東京都千代田区に所在する、2019年設立・社会保険被保険者数29名のメディア・エンターテインメント(新聞・出版)企業。
- 所在地
- 〒102-0082 東京都 千代田区 一番町2番地2
- 法人番号
- 7010001201184
- 所在ビル
- 一番町第二TGビル(16 社)
東京都千代田区に所在する、2019年設立・社会保険被保険者数29名のメディア・エンターテインメント(新聞・出版)企業。
法人向け(教育・研修)個人向け
2026年3月時点
業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合はお問い合わせください。
株式会社ジャパンタイムズ出版は、2019年7月1日に株式会社ジャパンタイムズの出版事業部門が独立して創業しました。同社は1967年以来半世紀以上にわたり培ってきた経験と実績を基盤に、日本人を対象とした英語学習書籍・週刊英語学習紙、および外国人のための日本語学習教材の出版を事業の柱としています。日本と世界との真の相互理解を促進するという企業理念のもと、表面的な技能習得に留まらない、より高次の視点からの言語学習コンテンツとツールを、英語教育と日本語教育の両面で提供しています。 具体的なサービスとして、英語学習分野ではTOEIC®、英検®、TOEFL®、IELTSなどの英語資格試験対策書を多数刊行し、その質と精度で高い評価を得ています。また、「The Japan Times社説集」シリーズや「The Japan Times NEWS DIGEST」シリーズなど、時事英語分野においても他を圧倒する質と量のコンテンツを提供しています。日本語学習分野では、シリーズ累計販売部数350万部を超えるベストセラー「初級日本語 げんき」シリーズをはじめ、「日本語文法辞典」シリーズや「日本語能力試験ベスト模試」シリーズなど、多様なレベルと目的に合わせた「学びやすい・教えやすい」教材を幅広く出版しています。 さらに、同社は週刊英語学習紙「The Japan Times Alpha」の企画・発行を通じて、時事英語を大量に読み込むことでリアルな英語力を養う機会を提供しており、入試・検定試験からビジネス現場まで通用する実践的な英語力育成に貢献しています。法人向けには、これらの豊富なコンテンツを貴社のアプリ、各種教材、eラーニングなどに展開するサービスも提供。企業や法人向けの英文出版物制作支援も手掛けており、120年以上の歴史を持つジャパンタイムズのブランド力、一流の英文ライターやネイティブ校閲者による最高品質の英文、国内外に広がる強力な販路、そして効果的なプロモーション施策を強みとしています。 教育機関向けには、中高生を対象とした「The Japan Times Young Leaders Project」を提供。これは本格的な英字新聞制作を通じて、英語での発信力、論理的思考力、プレゼンテーション力を育むプロジェクトベース型ラーニングであり、次世代のグローバルリーダー育成を支援しています。また、オンラインでのTOEIC®対策講座や、単語学習アプリ「げんき[第3版]単語アプリ」、音声アプリ「OTO Navi」の開発・提供、AI英会話アプリ「スピークバディ」へのコンテンツ提供など、デジタルコンテンツやソフトウェア開発・販売にも注力し、多角的な語学学習ソリューションを展開しています。顧客層は、一般の英語・日本語学習者から、教育機関、企業、法人まで多岐にわたります。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
社会保険被保険者数
29人 · 2026年9月
34期分(2023/12〜2026/09)
このデータをAIで活用
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同業種の企業を読み込み中
所在地を問わず同業種で選定
株式会社東洋経済新報社上場
株式会社新潮社
株式会社神戸新聞社上場
株式会社KADOKAWA上場
株式会社主婦の友社
株式会社日本経済新聞社上場
株式会社イマジカインフォス
株式会社大洋図書
株式会社ジャパンタイムズ出版は商標3件を保有しています。商標は電子機器・ソフトウェア(第9類)の分野が中心です。
商標
3件
※各区分の現存登録・審査中・消滅の件数です。企業の事業分野そのものではありません。
初級日本語げんき
電子機器・ソフトウェア・紙・印刷物・事務用品・教育・娯楽・スポーツ・文化 · 登録2022
GENKI: An Integrated Course in Elementary Japanese
電子機器・ソフトウェア・紙・印刷物・事務用品・教育・娯楽・スポーツ・文化 · 登録2022
英英英単語
電子機器・ソフトウェア・紙・印刷物・事務用品・広告・小売・事業支援・教育・娯楽・スポーツ・文化・IT・研究開発・デザイン · 登録2021
データ基準日: 2026年9月17日確認分