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中央開発株式会社は、1946年の創業以来、「技術をもって社会に貢献する」ことを使命とする建設コンサルタント企業です。同社は、土質・地質調査、地盤解析、土木計画設計、施工管理に至るまで、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。主要な事業分野として、地質調査（土質、岩盤、活断層、高品質サンプリング、土壌・地下水汚染）、海上調査（傾動自在型試錐工法）、探査・計測技術、環境分析、室内試験、測量技術といった「調査・測量技術」を核としています。また、港湾・漁港・海岸、河川、砂防、道路、橋梁、農業施設、下水道、まちづくり、再生可能エネルギー、廃棄物処理に関する「設計技術」を提供し、社会インフラの整備と維持管理に貢献しています。 情報技術分野では、地盤解析、地下水解析、地震被害想定、設計地震動、地盤情報データベース「G-Cube」や地盤情報配信サービス「地盤情報ナビ」の開発・提供、BIM/CIM活用、ソフトウェア販売を通じて、高度な情報活用を推進しています。特に「地質DX」として、地質リスクマネジメント、UAV、CIマップ、Structure from Motion、Nソナー、ROVなどの先進技術を導入し、データ解析と予測による現場の省力化・低コスト化を実現しています。 防災分野では、統合モニタリングシステム「K³-System」、遠隔自動監視システム「観測王」、地表傾斜計「感太郎F-Alert」、多段式傾斜計「K太」、監視カメラなどを活用した「防災技術」を提供し、斜面崩壊予兆検知や災害時の迅速な被害調査、復興支援に貢献しています。さらに、地域防災計画、ハザードマップ作成、被害予測・リスク調査を含む「防災まちづくり」を通じて、災害に強い社会基盤の構築と持続可能な地域社会の実現を目指しています。 海外事業においては、インフラ整備、農業支援、防災対策、地盤（盛土）関連のコンサルティング、ビジネス創出、事業評価など、水・環境・農業を中心に国際社会への貢献も積極的に行っています。東京湾アクアライン、関西国際空港、八ッ場ダム、東京スカイツリー、本州四国連絡橋、沖ノ鳥島の保全、阪神大震災災害調査、チエテ川流域環境改善事業など、数々の国家プロジェクトや大規模災害対応に参画し、その確かな技術力と豊富な実績を誇ります。同社は、80年以上にわたり培ってきた地質・地盤の知見と革新的な技術を融合させ、サステナビリティへの貢献として帯水層蓄熱システム「ATES」や洋上風力発電支援など、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みも強化しています。

株式会社キタックは、1973年設立の総合建設コンサルタントとして、「大地と対話、地域と歩む」を企業理念に掲げ、100年後、200年後の社会の礎を築くことを目指しています。同社の主要事業は「建設」「防災」「維持管理」「環境」の4大テーマに集約され、地質調査から解析設計、環境調査、地域計画まで多岐にわたるサービスを提供しています。特に、地盤工学、地質工学、環境分野、土木工学の専門技術者が多数在籍し、これらの技術者が連携することで多様なニーズに柔軟に対応できる点が強みです。建設分野では、地質調査や土木設計を通じて社会基盤の整備に貢献し、防災分野では、日本列島の複雑な地質や多発する自然災害（地震、集中豪雨、台風、土砂災害など）に対し、豊富な経験と機動力を活かした防災・減災対策を提案・実施しています。例えば、新潟市初の環状交差点（ラウンドアバウト）の設計では、重大事故抑制や災害時の円滑な交通確保、停電時機能維持といったメリットを実現しました。維持管理分野では、高度経済成長期に整備された社会資本の老朽化に対応し、構造物の長寿命化を目指す持続可能なインフラメンテナンスを提供。環境分野では、地球、生活、自然の環境保全に配慮した調査・計画・設計を行っています。また、同社はCOREMIE（コアミ）ボーリング コア撮影システムやCOREMIE AI Pro（土質判定支援システム）といった先進技術を導入し、BIM/CIM推進にも力を入れています。顧客は主に国土交通省や地方自治体などの行政機関であり、数多くの優良業務表彰や感謝状を受賞しています。さらに、国際技術協力（中国、ロシア、韓国、東南アジア）や学協会活動、講師派遣、地域文化振興のための「知足美術館」運営、高齢者福祉施設「ケアハウス知足荘」の運営など、グローカルな社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。

