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三浦工業株式会社は、1959年の設立以来、「熱・水・環境のベストパートナー」として、環境に優しい社会ときれいで快適な生活の創造に貢献することを企業理念としています。同社は、小型貫流ボイラ、舶用補助ボイラ、排ガス（廃熱）ボイラといった各種ボイラ製品の製造販売を主力事業とし、その開発・製造で培ったノウハウを活かし、多岐にわたる事業を展開しています。 具体的には、水処理機器、食品機器、滅菌器、薬品等の製造販売、およびそれらのメンテナンス、環境計量証明業を手掛けています。水処理分野では、水銀フリーUV-LED水殺菌装置や家庭用・業務用軟水器を提供し、食品分野では学校給食向け真空冷却機などを展開。医療分野では低温滅菌技術「ETstera」を用いた滅菌器や産業用洗浄器を提供し、感染症対策から再生医療分野まで幅広く貢献しています。また、海洋環境保護のためバラスト水管理システムも提供しています。 同社の強みは、ボイラや水処理機器、食品機器、メディカル機器、環境機器など幅広い商品ラインアップと、それらを支える高い技術力、そして日本全国約1,200名のフィールドエンジニアによる充実したメンテナンス体制にあります。特に、ミウラオンラインメンテナンスシステムによる24時間監視と「ビフォアメンテナンス」は、お客様の設備トラブルを未然に防ぎます。さらに、工場全体のエネルギーシステムを効率化する「熱電ソリューション」や、ユーティリティ設備から生産設備、エネルギー管理までを総合的に見直す「トータルソリューション」を提供し、お客様の省エネと環境負荷低減を支援しています。 近年では、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みとして、固体酸化物形燃料電池システム、水素焚きボイラ、水素製造装置といった水素事業の拡大にも注力しています。また、自社機器に留まらず、他社機器やお客様設備全体を対象とした「まるごとメンテナンスサービス」を提供し、IoTを活用した「見守りサービス」契約により、生産性向上とリスク低減を実現しています。グローバル展開も加速しており、世界50以上の国と地域で事業を展開し、ドイツのCERTUSS社やアメリカのCleaver-Brooks社をグループに迎え、熱のプロバイダーとして変革を続けています。グループ会社であるアイナックス稲本株式会社では業務用洗濯機械設備を、ミラボット株式会社では自動搬送ロボットの開発・製造・販売・保守を行っており、事業領域を広げています。

応用地質株式会社は、1957年の設立以来、「地質工学の創造」を旗印に、地球科学に基づく専門的知見と技術を核として、社会基盤の整備、災害に強い強靭なまちづくり、豊かな自然環境の保全と育成、資源・エネルギーの安定供給に貢献する地球科学のエキスパート企業です。同社は「防災・インフラ」「環境・エネルギー」「国際」の3つの事業セグメントを展開し、社会課題の解決を事業活動で推進しています。 防災・インフラ事業では、大規模地震動算定や地震被害想定調査、地盤3次元化技術「OYO GeoTools」、交通ビッグデータを用いた舗装維持管理サービス、路面下空洞探査、火山監視システム、流域・治水対策、トンネル点検・維持管理、津波高・浸水範囲予測、電力施設等の防災対策支援など、多岐にわたる調査・設計・計測サービスを提供し、国や自治体の防災計画策定やインフラの老朽化対策を支援しています。 環境・エネルギー事業では、生物多様性調査とOECM登録支援、外来魚の適正管理システム、自然由来重金属対策、土壌・地下水汚染調査・対策支援、洋上風力発電事業支援、樹木診断など、自然環境分野から生活環境分野、再生可能エネルギー事業化支援まで幅広く手掛けています。 国際事業では、インフラの長寿命化・強靭化を支える非破壊検査機器や地震観測システム、洋上インフラを支える物理探査機器の開発・製造・販売、および地域のインフラを支える調査・設計・工事・施工管理サービスをグローバルに展開しています。 同社の強みは、地質・地盤調査における国内No.1の規模と実績、DX銘柄2022に選定される先進的なデジタルトランスフォーメーションへの取り組み、BIM/CIM分野での高いプレゼンス、そしてコンサルティングから計測機器の開発・製造・販売までを一貫して提供できる総合的なソリューション開発力にあります。これらの強みを活かし、デジタル技術やオープンイノベーションを積極的に推進することで、社会のレジリエンスと持続可能性の向上に貢献し、人と地球の未来に最適な解を導き出すことを目指しています。顧客は国、自治体、建設・土木事業者、エネルギー関連企業、一般企業、地域住民など多岐にわたります。

