注力しており、道路計画や交通技術に関する調査・研究も行っています。 主要な事業として、まず「インフラの3次元点群計測と3Dモデル化」があります。多様な3次元点群計測技術（MMS、地上型レーザースキャナー、ドローン、多視点ステレオ写真測量など）を駆使してインフラの点群データを取得し、設計や維持管理に活用できるよう2D図面化や3Dモデル化を行います。これにより、橋梁、道路、トンネルといったインフラ構造物だけでなく、建築物や施設物の現況を忠実に再現し、変状検出や路面性状調査、施工ステップアニメーション作成など多岐にわたる活用を提案しています。 次に、「ロボティクス、デジタル画像技術を活用したインフラ点検」を展開しています。首都高の点検で培った確かな技術を基盤に、ロボットやデジタル画像撮影技術を駆使して、人が立ち入りにくい高所や狭隘部、粉塵・排気ガス等の影響下にある点検困難箇所の点検に挑戦。具体的には、トンネル覆工コンクリートの打設状況を確認するロボット「トンネルやもりん」を開発・導入し、特許も取得しています。また、フィンガージョイント下面や鋼桁下ルーバー内での3D点群取得、水中調査機器の開発、望遠からマクロ撮影、走行車両からのデジタルビデオ撮影、走行型計測車両によるトンネル点検（MIMM）など、多角的なアプローチでインフラの健全性を診断。さらに、デジタル画像解析技術を用いて、損傷劣化の進行状況を定量的に判別し、損傷原因分析まで可能にしています。 そして、「道路構造物の点検から、補修・補強設計までの一貫業務」を提供しています。通常は個別に行われる橋梁の点検から補修・補強設計までの工程を、デジタル技術を活用しつつ一貫して効率的に実施することで、質の高い成果を提供。しゅん功図書がない橋梁に対しても、現地調査に基づいた復元設計から耐震照査、補強設計までを一貫して行い、顧客の課題解決に貢献しています。同社の顧客は、国や地方自治体をはじめとする道路管理者、鉄道、空港、港湾等のインフラ管理者であり、DXによるインフラメンテナンスの効率化、低コスト化、安全性・正確性の向上を支援しています。

明大工業株式会社は、昭和38年の創業以来、地質調査、建設工事、3次元計測、情報化施工を主要な事業として展開し、社会の安全・安心に貢献しています。同社の工事部門では、地すべり対策工事、法面保護工事、法面防護工事といった斜面防災工事を専門とし、長年のノウハウを蓄積しています。また、橋梁の耐震・長寿命化を図る橋梁補修・補強工事や、コンクリート構造物の劣化診断、地下資源開発としてのさく井工事や温泉ボーリングも手掛けています。特に、構造物の老朽化に対応する予防保全の観点から、補修補強分野を将来の事業の柱と位置づけ、コンクリート診断士等の有資格者による技術研鑽に努め、RC構造物のPSM吹付け工法などを用いて着実に実績を上げています。 地質調査部門では、ボーリング調査を基盤とし、地表地質踏査、計測解析、地下水開発など多岐にわたる業務を提供しています。地下水探査においては、可充伝率法探査や放射能探査といった探査機器と水理地質学、ボーリング技術を駆使し、地下水資源の確保に貢献。さらに、ボアホールカメラを用いた地中観察により、亀裂や空洞、破砕帯などの詳細な地質情報をデジタル画像で提供し、構造物の設計や補修工事に役立てています。 3次元計測事業では、IT技術の進展に対応し、2次元から3次元への計測概念の変革を推進。文化財や土木関連構造物の立体形状をレーザーや写真でデジタル化保存（Digital Documentation）し、様々な利用・活用を可能にしています。情報化施工への取り組みも積極的で、2006年より3Dレーザースキャナーを導入し、ドローンを用いた画像解析など、ICTを活用した高効率・高精度な施工を実現。建設生産プロセス全体の生産性向上と品質確保を目指しています。 同社は、官公庁から民間まで幅広い顧客を対象に、地域密着主義を掲げ、九州地方を中心に事業を展開しています。創業以来培ってきた豊富な経験と「技術は信なり」を掲げる優れた技術力、そして多数の有資格者による専門性が強みです。国土交通省から「工事成績優秀企業」として継続的に認定されるなど、その信頼と実績は高く評価されており、防災減災と補修補強を通じて、地域社会の安全・安心なインフラ整備に貢献し続けています。