基礎地盤コンサルタンツ株式会社は、1953年の創業以来70年以上にわたり、地盤コンサルタントのパイオニアとして日本の社会インフラを足元から支えてきたリーディングカンパニーです。同社は、土木構造物および建築構造物などの建設に伴う地盤の調査、土木構造物全般に関する点検、計画、対策工、設計を主要事業としています。具体的には、地すべり、崖崩れ、地震災害、風水害等の調査、解析、診断、評価から対策工、設計までを一貫して手掛けるほか、振動、騒音、水質等の環境保全・環境リスクの調査、解析、予測、診断、評価、対策工、設計も行っています。さらに、地熱資源や風力・水力といった再生可能エネルギーに関する企画提案、調査、解析、設計、施工にも注力し、持続可能な社会の実現に貢献しています。 同社の強みは、長年の実績と蓄積された知識、経験に基づいた高度な技術力にあります。日本初の土質試験実務開始や、プレシオメーター、三成分コーン貫入試験、GPサンプリングなどの先進的な調査・試験技術の開発・実用化を通じて、日本の地盤コンサルティング方法の基準を確立してきました。また、電脳粒度（AIによる簡易粒度判定）、リモートセンシング、Kiso-Cloud（液状化予測図や地盤情報システム）、i-Con・BIM/CIM、AIクラウドといった最新技術を積極的に導入し、精度の高い地盤情報提供と効率的なプロジェクト推進を実現しています。 対象顧客は、国土交通省をはじめとする官公庁、地方自治体、建設会社、インフラ事業者など多岐にわたり、国土強靭化、インフラ空間の整備・保全、災害復興、環境保全、再生可能エネルギー開発といった国家的なプロジェクトから地域の課題解決まで幅広く貢献しています。近年では、月面地盤情報プラットフォームの開発や無人水上艇（USV）を用いた海洋探査の運用開始など、深海底や月面といった未知の領域への活動拡大も進めており、常に技術革新と社会貢献を追求する企業です。

株式会社ニュージェックは、1963年に「関西電力黒部ダム（くろよん）建設」の中核技術者たちが集結して創業した総合建設コンサルタントです。同社は「自然と人を技術で結び、持続可能で心豊かな未来を築く」をミッションに掲げ、土木、建築、電気、機械、情報・通信分野において多岐にわたるベストソリューションを提供しています。主要事業として、持続可能なまちづくりを目指す官民連携（PPP/PFI）支援、都市や地域の課題解決、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進による高度ICT・建設コンサルティングサービスを展開。具体的には、3次元データ、デジタルツイン、AI、IoT、ビッグデータ活用を組み合わせた調査・計画・設計から維持管理までの一気通貫プロセスを提案します。また、国土強靭化に資する防災・減災、災害対応に注力し、地震・津波関連、河川・砂防関連、道路・橋梁関連、都市計画関連、電気・通信関連、建築関連の多分野で質の高い防災技術を提供。安全で持続可能な社会の実現に向けた維持管理・アセットマネジメント業務も幅広く手掛け、AIやIoTを活用した研究開発も推進しています。さらに、河川・ダム・砂防、道路・橋梁、港湾・海岸、都市施設・景観デザイン、上水道・下水道、電源開発及び送配電、地圏・地質、環境、電気通信、基盤技術、建築といった各分野で、調査、計画、設計、施工、管理、水理実験、景観設計、耐震安全性評価など専門性の高いサービスを提供。特に電源開発では、大規模発電施設から小水力、地熱、太陽光、風力などの再生可能エネルギー施設の計画・設計、送配電網の調査・設計までをカバーします。同社の強みは、黒部ダムで培われた技術力をルーツとするダム、河川、耐震、再生可能エネルギー、電気通信分野における高い技術力と、災害対応チーム「JEC FORCE」による迅速な復興支援体制です。国内だけでなく、東南アジアを中心にアフリカ、中近東、中南米など世界68カ国で大規模な電源開発や送変電開発、社会インフラ整備のコンサルティングを展開し、途上国の発展に貢献するグローバルな事業実績も有しています。関西電力グループの一員として安定した経営基盤を持ち、技術研鑽を後押しする組織風土も特徴です。顧客は官公庁、地方自治体、民間企業、国際機関など多岐にわたります。