八千代エンジニヤリング株式会社は、60年以上にわたり社会基盤から経済・産業、人々の生活といった社会と暮らしの課題を解決する総合建設コンサルタントです。同社は、社会マネジメント、環境計画、地質・地盤、機械・電気といった多岐にわたる技術を結集し、全社的な技術連携を強化する「共創」を推進しています。主要な事業分野としては、まちづくり、建築、環境施設などの都市を構成する機能に関する「都市デザイン」サービス、道路、鉄道、橋梁といった交通事業の構想・計画から設計、施工、管理、維持管理・事業評価までを一貫して提供する「道路・鉄道」事業、河川・海岸、ダム、砂防、港湾・海洋の4分野で国内外にサービスを展開する「河川・水工」事業があります。さらに、同社は国内外約150カ国で多岐にわたるサービスを提供する「海外」事業、そして社会問題を解決する新たな技術の研究や、その研究成果を社会へ実装する「研究・事業開発」にも注力しています。特に、デジタル技術と土木技術を融合させた「Civil Engineering 2.0」を提唱し、AIアシスタント「TERNO-テルノ-」による設計品質向上、ダム流入量・河川水位予測システム、クラウド設備保全システム「MENTENA -メンテナ-」、ブルーカーボン創出、グリーンインフラ整備、グリーン電力証書発行支援など、多角的なソリューションを提供しています。対象顧客は主に官公庁および企業であり、老朽化するインフラへの最大限の投資効果発揮、気候変動や自然資本を含むあらゆる環境課題の解決、世界のごみ問題解決と自然保全、クリーンエネルギーによる官民連携促進、地域活性化、カーボンニュートラル実現などを支援しています。同社の強みは、長年の経験で培われた専門技術力と、分野横断的な総合力、そして最新のデジタル技術を積極的に取り入れ、社会課題に対して多様な視点から最適な解決策を見出す能力にあります。これにより、持続可能な社会づくりに貢献し、インフラの長寿命化、防災・減災、環境保全、地域経済の発展に寄与しています。また、MaaS on Blockchainや土木デジタルツイン、AIを活用したインフラモニタリングなど、未来を見据えた研究開発にも力を入れ、社会の新たな原動力となる仕組みやサービスの創出を目指しています。

大日本ダイヤコンサルタント株式会社は、2023年7月に大日本コンサルタント株式会社と株式会社ダイヤコンサルタントが合併して発足した総合建設コンサルタントです。同社は、橋梁を中心とした構造物の計画・設計に強みを持つ大日本コンサルタントと、地質・地盤の調査・解析に強みを持つダイヤコンサルタントの技術と60年以上の実績を融合させ、社会インフラの整備、自然災害の軽減、環境問題の改善といった多岐にわたる社会課題の解決に貢献しています。 同社の事業内容は、土木の調査・設計・維持管理を専門とし、地質・地盤の調査・解析から企画・設計まで一貫した高品質な技術サービスを提供しています。具体的には、道路・交通、河川、トンネル、港湾、都市施設、地域開発、環境・エネルギー分野におけるコンサルティングを手掛けており、高品質ボーリング調査や物理探査などの専門技術も有しています。近年では、気候変動による自然災害の頻発化・激甚化、社会インフラの老朽化といった喫緊の課題に対し、国土強靱化に資する予防保全型インフラメンテナンスへの転換を推進。さらに、再生可能エネルギー、スマートシティ、インフラの包括維持管理といった次世代事業や新規領域にも積極的に参画し、他業種との協業や新しい市場の開拓にも取り組んでいます。 同社の強みは、高度な専門技術と豊富な実績に裏打ちされた総合的なコンサルティング能力です。多数の技術士を擁し、土木学会田中賞やデザイン賞をはじめとする数多くの表彰・受賞歴がその技術力の高さを証明しています。また、30件以上の特許取得技術を有し、ISO9001、ISO14001、ISO/IEC27001、ISO 55001といった国際規格の認証も取得しており、品質、環境、情報セキュリティ、アセットマネジメントにおける高い水準を維持しています。主要な顧客は国土交通省をはじめとする官公庁、独立行政法人、高速道路会社など多岐にわたり、社会の基盤を支える重要な役割を担っています。DX推進にも注力し、デジタル技術やデータ分析を駆使して社会資本整備や災害リスク低減に貢献し、安心で持続可能な社会の実現を目指しています。

株式会社日建設計は、計画、設計、マネジメントを網羅する総合的なプロフェッショナルコンサルタントグループとして、多岐にわたる統合サービスソリューションを提供しています。同社の主要事業は、建築設計、都市計画、環境・構造設計、およびこれらに付随するコンサルティング、リサーチ、プロジェクトマネジメントです。長年にわたり培ってきた建築・都市開発の専門知識と技術を基盤に、大規模な再開発プロジェクトから個別の建築物まで、幅広い領域で社会資本の形成に貢献しています。特に、同社は「社会環境デザイン」を強みとしており、単に目に見える建物や都市のデザインに留まらず、その根底にある仕組みや制度、組織、そして多様なステークホルダーとの「つながり」をデザインすることで、社会課題の解決を目指しています。具体的には、地域の社会起業家と連携し、社会課題解決を促進する共創プログラム「FUTURE LENS」を運営。このプログラムでは、日建設計が持つ価値の可視化・定量化、制度の読み解き、仕組みづくりの専門性を活用し、地域の構造的な課題解決を支援しています。また、オープンイノベーションスペース「PYNT」を通じて、社内外の多様な専門性を持つ人々が交流し、新たなアイデアや価値を共創するプラットフォームを提供。これにより、人口減少やインフラ老朽化といった将来の都市課題に対する先行的なインサイトを獲得し、建築や都市に持続可能な解決策を実装するビジネスモデルを展開しています。同社は、社会貢献と企業価値向上を両立させながら、未来のまちづくりに貢献し続けています。