アース建設コンサルタント株式会社は、建設コンサルタント事業と高度技術外国人材紹介事業の二つの柱で日本の建設業界に貢献しています。建設コンサルタント事業では、測量設計、地質・土質調査、補償調査の各部門を通じて、多岐にわたる専門サービスを提供しています。測量設計部門では、GNSS測量、路線測量、水準測量、地形測量、深浅測量、用地測量に加え、UAV（ドローン）や地上レーザを用いた3次元点群測量など最先端技術を駆使し、都市計画に基づく宅地造成設計から道路工事の完成図作成まで幅広く対応します。地質・土質部門では、CBR試験、粒度試験、三軸圧縮試験などの各種土質試験や、ボーリング調査、スウェーデン式サウンディング試験などの地盤調査、さらには化学試験や骨材試験まで、地盤に関する詳細な分析と評価を行います。補償調査部門では、公共事業や民間事業に伴う騒音振動調査、家屋調査、物件調査、立木調査及び補償、公共施設長寿命化策定業務などを手掛け、円滑な事業推進を支援しています。 同社のもう一つの主要事業である高度技術外国人材紹介サービスは、日本の建設業界が抱える技術者不足という課題に対し、ベトナムの国公立大学と教育協力協定を結び、専門教育を施した優秀な人材を育成・紹介する独自のビジネスモデルを展開しています。ホーチミン市建設短期大学内に開講したJCTコースや、ツゥーロイ大学内のTCTコースを通じて、日本の建設技術、AutoCADなどの専門スキル、そして日本語能力や日本文化・マナーを徹底的に指導。建築施工管理、土木施工管理、測量、CADオペレーターといった設計分野の技術職を求める企業に対し、専門教育と資格取得支援を代行し、即戦力となる人材を月給18万円から紹介できる強みを持っています。これにより、採用が困難な有資格者や優秀な技術職の確保を支援し、導入企業は教育コストを最小限に抑えつつ、長期的な雇用が可能な高度外国人材を獲得できます。同社は国土交通大臣表彰「外国人材とつくる建設未来賞」を受賞するなど、その取り組みは高く評価されており、日本の建設産業の未来を支える重要な役割を担っています。

株式会社タニガキ建工は、和歌山県を拠点に、測量調査設計から施工、維持管理まで一貫した土木サービスを提供する総合建設コンサルタント企業です。同社は、コンサル業務、地すべり対策事業、法面防災事業などを通じ、常に新しい技術と価値を創造しています。調査設計部門では、UAV・レーザー測量、各種基準点・路線・用地測量、災害時緊急調査、地表踏査、調査ボーリング、サウンディング試験、物理探査、室内土質試験、地すべり観測・解析、砂防基礎調査・点検、土木構造物設計まで幅広く手掛け、正確かつ迅速な地盤情報データ化と、経済的で環境に調和した斜面対策工の提案・設計に強みがあります。平成23年台風12号災害時の災害応急対応で国土交通省より表彰された実績も有します。工事部門では、環境配慮型のマストドリリングシステムを用いた杭工、アンカー工、スパイダードリリング工法による地山補強土工、法面保護工、さく井工、地下水排除工、高エネルギー吸収柵工、土木一式工事を提供。高い技術力と豊富な経験で多様な現場条件に対応し、安全で確実な施工を実現しています。また、「進取の気性」を社訓とし、フラットキャップやG-zoc緑化工法（和歌山大学と共同開発）といった新工法の開発にも積極的です。これらの事業を通じて、国土交通省や和歌山県などの公共機関を主要顧客とし、地域の防災とインフラ整備に貢献。和歌山県知事優良工事表彰や社員の国土交通大臣顕彰状（建設マスター）授与など、その技術力と品質は高く評価されています。

