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石原ケミカル株式会社は、1900年の創業以来、「自己開発」「商品開発」「市場開発」の「三つの開発」を経営理念に掲げ、界面化学を中核技術とする「界面科学」を基盤に、多岐にわたる高機能化学製品と関連機器の開発、製造、販売を手掛けています。同社は「金属表面処理剤及び機器等」「電子材料」「自動車用化学製品等」「工業薬品」の四つの事業をバランスよく展開し、景気の動向に左右されにくい「全天候型経営」を実践しています。 「金属表面処理剤及び機器等」事業では、パソコン、携帯電話、AV機器などに不可欠な電子部品用めっき液、特に国内トップシェアを誇る鉛フリースズ及びスズ合金めっき液の開発・製造販売を行っています。スマートフォンやタブレット端末の小型・薄型化を支えるウエハバンプ用めっき液や、半導体・プリント基板の高機能化に対応した回路形成用電気銅めっき液も提供。さらに、生産工程の品質安定とコスト削減に貢献する化成処理液自動管理装置も手掛けています。 「電子材料」事業では、ファインセラミックス製品、高性能ポリイミド樹脂『ベスペル』やPEEK樹脂などのスーパーエンプラ製品、半導体製造装置部品に最適なCFRPやグラッシーカーボンといったカーボン製品を提供しています。特に、均一サイズの銅ナノ粒子製造技術を応用した導電性銅ナノインクの研究開発に注力し、RF-タグ、LED、タッチセンサー、パワーデバイス向けに、電子部品の小型化、製造プロセスの簡略化、低コスト化、環境負荷低減に貢献する材料を提供しています。抗菌材料や熱伝導材料(TIM)の開発も進めています。 「自動車用化学製品等」事業では、国産初の液体カーワックスを開発した「ユニコン」ブランドのもと、ガソリンスタンド向け洗車機用洗剤、自動車整備工場向け整備用ケミカル製品、ボディショップ向け補修用ケミカル製品、各種工場向け洗浄剤など、プロユース製品を幅広く展開。また、造船、自動車、鉄道車両などの大手メーカーで採用される溶接スパッター付着防止剤は、溶接時のスパッタ付着を防ぎ、後処理作業時間の削減に貢献しています。 「工業薬品」事業は創業時からの伝統を誇り、鉄鋼、重工業、化学工業、官公庁など幅広い顧客に対し、ファインケミカルを中心とした特殊性の高い工業薬品の卸売りと、ユーザーニーズに応じた薬剤の提案、金属表面処理技術や工業材料加工技術を活かした共同商品開発を行うコーディネーター的役割を担っています。同社は全従業員の約3分の1を研究開発人員に充て、製品売上高の約10%を研究開発費に投資するなど、強固な研究開発体制を構築し、大学や試験所との連携を通じて常に新しい技術と製品の創出に挑戦しています。国内外に拠点を持ち、グローバルな市場展開も積極的に推進しています。ニッチ市場で高い占有率を誇り、はんだめっき液では国内トップシェアの実績を持ちます。

第一工業製薬株式会社は、1909年の創業以来、「産業を通じて、国家・社会に貢献する」という社是のもと、化学素材メーカーとして事業を展開しています。同社の原点は、明治時代に開発された絹糸を効率的に取り出す薬剤「蚕繭解舒液（シルクリーラー）」であり、この技術から生まれた界面技術が同社のコア技術、成長の源となっています。同社は、界面活性剤を始めとする各種工業用薬剤や、健康食品などのライフサイエンス関連製品の製造・販売を主軸としています。特に、国際競争力のある独自の界面活性剤、カルボキシメチルセルロースナトリウム（CMC）、高純度のショ糖脂肪酸エステルなどを強みとしています。これらの製品は、繊維工業用精練剤や油剤から始まり、非イオン界面活性剤、ポリウレタン、難燃剤、光硬化モノマー、水分散ウレタン樹脂、フロン・エタン代替水系洗浄剤、電気絶縁用ウレタン樹脂、反応性界面活性剤、セルロースナノファイバー（CNF）など、多岐にわたる高機能な化学素材へと発展してきました。同社は「ユニ・トップ」企業として、規模ではなく独自性で評価されることを目指し、多様な技術を組み合わせることで幅広い産業分野に材料を提供しています。近年では、デジタル化、脱炭素への対応、健康社会、循環型社会の実現に寄与する材料開発に注力しており、「電子・情報」「環境・エネルギー」「ライフ・ウェルネス」「コア・マテリアル」の4つの事業領域で収益強化を図っています。研究開発型企業として、顧客ニーズに応える高付加価値製品づくりをビジネスモデルとし、2025年4月からは5カ年中期経営計画「SMART 2030」を始動し、「社会のさまざまな課題を解決するスマート・ケミカルパートナー」となることをビジョンに掲げています。地球温暖化や資源枯渇、少子高齢化といった社会課題に対し、「こたえる、化学。」を追求し、環境や生活の安全性、快適性の向上に貢献しています。グローバル展開も積極的に進め、アジア、北米、欧州など世界市場で製品開発・販売を行い、中国での生産拠点建設や新規事業を次々とスタートさせています。ライフサイエンス分野では、認知機能改善素材「Naturido」や健康食品「TENCHUKASOU」、機能性表示食品「Kainou Tochukasou」、消臭スプレー「NIOCAN」などの開発・販売も行い、人々の健康と快適な暮らしを支えています。