復建調査設計株式会社は、1946年の創業以来、「未来社会創造企業」を企業理念に掲げ、社会基盤整備から都市計画、防災、地域のまちづくりまで、人々の暮らしを幅広く支える総合建設コンサルタントとして事業を展開しています。同社は、土木事業に関する建設コンサルタント及び施工管理業務を主軸とし、地質または土質の調査、試験、計測及び解析、土地・工作物・海洋の測量、空中写真測量、補償コンサルタント業務、環境計量証明事業、建築に関する調査・企画・設計・監理、土木工事業、労働者派遣業、ソフトウェアの開発・販売、資機材の販売・リース・レンタルなど、多岐にわたるサービスを提供しています。 特に、同社の主要事業として「流域治水・国土保全」では、砂防、河川、農業土木、海岸・海洋、上下水道、森林土木分野において、豪雨や土砂災害の予防、環境保全を通じて国土の持続的発展を支えています。「交通政策・交通基盤整備および保全」では、道路、橋梁、トンネル、鉄道、空港、港湾・漁港といった交通インフラの計画から点検、診断、対策までを一貫して手掛け、インフラマネジメントにより社会資本の長寿命化に貢献しています。「都市計画・地域計画」では、持続可能なまちづくりを推進し、交通まちづくりや造成・区画整理・公園緑地計画などを手掛け、「防災・危機管理」では、ハザードマップ作成や事前復興計画など、ソフト・ハード両面から災害に強い地域づくりを支援しています。 さらに、「地盤環境・地質調査」では、海上から陸上までの地盤・地質調査・解析、土質試験、軟弱地盤解析、土壌・地下水汚染調査を実施し、「空間情報」分野では地理空間情報やICTを活用した測量調査、補償コンサルタントを提供しています。「環境・エネルギー」では脱炭素社会や生物多様性保全を目指し、「GXサービス」として洋上風力発電、ブルーカーボン、港湾脱炭素化、脱炭素地域づくりを推進。また、「DXサービス」ではAI、XR、BIM/CIMなどの最新デジタル技術を駆使し、業務の高度化、生産性向上、新領域開拓を図り、水上ドローンなどの独自技術開発も行っています。公民連携サービスや国際事業を通じて、地域社会の発展や途上国の安全保障・貧困削減にも貢献しています。 同社は、国や地方公共団体、民間企業、そして国際機関や途上国を主要な顧客とし、長年培った高度な技術力と、技術士318名、RCCM173名をはじめとする豊富な有資格者を強みとしています。ISO9001、ISO14001、DX認定事業者、プライバシーマークの取得など、品質・環境・情報セキュリティへの高い意識を持ち、全国に広がる拠点網と海外事務所を活かして、安全で豊かな未来社会の創造に貢献するビジネスモデルを確立しています。

中電技術コンサルタント株式会社は、土木、建築、電気、機械、環境、情報部門を擁する総合建設コンサルタントとして、安全・安心・快適な社会資本整備を支援しています。同社は、河川・砂防分野において、洪水や土砂災害から国土を守るための調査、計画策定、施設整備、維持管理をトータルでサポートし、ADCP、氾濫シミュレーション、土石流氾濫シミュレーションなどの高度な解析技術やBIM/CIMを活用しています。水力分野では、水力発電施設の計画、調査、設計、維持管理、耐震性能照査、非破壊検査、UAVによる3D測量などを手掛け、電力土木、鋼構造・コンクリート、機械施設に関する専門知識を提供しています。道路交通分野では、交通、道路、トンネル、橋梁の計画から維持管理まで一貫して対応し、ITS、ユニバーサルデザイン、交通事故対策、無電柱化、アセットマネジメント、i-Constructionといった最新技術と手法を導入しています。都市・建築分野では、地域計画、建築、補償、上下水道、送変電・火力発電施設、廃棄物に関するコンサルティングを提供し、スマートコミュニティー構想、空き家対策、耐震診断・補強設計、長寿命化計画、災害廃棄物処理計画などを推進しています。国土・海洋分野では、港湾、空港、海岸、海洋、水産土木、環境に関する企画構想、調査、計画、設計、維持管理、許認可、マネジメントを一貫して行い、航行安全検討、各種シミュレーション、環境影響評価、ブルーカーボン技術開発など多岐にわたるサービスを提供しています。電気分野では、発電施設、電力輸送施設（架空送電、地中送電、海底ケーブル送電、変電所）、需要線施設（配電線類の無電柱化）の調査、計画、設計をサポートしています。地圏環境分野では、地質・環境の調査・解析を通じて再生可能エネルギー開発や獣害対策、環境アセスメント、生物多様性保全、地すべり調査、地下水調査、防災対策に取り組んでいます。ICTソリューション部では防災情報システムやアセットマネジメント支援システム、情報セキュリティ監査などを、解析ソリューション部では原子力施設の安全審査で培った高度な解析技術を活かし、南海トラフ巨大地震や豪雨災害に備えた安全・安心な施設整備に貢献しています。先進技術センターでは、ICTを活用したUAV調査、3次元計測、衛星データモニタリング、BIM/CIMによる3次元設計を推進し、インフラDXによる生産性向上と働き方改革を目指しています。同社は、国、地方公共団体、ライフライン事業者、民間企業を主な顧客とし、計画から維持管理まで一貫したコンサルティングサービスを提供することで、地域社会の課題解決と持続可能な未来の創造に貢献する「地域づくり実践企業」を目指しています。