株式会社西日本科学技術研究所は、1974年に高知県高知市で設立された総合コンサルタント機関であり、「環境保全をベースとした地域づくり」を合言葉に、建設コンサルタントおよび環境コンサルタントとして多岐にわたる事業を展開しています。同社は、土木計画・設計部門、調査部門、地域計画部門の3つの主要部門を通じて、学際的かつ実現性の高いソリューションを提供しています。 土木計画・設計部門では、創業以来培ってきた「近自然工法」の技術と経験を活かし、治水と環境の調和、生物の生息環境に配慮した川づくりや景観づくりを提案しています。具体的には、自然素材を活用した設計検討、数値解析による設計検証と施工後予測、河川土木調査、UAVを用いた測量調査、そして新たな技術開発・研究に取り組んでいます。これにより、河川の自然な営力を最大限に引き出し、持続可能な河川環境の創出・維持を目指しています。 調査部門では、専門知識を持つ職員が生物（動植物）調査、化学分析調査、生活環境調査を実施し、その結果を自然環境の保全・再生、環境影響評価（環境アセスメント）の基礎情報として活用しています。植物、両生類・爬虫類・哺乳類、陸上昆虫類、鳥類、魚類、水生生物（付着藻類・底生動物）、水質・プランクトン、生活環境（交通量、騒音・振動、日照阻害予測など）に関する詳細な調査・分析を行い、計量証明事業も手掛けています。ICP発光分光分析計などの高度な分析装置を保有し、環境問題の解決に向けた科学的根拠に基づいた提案が強みです。 地域計画部門では、自然科学と社会科学の調査結果を基に、地域の持続的発展に向けた各種計画策定やまちづくり活動を支援しています。自治体のマスタープラン策定から、産業振興、環境保全、地域文化の保護・活用、観光活性化、保健福祉、インフラ整備、エネルギービジョンに至るまで、幅広いテーマに対応。住民参加型のワークショップや広報資料作成、環境教育プログラムの立案・実施を通じて、地域住民や多様な主体との協働・連携を重視し、地域に根差した政策提言を行っています。 同社の強みは、創業者である福留脩文氏が日本に導入・発展させた「近自然工法」を核とした、人間活動と生物生存の両立を目指す独自の技術と哲学にあります。この技術は、北海道から沖縄、さらには海外まで多くの実績を持ち、国土交通省からの多数の表彰にも繋がっています。顧客は主に国や地方自治体ですが、地域住民やNPO、大学、専門機関とも連携し、地域全体の課題解決に貢献するビジネスモデルを確立しています。また、技術継承のための社内研修や地域での環境啓発・社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。

株式会社昭和測量設計事務所は、島根県益田市を拠点に、総合建設コンサルタントおよび補償コンサルタントとして多岐にわたる事業を展開しています。同社は、測量、設計、補償、災害対応、地質調査、土質試験、地盤調査、地盤改良工事、地盤保証といった専門性の高いサービスを提供し、地域社会のインフラ整備と安全に貢献しています。 測量事業では、地上・河川測量に加え、UAV（無人航空機）を活用した最新の航空測量、さらには民間の工事測量まで幅広く手掛けています。設計事業においては、公共事業における道路、河川、橋梁、構造物、造成などの土木設計に加え、農業土木や森林土木の分野にも深く関与しています。公共工事に伴う用地取得においては、土地や建物等の調査・積算を行う補償コンサルタント業務を通じて、円滑な事業推進を支援。また、災害発生時には迅速に現場へ赴き、被害状況を把握するための緊急測量作業を実施するなど、地域の防災・減災にも貢献しています。 地質調査では、地層や岩石、断層などの詳細な調査と論文分析を通じて地下内部構造を解明し、土質試験では現場で採取した試料の分析により土の状態や各種性質を明らかにします。特に地盤関連事業に強みを持っており、建築・土木工事における地盤の地耐力や土質確認を行う地盤調査では、すべての調査機を自社で保有することで迅速かつ高品質なサービスを提供。軟弱地盤に対しては、地盤の強度を高めるための地盤改良工事を実施し、構造物の安全性を確保します。さらに、同社が実施した地盤調査・解析・設計・改良工事には、引き渡しから10年間の長期保証を付帯しており、顧客に安心を提供しています。これらのサービスは、公共機関、建設業者、そして一般の住宅建築を検討する個人まで、幅広い顧客層を対象としています。同社は、専門技術と一貫したサービス提供体制により、地域の発展と安全な暮らしを支える重要な役割を担っています。