株式会社コベルコ科研は、1979年に株式会社神戸製鋼所から分社化して以来、受託試験研究、特殊溶解材料、半導体検査装置（LEO）の3つの主要事業を展開しています。同社の受託試験研究事業は、物理解析、化学・環境分析、機械・構造評価、計算科学（CAE）、二次電池評価、腐食・防食、材料試験・試作といった多岐にわたる技術分野において、長年培った評価技術と提案力を駆使し、お客様の研究開発における課題解決をトータルでサポートしています。自動車、エネルギー、エレクトロニクス、化学などの幅広い産業分野の顧客に対し、新製品開発や製品改良に貢献し、安全性の高い製品や高効率なプラントの実現を支えています。特に、CAEと試験を組み合わせたトータルソリューション提供に強みを持ち、振動解析、音響解析、構造解析、流体解析、反応解析、EV・電池解析など、多様なシミュレーション技術と実測データを連携させることで、設計段階からトラブル解決までを支援します。また、特殊溶解材料事業では、真空誘導溶解やスプレイフォーミングなどの特殊溶解設備を用いて、スパッタリングターゲットの製造や各種金属材料の試作から小規模量産までを手掛けています。半導体検査装置（LEO）事業では、装置メーカーとしてサブナノ精度計測を可能にする最先端の半導体検査・測定装置を設計・開発・製造し、ウェーハの平坦度・形状測定、エッジ・ノッチ形状測定、ライフタイム測定、貼り合せ評価・エッジ欠陥検査などを提供し、半導体産業の発展に貢献しています。同社は、神戸製鋼グループ外の企業からの依頼が売上の約70%を占めるほど、幅広い業界から信頼を得ており、カーボンニュートラルやデジタルトランスフォーメーション（DX）といった社会課題解決にも積極的に取り組んでいます。

日鉄エンジニアリング株式会社は、「一歩先をいく技術とアイデアで、お客様に最適なエンジニアリングソリューションを提供し、グローバルな社会・産業の発展に貢献する」ことをパーパスとしています。同社は、製鉄で培ったエンジニアリング力を基盤に、カーボンニュートラルの実現、レジリエントな街づくり、DXによる新しい価値創造に挑んでいます。主要事業として、環境・エネルギー分野では廃棄物発電、再生可能エネルギー（バイオマス、地熱、風力等）、汚泥資源化、コージェネレーション、石油・天然ガス開発、パイプラインといった各種施設・プラントの開発・建設・O&M、そして土壌環境修復を手掛けています。都市インフラ分野では、鋼構造技術を活かした産業・都市の基盤となる建物を提供し、事業創出分野では地球環境やエネルギー、海洋資源などの社会課題に応える新たなエンジニアリング事業と技術確立を追求しています。 特に土壌汚染対策においては、土壌汚染対策法施行以前からの実績とノウハウをシステム化した「土壌汚染コンサルティングサービス」を提供しており、土地売却・購入時の事前検討、事業計画における法令・工程チェック、汚染地活用時のコスト評価、他社提案のセカンドオピニオンなど、あらゆるフェーズで顧客を支援します。このサービスは最短2日、10万円からという低コストで提供され、法令データや地質データに基づく簡易評価が強みです。また、約2000件の土壌調査および土壌汚染対策の実績を持ち、自治体への報告支援、汚染物質や範囲に応じた最適工法の選定によるコストミニマム化、掘削不要なバイオレメディエーション（超多点バイオ工法®、NSバイオアクティ®）など、多様なニーズに対応しています。解体・建設工事と連携したワンストップサービスや、改正土壌汚染対策法に基づく区域指定解除の支援、シアン汚染に対する独自の分析技術「NSOF®法」と対策技術「NSバイオアクティ®CN」の開発・適用も行っています。汚染土壌のリサイクル（セメント原料化）や地下水浄化（バチルウォール®）にも取り組み、CO2排出量抑制に貢献する原位置浄化工法を積極的に推進するなど、環境負荷低減にも注力しています。顧客は土地所有者、不動産事業者、工場・事業場、建設・解体業者、自治体など多岐にわたり、日鉄グループのネットワークを活かした確実なサービス提供と環境負荷低減を両立させています。