東北緑化環境保全株式会社は、1972年の設立以来、「人と自然に優しい環境づくり」をトータルプロデュースし、地域社会に貢献する総合コンサルタント企業です。同社は、造園・土木・建築関連、環境調査関連、測定分析関連、原子力関連の四つの主要事業領域を展開しています。造園・土木・建築関連では、発電所や変電所、事業所等の緑地維持管理や、造園、土木、建築分野の工事に関する安全・品質・工程管理、調査、設計、研究、提案営業までを一貫して手掛け、人と自然が共生する環境づくりを推進しています。環境調査関連では、50年以上の経験と最新鋭の調査・解析システムを駆使し、自然環境（動物・植物・生態系）、生活環境（騒音・振動・大気汚染）、水域環境（水質・底質・生態系）に関する多角的な調査・分析、影響予測・評価、環境アセスメントを実施。特に猛禽類調査や河川水辺国勢調査、環境DNA調査など、高度な専門性を要する業務で豊富な実績を持ち、国土交通省や農林水産省からの表彰も多数受けています。測定分析関連では、環境水、大気、排水、排ガス、土壌、底質中の有害物質や放射性物質の測定・分析、作業環境測定、火力・水力・地熱発電所施設内の環境測定・化学分析を提供し、電力の安定供給をサポート。アスベスト調査・分析やPCB測定も行います。原子力関連では、原子力発電所の放射線（能）測定や分析、計測器類管理業務を通じて、地域の信頼と安心を支えています。また、薬品管理支援システム「IASO_R」や高圧ガス管理支援システム「IASO_G」といった自社開発のシステムを国公立大学、私立大学、官公庁、民間企業に広く提供し、化学物質管理のデファクトスタンダードとして社会貢献しています。近年では、生物多様性の損失を食い止め回復させる「ネイチャーポジティブ」の実現に向け、調査・分析から環境創造、情報発信支援までワンストップでサービスを提供し、持続可能な社会の実現に貢献しています。同社は、豊富な実績と知識、先進の技術力、そして多角的な視点から具体的な解決策を導き出すコンサルティング能力を強みとし、東北地方を中心に全国の顧客に対して高品質なサービスを提供しています。

日本工営都市空間株式会社は、1951年の創業以来「権威ある成果、品位ある行動」を規範とし、土地区画整理を中心とした「まちづくり」を推進してきた建設コンサルタント企業です。同社は、玉野総合コンサルタント株式会社と日本工営株式会社都市空間事業の統合により設立され、土木・建築分野を融合したワンストップサービスを提供しています。主要事業として、都市交通計画、官民連携（PFI/PPP）、市街地開発、ランドスケープデザイン、建築設計、海外開発、道路橋梁、流域水工、上下水道、環境、地質・防災、開発設計、地理空間情報、基盤情報、用地補償など多岐にわたる分野でコンサルティングサービスを展開しています。具体的には、都市交通分野では各種マスタープラン策定、地域公共交通の再構築、スマートシティや物流拠点の形成、防災・減災まちづくりを支援し、人流データ活用や自動運転導入支援も行います。官民連携では、PFIやPark-PFIを活用した事業スキーム検討から計画・設計、事業者選定、契約・モニタリングまで総合的に支援し、自治体・民間双方のニーズに応じた最適な事業スキームを提案します。市街地開発では、土地区画整理や市街地再開発を通じて、複雑な権利調整を含む事業化調査、事業計画立案、事業マネジメント、換地手法・権利変換など総合的なプロデュースを行います。ランドスケープ分野では、国営公園から動植物園まで幅広い緑地空間の計画・設計、アセットマネジメント、パークマネジメントを提供し、グリーンインフラ技術やPark-PFIを活用して環境保全、防災、景観、地域コミュニティ形成に貢献しています。建築分野では、公共・民間を問わず調査・計画・設計・工事監理、建設プロセス全般のマネジメントを提供し、まちづくりに関する幅広い分野と連携しています。同社の強みは、全国ネットワークと豊富な経験・実績を持つ専門集団であること、土木・建築融合によるワンストップサービス、最新技術（GIS、DX技術、スマート技術など）の応用、そして地域特性に応じたオーダーメイドの提案力です。これらのサービスを通じて、地方自治体、官公庁、民間企業、地域住民を主な顧客とし、社会課題解決と持続可能な都市空間の実現に貢献しています。

株式会社東京ソイルリサーチは、1966年の創業以来、「正確で高品質な地盤情報の提供」を企業理念に掲げ、地盤から基礎、建物までの一貫した技術を提供する建設コンサルタント企業です。同社は、日本における建設工事や国土開発に不可欠な地盤調査を主軸とし、ボーリング調査、サウンディング、特許技術である原位置凍結サンプリング法を用いた高品質な試料採取、室内土質試験、各種原位置試験、そして約3万件以上の地盤情報データベースを活用し、調査地域の地盤特性を考慮した正確な情報を提供しています。事業領域は地盤調査に留まらず、1976年に開始した構造調査設計事業では、旧耐震建物の調査・診断・補強設計から、建物の劣化診断、天井の耐震診断、杭や斜面、擁壁の調査・診断、設計用地震波作成、新築構造設計、設計監理までをワンストップで手掛けています。また、地形地質が複雑で地盤災害が多発する日本において、防災分野にも注力。斜面災害対策、軟弱地盤解析（液状化判定、圧密沈下解析など）、既存擁壁の健全性調査を通じて、観測から解析、対策工の提案・設計まで総合的な防災ソリューションを提供し、地域の安全に貢献しています。さらに、環境保全事業では、土壌・水質汚染調査、地下水保全、計量証明事業者としての振動・騒音測定、埋蔵文化財や歴史的建造物の保存調査など、人と自然が共存できる持続可能な社会の実現を目指しています。つくば総合試験所では、研究機関からの実験業務や各種動的試験、杭関連試験を実施し、技術開発を推進。グローバル事業では、海外の機関・企業との技術提携やJICAを通じた技術支援を通じて、世界各地のプロジェクトに貢献しています。同社の強みは、博士3名、技術士39名、地質調査技士79名、一級建築士19名、構造設計一級建築士10名を含む総勢300名以上の有資格者が在籍する高度な専門技術者集団であること。スーパーゼネコンや大手デベロッパー、設計事務所、国、地方自治体など幅広い顧客層に対し、きめ細やかで迅速な対応と、地盤・耐震分野における日本有数の専門知識で高い信頼を得ています。2024年10月にはE・Jホールディングスグループに加わり、さらなる事業領域の拡大と技術革新、人材育成を推進し、社会の発展に貢献し続けています。