株式会社グリーンシグマは、1973年12月4日に創立された建設コンサルタントおよび一級建築士事務所です。同社は「緑と人材の総和」を社名の由来とし、地域の自然環境や歴史文化環境の保全・復元・創造に貢献することを企業理念に掲げ、高度な専門的知識と技術力を活用し、自然環境と人間社会の調和・融合を目指した知的専門サービスを提供しています。新潟県を拠点に、山形県、福島県、富山県、長野県など東北・北陸・中部地方を中心に事業を展開し、官公庁を主要顧客としています。 同社の事業は多岐にわたり、主要な柱は以下の通りです。自然環境調査では、動植物の生息・生育状況の把握、環境影響評価、貴重動植物の保全対策、外来種対策、野生鳥獣管理などを実施し、河川水辺の国勢調査や国有林のモニタリング調査、ツキノワグマ個体数推定調査といった実績があります。森林・林業分野では、海岸砂丘地から山岳地帯までの森林や樹木を対象に、保全・再生、健全化、公益機能強化、木質バイオマスエネルギー等の利活用に関する提案、治山事業や森林計画策定を支援します。公園・緑地事業では、エコロジカル・ネットワークに主眼を置いた自然環境の保全・再生、防災、減災、ヒートアイランド対策など、持続可能な社会形成に不可欠な公園や緑地の整備に関する調査・研究、計画、設計を手掛け、雪国の植栽や海岸緑化など地域固有の自然環境を活かした環境づくりに強みを持っています。 まちづくり事業では、地域の魅力を発見し最大限に活かすための調査・診断、計画デザイン、運営支援、研究開発を地域住民と共に行い、地域が主体となる拠点づくりや組織づくりを支援します。景観・観光分野では、観光・景観に関する調査・分析、計画や指針策定、住民参加による社会実験などを実施し、多様な専門家と連携して業務を進めます。文化財事業では、建造物・史跡・名勝・天然記念物・文化的景観・伝統的建造物群保存地区といった文化財の価値評価、指定・登録支援、保存・活用計画作成、保存修理・活用整備の設計・監理まで一貫して対応します。建築設計では、資料館・博物館・公園関連施設などの公共施設、地域の歴史文化を活かした文化施設、自然環境に配慮した省エネ建築等の企画・構想、調査・研究、計画、設計、工事監理を通じて、地球環境や地域社会への貢献を目指しています。展示・デザイン事業では、展示やサイン等の各種デザインの企画、計画、設計を行い、パンフレット・リーフレットのデザイン・制作も手掛けます。 同社は、複雑化する社会課題に対し、多様な技術者からなるプロジェクトチームを編成し、多角的な視点から顧客や社会の多様なニーズに応えることを強みとしています。特に環境変化に敏感な生物調査や希少生物の保全、歴史的建造物や文化財の調査・保存活用対策を得意とし、全体計画策定から環境調査、保全対策、設計監理、展示企画設計、官民連携サポートまで、ハード・ソフト両面での総合的な対応が可能です。ISO9001認証を取得し、品質マネジメントシステムを確立しており、SDGs達成に向けた具体的な取り組みも積極的に推進することで、地域社会の持続可能な発展に貢献しています。

株式会社ユニオン・コンサルタントは、1973年に地質調査・資源調査を主軸とする地質総合コンサルタントとして創業し、2023年には創業50周年を迎えました。同社は「よりよい調査で住みよい国土」をモットーに、北海道の地盤に精通した高い技術力を持つ専門家集団として、社会環境の変化や顧客ニーズに対応し、業務範囲を環境調査や土木設計にまで拡大してきました。主要な事業として、社会インフラの基盤を支える地質・土質調査解析、地下水利用や温泉開発を手がけるさく井・水資源調査開発、北海道特有の気象・地質条件を踏まえた道路・構造物設計や河川護岸・森林土木施設設計を行う設計・対策計画業務、豪雨災害や地震災害に対応する地すべり・地盤防災、UAVレーザ測量や写真測量を用いたドローン調査・測量業務、そして土壌汚染対策や構造物点検を含む環境調査・点検維持管理の6部門を展開しています。 同社の強みは、長年の経験と実績に裏打ちされた地質技術力と、インフラDXやドローン、AIデータ解析といった最新技術を積極的に導入し、調査から解析、対策立案、モニタリングまでを一貫して提供できる総合力にあります。これにより、見えない地中の状況を可視化し、液状化や軟弱地盤解析、土砂災害リスク評価、インフラの健全度診断などを高精度で行い、安心・安全な社会基盤の構築に貢献しています。主な顧客は北海道防衛局、札幌開発建設部、札幌市などの公共機関や地方自治体であり、多数の公共事業実績を有しています。同社はISO 9001認証を取得し、札幌SDGs企業やさっぽろエコメンバーにも登録されるなど、品質管理と社会貢献にも力を入れています。地球の町医者として、持続可能な国土と豊かな環境を次世代に引き継ぐことを使命とし、地域社会の安全と発展に寄与するビジネスモデルを確立しています。

株式会社ヨウタは1969年の設立以来、55年以上にわたり地域社会の安全・安心と環境との共生に貢献する総合建設コンサルタントとして事業を展開しています。同社は、各種法令調査から測量、調査、設計、各種許認可申請、そして施工までをワンストップで提供する「ワンストップソリューション」を強みとしています。主要事業として、まず測量部門では、長年培った技術にUAV（ドローン）レーザ測量やTLS（地上レーザ測量）などの最新計測機器を導入し、精確な3次元測量データを提供、i-Constructionにも対応しています。設計・許認可申請部門では、道路、河川、上下水道、砂防、橋梁といった公共インフラから住宅・工場・商業敷地の造成設計まで幅広く手掛け、都市計画法、森林法、農地法など多岐にわたる許認可申請業務を官公庁OBの知見も活かし迅速に支援します。地質調査部門では、機械ボーリング、土質試験、物理探査などを通じ、地盤、地下水、防災・減災に関する重要な情報を提供し、社会インフラの安全な設計・施工を支えます。まちづくり部門では、地区計画、スマートタウン、区画整理、復興公営住宅、民間開発の街区再生事業において、計画から設計・マネジメントまで一貫したコンサルティングサービスを提供。再生可能エネルギー部門では、メガソーラーや風力発電事業を中心に、用地調査、測量、設計、各種許認可申請、施工管理までトータルなサービスを国内各地で展開し、脱炭素社会の実現に貢献しています。さらに、公共事業や民間開発に伴う土地取得や建物移転の際に発生する損失の補償に関する土地・物件・立木調査を行う補償部門、そして土木造成工事の施工管理や一般建設業としての請負工事を行う建設部門を有し、顧客満足度No.1を目指すプロ集団として、地域社会の発展に寄与しています。

株式会社日本地下技術は、1967年12月の創業以来、「確かな技術力と対応力を持って、地域社会へ貢献する」ことを経営理念に掲げ、地質調査、建設コンサルタント、各種地下工事を主軸に事業を展開しています。同社は、目に見えない地下の地質・土質・地下水の構造や状態を明確にする地質調査を専門とし、地表地質踏査、水文調査、ボーリング、原位置試験、室内試験、物理検層、現場計測、海上ボーリングなど多岐にわたる調査を実施しています。特に海上ボーリングにおいては西日本屈指の実績を誇り、トンネルやダム、橋梁基礎、港湾建設、建築構造物などの設計・施工に不可欠な地盤データを提供することで、お客様の安心・安全を最優先にしています。 建設コンサルタントとしては、地すべり対策工設計、急傾斜地崩壊対策工設計、補強土工設計、道路設計、盛り土設計、ため池設計、施工管理、空洞調査などを手掛け、地質や斜面に関する専門知識を活かした調査設計・施工管理を提供しています。また、斜面対策及びその他補強工事として、アンカー工、地すべり抑止杭工、切土補強土工、集水井工、横ボーリング工、吹付法枠工など、地すべりやのり面の専門工事も行っています。 