サンコーコンサルタント株式会社は、1961年の創業以来、「ひとのくらしを『守り、支え、創る』」を企業コンセプトに掲げ、社会インフラ整備の充実と発展に貢献してきた総合建設コンサルタントです。同社は、地質調査、道路、河川・上下水道、まちづくり、環境、海外事業コンサルティングまで多岐にわたる業務を展開しています。特に、地盤調査・防災分野においては、長年培った調査技術と広範なノウハウ、コアテクノロジーを駆使し、土木・防災・資源開発分野の幅広いニーズに対応する地質コンサルティングを提供しています。 道路部門では、道路、橋梁、トンネル、設備の計画・設計から維持管理まで一貫したサービスを提供し、社会資本整備に貢献。構造物の耐震診断や補強、老朽化対策にも注力しています。河川・砂防・海岸・上下水道分野では、近年多発する自然災害への強靭化を目指し、河川の改修、堤防強化、樋門・排水機場、調整池の計画・設計、災害復旧、耐震対策を実施しています。まちづくり・みどり分野では、都市計画、地域計画、都市再生、公園・緑地・施設の計画・設計、地域活性化支援、運営・維持管理計画策定を通じて、人々の豊かな暮らしと自然共生社会の実現を目指します。環境分野では、自然環境、生活環境の保全、環境アセスメント、SDGsへの貢献に向けた行政推進支援など、多様な環境課題に対する総合的なコンサルティングを提供。測量・補償調査、空間情報技術も手掛け、3DスキャナやUAVを用いた最新技術も導入しています。 同社の強みは、「豊かな企画力」「的確な調査力」「高度な設計力」「組織で応えるチームワーク力」の4つの力を発揮し、企画立案から調査、計画、設計、維持管理まで一貫した技術サービスを提供できる総合力にあります。NTCホールディングス傘下企業との連携により、地球規模でのコンサルティングも視野に入れ、持続可能な社会づくりに貢献しています。顧客は主に官公庁や地方自治体であり、全国に広がる事業所ネットワークを通じて、地域に密着したサービスを提供しています。

中央復建コンサルタンツ株式会社は、1946年に社団法人復興建設技術協会を前身として創業した、70年以上の歴史を持つ総合建設コンサルタントのパイオニアです。同社は、戦後の復興期から高度経済成長期を経て、現代に至るまで、社会基盤の整備に多大な貢献をしてきました。主な事業分野は、鉄道、道路・橋梁・トンネル、港湾・空港といった社会インフラの調査、計画、設計、そして維持管理に至るまで多岐にわたります。特に鉄道事業分野ではトップランナーとして、新幹線や都市鉄道、地下鉄の路線計画、線形・配線計画、高架橋や駅舎の設計、駅周辺のまちづくり、環境影響評価、維持管理までを網羅する高度な技術とネットワークを国内外で展開しています。 また、同社は「まちづくり」においても実践にこだわり、住民や事業主、地権者など民間主体によるエリアマネジメントを推進。京都市の「歩いて楽しいまちなか戦略」や宮城県女川町の震災復興まちづくりコーディネート、コミュニティサイクル事業運営など、官民連携による新たなまちづくりの仕組みづくりや事業運営に直接的に関与しています。エンジニアリングデザインにおいては、制約の多い都市部の橋梁や地下構造物、トンネルの設計に強みを発揮し、大阪・天王寺の阿倍野歩道橋や京都市営地下鉄東西線での世界初の大断面矩形シールド工法など、数々の実績を誇ります。 近年では、社会インフラの老朽化や激甚化する自然災害への対応が喫緊の課題となる中、総合インフラマネジメントに注力。インフラの点検・調査から維持管理計画策定、マネジメントシステム構築までを一貫して手掛け、三次元設計技術を活用したCIM（Construction Information Modeling）を業界に先駆けて導入し、生産性向上と維持管理・防災分野での社会貢献を目指しています。カーボンニュートラルやネイチャーポジティブといった地球規模の課題にも積極的に取り組み、再生可能エネルギー導入やグリーンインフラの推進を通じて、都市と自然が調和する持続可能な社会の実現を使命としています。顧客は国、地方自治体、鉄道事業者、高速道路会社、地域住民など多岐にわたり、プロジェクトの構想段階からインフラ施設運営、地域づくりまで継続的・能動的に関わる「プロジェクト志向」と「本質を極める力」を強みとして、建設コンサルタントの新しい役割に挑戦し続けています。

ＪＲ東日本コンサルタンツ株式会社は、鉄道を基軸とした総合技術コンサルタンツとして、社会インフラの調査・計画から設計、施工監理、メンテナンス、技術開発、ICTソリューションまで一貫したサービスを提供する企業です。同社は、鉄道施設の調査、駅まちづくり計画、BIMを活用した施工計画、ドローン等を用いた3D測量、地質調査、電気設備計画、輸送計画といった多岐にわたる調査・計画業務を手掛けています。設計分野では、駅改良、新駅設置、橋りょう、高架化、耐震補強などの鉄道土木設計に加え、道路や河川といった社会インフラ設計、一般建築設計、ホームドアや車両検修設備を含む機械設備設計を提供しています。また、鉄道構造物の調査・診断、こ線橋点検、災害検知装置の維持管理、防災計画、沿線環境調査、環境アセスメント、緑化・植栽といったメンテナンス・環境関連業務も展開。ICT分野では、鉄道GIS、BIMクラウド、点群データ取得、JR東日本アプリ等の情報システム開発に加え、汎用三次元非線形骨組み構造解析ソフトウェア「isas®」を開発・提供しています。同社の強みは、JR東日本グループで培った高度な技術力とノウハウ、BIM/CIM、AI、IoT、ロボット技術などのデジタル技術の積極的な活用、そして豊富な有資格者と多数の受賞歴、特許に裏打ちされた技術開発力にあります。これらの技術と情報サービスを通じて、JR東日本グループ内外の幅広い顧客に対し、安全・品質を最優先に付加価値の高いソリューションを提供し、持続可能な社会の実現と地域社会の発展に貢献しています。

日本水工設計株式会社は、1968年の創業以来、生命に不可欠な「水」の健全な循環を維持することを使命とし、水インフラ分野の総合コンサルタントとして事業を展開しています。同社の主要業務は、上水道、下水道、工業用水、河川、廃棄物処理といった多岐にわたる分野における調査、解析、計画、設計、施工監理、施設機能診断です。特に、上下水道事業においては、老朽化対策、耐震化、水安全計画の策定、経営戦略の見直し、官民連携（PPP/PFI）や包括的民間委託の活用による効率的な維持管理、広域化・共同化の推進など、経営から技術まで幅広いコンサルティングサービスを提供しています。 上水道分野では、AssetMan®などのマネジメント支援ツールを活用した事業運営支援や、AIを活用した管路の漏水予測、脱炭素社会実現への貢献を目指した取り組みも行っています。下水道分野では、アセットマネジメントの導入、処理場・ポンプ場の改築・修繕、地震・津波対策、効率的な雨水管理総合計画の策定、内水ハザードマップ作成、流域治水への転換、汚泥や下水熱の有効利用によるエネルギー自立型下水道の提案など、持続可能な社会基盤の構築に貢献しています。河川分野では樋門の設計、廃棄物分野ではごみ処理基本計画や生活排水処理基本計画の策定、施設設計、施工監理、災害廃棄物処理計画、廃棄物処理施設精密機能検査など、計画から運営・管理、診断まで一貫したサービスを提供しています。 同社は、防災関連調査・対策・計画策定、情報システムの分析・設計・構築、データ解析といった先進的な技術も活用し、国内外の地方公共団体や政府機関、インフラ事業者などを主要顧客としています。長年の経験と豊富な有資格者による専門知識を強みとし、頻発する自然災害への対応や脱炭素社会への寄与といった社会情勢の変化に対応しながら、より安全で強靭な社会インフラの実現に貢献しています。また、海外コンサルティングを通じて、国際的な水インフラ整備にも積極的に取り組んでおり、グローバルな視点から水問題の解決に貢献しています。