さらに、水源開発を目的とした井戸掘削工や温泉掘削工、地震観測井工、井戸温泉維持補修工事、ポンプ施設設置工を含むさく井工事も展開。地下壕・空洞の探査・調査・対策を行う空洞・陥没・特殊地下壕工事や、ダムグラウト工、薬液注入工、空洞グラウト工、水道工事、公共下水道集落排水工事、温泉配管工事といったグラウト・地盤改良・配管工事も手掛けています。近年では、年間を通して安定した地中熱エネルギーを利用するボアホール工事やヒートポンプ設置工事、熱応答試験などの地中熱工事にも注力し、環境負荷低減にも貢献しています。 同社の強みは、南九州の地質特性を熟知した技術者集団による確かな技術力と対応力、そしてISO9001（品質）およびISO14001（環境）の認証取得に裏打ちされた高品質なサービス提供体制です。官公庁（国・県・市町村）や民間のコンサルタント、建設業者などを主要顧客とし、調査から設計、施工管理、工事までを一貫して提供するビジネスモデルにより、社会資本整備に貢献しています。

コスモ海洋株式会社は、1992年6月に設立された「海に関する調査・施工のスペシャリスト」として、海洋測量、探査、海洋土木工事、海洋環境調査、建設コンサルタントを主業務としています。同社は、国土交通省や防衛省といった官公庁、大手デベロッパーなど多岐にわたる顧客から高い信頼を得ており、確かな実績と技術力で日本のインフラ整備に貢献しています。 測量事業では、深浅測量、水路測量、基準点測量、水準測量、UAV測量など多岐にわたるサービスを提供。GNSS、電子レベル、トータルステーション、UAV（ドローン）を用いた陸上測量に加え、シングルビーム測深器、マルチビーム測深器、サイドスキャンソナーといった世界最先端の測深システムを導入し、高精度な海底地形測量や調査を実施しています。浚渫管理、港湾工事、ケーブル・パイプ探査、精密海底地形マッピングなど、正確な測深データが求められる分野で豊富な実績を持ち、i-ConstructionのICT測量やBIM/CIM対応も推進しています。 探査事業では、港湾工事の安全確保のため、海上・陸上水平磁気探査や潜水探査を通じて機雷や爆弾などの危険物探査を行います。また、海底に埋設されたパイプラインやパワーケーブルの土被り確認も磁気探査で実施し、経験豊富な技術者が一連の探査業務に対応します。 海洋土木工事では、護岸工事、浚渫工事、港湾工事全般を手掛け、人々の暮らしに不可欠なインフラ整備を支えています。潜水事業では、潜水士による水中での施工・調査を行い、港湾施設や護岸の老朽化調査、水中溶接・切断、海洋構造物や船底の生物付着除去など、水中部の維持管理を通じて社会の安心・安全を確保。河川やダム湖での対応も可能です。 海洋環境調査では、地形調査、水中ドローン調査、潮汐・潮流調査、漁礁調査、水質・底質調査を実施。脱炭素社会への移行や環境共生機能保全に向けた港湾計画のための調査、漁礁・漁場の設計、事業評価のためのデータ収集を行います。最新鋭のナローマルチビームシステムを活用した地形測量や海底面調査、波高計・流速計による潮流調査、水中ドローンやカメラを用いた藻場・生物生育状況の可視化、水質・底質分析を通じて、環境評価に必要な情報を提供しています。 建設コンサルタントとしては、港湾・空港、漁港などの各種土木構造物の計画・設計、最適な施工方法の提案、経年劣化や被災による変状調査、維持補修計画の策定まで、専門技術者がお客様の多様なニーズに応じた提案を行います。 同社は九州管内を拠点に全国展開しており、状況によっては海外での対応も可能です。また、SDGsへの取り組みにも積極的で、海洋汚染防止や危険物除去による海の豊かさの保護、洋上風力・潮流・波力発電等の海洋調査を通じた再生可能エネルギーの普及支援、河川・ダムの測量・調査による気候変動対策への貢献、海岸・港湾施設の清掃活動や道路サポーターとしての地域美化活動を通じて、持続可能な社会の実現を目指しています。これらの事業と取り組みにより、「海の安心・安全」と「豊かで美しい環境」の実現に貢献する「海のスペシャリスト」としての地位を確立しています。