株式会社四電技術コンサルタントは、四国電力グループの一員として、1982年の設立以来、電力業務で培った高度な技術とノウハウを基盤に、四国地域に根ざした総合建設コンサルタントとして多岐にわたる事業を展開しています。同社は、道路、河川、耐震・構造、地質、環境、建築、電機、水力管理といった幅広い事業領域において、調査、計画、設計、分析、評価、監理、コンサルティングサービスを一貫して提供しています。 具体的には、土木設計分野では、コンクリート構造物の診断・管理・更新、鋼構造物の設備診断・設計、自然エネルギー活用、耐震・津波防災計画、道路・トンネル・電線共同溝の計画・設計、橋梁・トンネルの点検・補修・補強設計、河川の整備計画・洪水調節、河川環境調査、自然再生事業などを手掛けています。機械設備設計では、河川水門の鋼製ゲートやダムの放流設備、河川排水機場のポンプ、水力発電所の水圧鉄管などの鋼構造物・機械設備の健全性診断から更新・修繕設計までを担います。 環境分野では、環境影響評価、廃棄物・資源循環、土壌汚染調査、自然環境調査、生活環境調査、環境化学分析、脱炭素支援など、持続可能な社会の実現に向けた多様なサービスを提供。特に環境化学分析では、自社分析施設を保有し、環境水、絶縁油中のPCB、土壌、産業廃棄物などの高精度な分析をスピーディに行います。建築分野では、電力施設から一般施設の新築・改修設計、工事監理、点検・診断、電機・通信設備設計では道路照明、トンネル防災、受配電、小水力発電、通信システム設計などを提供し、情報システム分野ではAIやDXの企画・立案、社内ITインフラの保守管理も行っています。 同社の強みは、電力系コンサルタントとしてのブランド力、地域に密着した「人」によるきめ細やかな対応力、土木・環境・建築など各分野のプロフェッショナルが連携する「総合力」、事業の計画段階からゼロベースで最適なソリューションを提案する「企画競争力」、そして豊富な経験を持つ技術者による「技術継承」にあります。これらの強みを活かし、国土交通省からの優良業務表彰や優秀建設技術者表彰、土木学会四国支部表彰など、数多くの実績を積み重ねています。顧客は官公庁、地方公共団体、四国電力グループ、一般企業など多岐にわたり、地域社会の安心・安全な社会基盤づくりと豊かな未来の創造に貢献しています。

株式会社アサノ大成基礎エンジニアリングは、60年以上にわたり地盤・地下水・建物に関する多岐にわたる課題解決に取り組む総合エンジニアリング企業です。同社は、測量、調査、解析、設計、施工、維持管理といった一連のワンストップサービスを強みとしています。主要事業として、まず「地盤防災」では、豪雨や地震による土砂災害、液状化、道路・河川堤防の損傷など、日本の地形・地質に起因する災害リスクに対し、調査から解析・設計、施工、維持管理（モニタリング）まで一貫したサービスを提供し、斜面防災や数値解析による液状化・変形予測を行います。次に「地盤環境」では、土壌汚染対策法や自治体条例に基づく土壌・地下水汚染の調査から対策工事までを一貫して手掛け、掘削除去や原位置浄化など最適な工法を提案します。また、トンネル建設に伴う地下水環境への影響評価や汚染物質の移流拡散解析も行い、人々の安全な暮らしを支える地下環境を整備します。「建築ソリューション」では、新築設計・施工から維持管理、補修・改修、解体まで建物のライフサイクル全般に対応し、地盤調査や土壌汚染対策、防災井戸設置なども含めたワンストップサービスを提供します。耐震診断から補強設計・施工監理まで一貫した技術展開も行っています。「インフラ保全」では、橋梁、トンネル、河川堤防などの社会インフラの老朽化問題に対し、調査、設計、施工のあらゆる場面で施設の長寿命化を支援します。鉄道施設の構造物定期検査やダム点検において、UAVなどの最新技術を活用し、健全度診断から維持管理計画、補修設計まで総合的なコンサルティングを提供します。さらに、「大深度地下」では、地下40m以深の特異な環境下における調査技術を自社開発し、深層岩盤中の地下水流動特性を把握する水理試験装置などを活用し、トンネル建設や高レベル放射性廃棄物地層処分などの国家プロジェクトに貢献しています。「井戸・温泉開発」では、80年以上の実績とノウハウに基づき、防災井戸の設置や温泉開発、自家水道システム（水ESCO）を提供し、災害時の水源確保や水道料金削減、地域活性化に寄与します。「再生可能エネルギー」分野では、地熱発電、小水力発電、地中熱・地下水熱利用に注力し、地下深部岩盤の調査・掘削技術を活かして、計画立案から調査・設計、施工、維持管理までをワンストップで行うEPC事業を展開し、地球環境に優しいエネルギー利用を推進しています。同社は、これらの事業を通じて、民間顧客から公共機関まで幅広い顧客層に対し、高度な専門技術と幅広い対応能力で「安全・安心・快適・活力」そして「持続可能な社会づくり」に貢献しています。技術研究所での研究開発やi-Constructionへの取り組み、海外展開も積極的に進め、常に技術の深化と拡大を図っています。

日本物理探鑛株式会社は、1942年の創業以来80年以上にわたり、地中の「見える化」をマネジメントし、安心・安全な社会基盤づくりに貢献する建設総合コンサルタントです。同社の主要事業は、不発弾探査（危険物探査）、地質・地盤調査、環境・防災調査、インフラの維持管理の4本柱で構成されています。不発弾探査では、第二次世界大戦時に埋設された機雷や爆弾などを、自社開発の磁気探査技術と機器を用いて安全かつ確実に探査します。地質・地盤調査では、建設工事や防災に必要な地質構造、物理特性、地下水などの情報を、現地踏査、ボーリング、各種物理探査（弾性波探査、反射法弾性波探査、微動探査など）、検層といった多様な手法で詳細に把握します。環境・防災調査では、地震や豪雨などの自然災害対策に加え、土壌汚染・地下水汚染調査、火山ガス調査、産業廃棄物調査など、環境保全・改善に資する調査を実施。インフラの維持管理においては、既設杭の有無や根入れ深度、埋設管の位置・深度、路面下の空洞などを高精度に検出し、構造物の健全性評価を支援します。 同社は、磁気探査のパイオニアとして、長年の経験と実績に裏打ちされた高い技術力と対応力を強みとしています。新幹線、海底トンネル、高速道路建設といった大規模な公共事業から、スエズ運河の浚渫工事、洋上風力発電施設の建設支援まで、国内外の多岐にわたるプロジェクトで実績を重ねてきました。特に、自社で開発・製造する専用機器やシステムを活用し、日本の現場に特化した技術を追求することで、技術的に困難な案件や大規模な案件にも迅速かつ柔軟に対応できる体制を確立しています。国土交通省、防衛省、各自治体、高速道路会社、JR各社、電力会社、建設会社など、幅広い顧客層に対し、東京、水戸、新潟、名古屋、大阪、広島、北九州、沖縄といった全国主要都市の拠点を活かし、自社一貫体制で高品質な地盤情報とソリューションを提供しています。これにより、建設現場の安全性向上と効率化、そして持続可能な社会の発展に寄与しています。

株式会社テクノ中部は、エネルギーと環境分野における高度な知識と確かな技術力を基盤に、社会課題解決に貢献する多岐にわたるサービスを提供する企業です。同社の主要事業は、発電設備、燃料設備、廃棄物処理設備、環境設備、ガス供給設備の工事、運転、保守、管理、および揚油・揚液等の燃料関連業務です。また、貨物利用運送業、海上運送業、通関業、船舶代理店業、海事・港湾コンサルタント事業も展開しています。 環境関連事業では、陸域・水域環境調査、環境アセスメント、環境技術コンサルティング、環境DNA分析・遺伝子解析、環境教育を提供し、生物多様性保全や自然共生社会の実現に貢献しています。特に、レーダーシステムやドローン、遺伝子解析技術といった最新技術を駆使した調査・分析が強みです。測定分析事業では、環境測定分析、土壌汚染調査、PCB分析・処分支援、設備診断・材料診断、油中ガス分析、アスベスト事前調査・分析、溶接ヒューム濃度測定・フィットテストなど、電力設備関連で培った高度な分析技術を活かしています。 火力発電関連事業では、バイオマス発電所を含む各種プラント設備の運転・保守、石炭灰の販売、技術員派遣を行い、燃料海事関連事業では、燃料の荷役、輸入代行、内航輸送、船舶所有、海事コンサルティング、船舶代理店、港湾サービス、海上防災・警戒業務を通じて、船舶燃料の低炭素化にも貢献しています。原子力発電関連事業では、放射線管理、化学管理、計測機器管理、放射性廃棄物管理、廃止措置クリアランス、総合支援センター運営、原子力防災支援を通じて、電力の安定供給と脱炭素社会の実現を支えています。 同社は中部電力グループ唯一の環境事業者として、大規模発電所建設に伴う環境アセスメントで培った豊富な実績とノウハウを持ち、低廉で高品質なソリューションサービスを提供することで、地域社会の持続可能な発展に貢献しています。顧客層は発電事業者、廃棄物処理業者、土木・建設業者、製造業者、不動産（販売・管理）業者、カーボンニュートラル・環境保全に関心のある企業・団体など多岐にわたります。

株式会社建設環境研究所は、環境分野に強みを持つ総合コンサルタントです。河川・ダム・砂防、道路、都市・地域、エネルギーといった社会資本整備の分野において、環境を軸とした計画・調査から設計までを一貫して提供しています。具体的には、水の恵みを活かし流域を守る「河川・ダム・砂防の計画＆マネジメント」、安心で活力ある地域をつくる「道路リノベーション＆マネジメント」、災害から人・まち・国土を守る「防災・減災コンサルティング」を手がけます。また、人と自然が調和した地域を目指す「環境デザイン＆マネジメント」、大切な自然を守り暮らしに活かす「環境リサーチ＆ソリューション」、環境を可視化し暮らしを守る「環境計量＆ソリューション」も提供しています。環境と土木が融合したコンサルティングを通じて、持続可能な社会の実現に貢献しています。国際基準LEAPアプローチに対応した「生物多様性情報開示支援サービス」や「自然共生サイト（OECM）認定支援サービス」など、新分野にも積極的に取り組み、環境調査・解析や合意形成を効率化・高度化するDX技術・ツールの開発も推進しています。長年培ってきた多様な専門性と豊富な知見、膨大な環境情報データ、そして最新技術を駆使し、持続可能な環境と社会資本整備の融合を図っています。