株式会社カナン・ジオリサーチは、「地球のリアルな声を聴く」をコンセプトに、地下と地上のリアルな空間情報を提供する技術者集団です。同社は、高度経済成長期に建設された社会インフラの老朽化問題に対応するため、2015年に自社開発した「GMS3（地中レーダ3次元モバイルマッピングシステム）」を核とした革新的なインフラメンテナンスシステムを提供しています。GMS3は、3次元地中レーダシステムとモバイルマッピングシステムを組み合わせ、地下情報と地上情報をリアルタイムで一元管理し、地下の空洞や埋設管などを高精度に可視化します。これにより、路面下空洞調査、埋設管マッピング、橋梁床版調査、事前事後調査、遺跡調査といった多岐にわたるサービスを展開し、道路陥没の未然防止、掘削工事の事故防止、インフラ構造物の適切な補修計画策定に貢献しています。 同社の強みは、創業以来培ってきた物理探査技術と、AIなどの最先端技術を融合させた独自の技術開発力にあります。カナン技術研究所を設立し、GMS3関連で3件、カメラマッピング技術の根幹であるCV技術で約30件の特許を取得するなど、知的所有権の獲得にも積極的です。直轄国道の調査で5年連続受注、総調査距離1万5000km以上の実績を持ち、国土交通省をはじめとする官公庁、地方自治体、民間企業を主要顧客としています。また、ドローンやロボットを活用した空間マッピング、ボーリング調査、各種物理探査、漁港・港湾構造物やトンネル・橋梁などのインフラ構造物点検・診断も手掛け、幅広いニーズに対応しています。2023年からは日本発のブランド『GMS3 TEC』として海外展開も開始し、日本のみならず世界の社会インフラを守ることに貢献しています。同社は「愛ある技術で社会貢献」を掲げ、常に技術向上と挑戦を続けることで、社会の安全と効率化に寄与するビジネスモデルを確立しています。

東洋産業株式会社は、「豊かな社会づくりのために確かな安全を提供する」をモットーに、社会基盤整備に貢献する地盤に関わる幅広い技術を提供する企業です。同社の主要事業は、地盤改良（調査・設計・施工）、地盤調査、測量、土木工事・水道施設工事の4本柱で構成されています。地盤改良事業では、多岐にわたる工法を提供しており、中圧噴射機械攪拌工法の「MITS工法（CMSシステム、CMS-Sシステム、QSJシステム）」は、ICT対応の高機能バックホウタイプや高トルク型小型機を活用し、変位低減や硬質地盤への適用、コスト・工期短縮を実現します。中層混合処理工法の「WILL工法」は、スラリー揺動攪拌によりN値30を超える砂質土・砂礫地盤にも対応し、ICT施工による効率的な品質管理が強みです。高圧噴射攪拌工法としては、大口径化と高速施工を可能にする「V-JET工法」や、多扇形の改良体を構築する「マルチファン工法」、単管方式で高強度改良体や液状化対策を可能にする「ウルトラジェット工法」を展開。その他、円筒状深層混合処理工法の「リングジェット工法」、深層混合処理工法の「GIコラム工法（GIコラム-S工法含む）」、フローティング基礎工法の「コラムスラブ工法」、浅層混合処理工法の「バケットミキシング工法」、既存杭の引き抜きを行う「パワーチャッキング工法」、そして「環境パイル工法」など、多様な地盤条件や目的に応じた最適なソリューションを提供しています。地盤調査では、一般地質調査、地すべり地質調査、物理・力学試験、土壌・地下水汚染調査、CBR試験、平板載荷試験、スクリューウェイト貫入試験など、幅広い項目に対応し、精度の高いデータを提供します。同社は地元九州を拠点に、近年では関東・東北地方でも実績を重ねており、国土交通省や地方自治体、鉄道会社、民間企業など、幅広い顧客層に対してサービスを提供しています。技術開発にも積極的で、多数の論文発表を通じて地盤改良技術の進化に貢献しており、NETIS登録技術も複数保有しています。これらの技術力と豊富な実績により、経済性、施工性、信頼性の高い地盤ソリューションを提供し、社会の安全と発展を支えています。