エステー株式会社は、「こころに響くアイデアで、ふとした瞬間を、ふふっと笑顔に。」をパーパスに掲げ、人々のこころの安らぐ健やかな生活を実現する製品・サービスを提供し、笑顔のある豊かな人生に貢献することを目指す日用品メーカーです。同社は「空気の力で、もっと楽しく暮らしやすく」をテーマに、多岐にわたる事業を展開しています。 主要事業として、まず「消臭芳香剤」事業があります。これは同社グループの主力であり成長事業で、強力消臭と長持ちを特徴とする「消臭力」を最大のメガブランドとして展開。消臭技術の向上と時代のニーズに合わせた用途・香りのラインナップに加え、ウェルネス軸の新たな価値創造にも注力し、国内市場で31%のシェアを誇ります。 次に、創業以来のコア事業である「防虫剤」事業では、大切な衣類を虫食いから守る信頼のトップブランド「ムシューダ」や「ネオパラエース」を展開し、国内シェア51%を獲得しています。生活環境や収納形態の変化に対応したクローゼット用、ウォークインクローゼット用、カバータイプ、香りつきの「かおりムシューダ」、さらにはダニ対策品「ムシューダ ダニよけ」など、幅広い製品を提供しています。 「除湿剤」事業では、1981年発売の「ドライペット」を主力とし、住宅の気密化や共働き世帯の増加といった社会背景に対応した湿気対策を提供。除湿に脱臭機能を付加した「備長炭ドライペット」など、多様なニーズに応える製品で国内シェア31%を占めます。 「ペット用品」事業は、猫ちゃん視点を掲げたウェルネス領域の注力事業で、猫用システムトイレ「ニャンとも清潔トイレ」を展開。清潔でストレスのないトイレ環境を通じて猫の健康と笑顔を追求し、おしっこチェックキットや消臭剤も提供しています。 「脱臭剤」事業では、同社が培ってきた炭の力で脱臭する技術を活かし、「脱臭炭」ブランドを展開。冷蔵庫用脱臭剤市場で82%という圧倒的なシェアを誇り、備長炭を配合した強力脱臭剤を冷蔵庫用、下駄箱用、キッチン・流しの下用など幅広く提供しています。 「米びつ用防虫剤」事業では、天然の唐辛子パワーでお米を虫から守る「米唐番」がトップブランドとして高い支持を得ており、国内シェア87%を誇ります。交換時期がひと目でわかる唐辛子ゼリーを採用し、様々な容量や無洗米用に対応しています。 「カイロ」事業は、2019年にマイコール株式会社から継承したサーモケア事業で、「オンパックス」ブランドをメインに展開。心地よい温感と高品質にこだわり、衣類に貼るタイプ、貼らないタイプ、靴用、くつ下用、さらには災害備蓄品や高温カイロなど、幅広いラインナップで国内シェア16%を占めています。 「家庭用手袋」事業は、防虫剤事業に続く60年前からの息の長い事業で、家庭用手袋「ファミリー」と業務用手袋「モデルローブ」を展開。生活者の手肌を守るロングセラーブランドとして、使いきり極うす手タイプから細かな作業に適したうす手タイプまで、高い商品力で根強い支持を得ており、国内シェア19%を誇ります。 さらに、同社は「かおり ✕ ウェルネス」をテーマとした「新規事業」にも注力しており、スティックタイプの練り香水「ルナマイン」を展開するほか、アロマ空間デザイン事業を手掛ける子会社「株式会社コードミー」を通じて、香りとITを融合した新たな価値創造に取り組んでいます。これらの事業を通じて、同社は一般消費者の日常生活における様々な「空気」に関する課題を解決し、快適で豊かな暮らしをサポートする製品・サービスを提供し続けています。

株式会社マンダムは、1927年創業の化粧品メーカーであり、「健康と清潔と美」を通じて人々の日常に発見と感動をもたらす「人間系企業」を標榜しています。同社の主要事業は、化粧品、香水、医薬部外品の製造および販売であり、特に男性用化粧品ブランド「ギャツビー」は国内外で高い認知度を誇ります。同社は「BE ANYTHING, BE EVERYTHING.」をコーポレートスローガンに掲げ、生活者一人ひとりが自分らしく生き、心身ともに健康的で幸せな状態（ウェルビーイング）を実現できるよう、商品やサービスを通じてサポートしています。研究開発においては、五感とは異なる感覚センサー「TRPチャネル」に着目した製品開発や、自然な仕上がりと高いキープ力を両立する「インサイドロック技術」などの革新的な整髪技術、さらには「汗とにおい総研」での専門的な研究を通じて、生活者の多様なニーズに応える製品を生み出しています。また、デジタル技術と顧客データを活用し「生活者発・生活者着」の考え方をアップグレードすることで、顧客理解の解像度を高め、新たな価値共創を目指すDX推進にも注力しています。同社は「グローバル10億人の生活者にお役立ちができる唯一無二の強みを持った化粧品会社」をビジョンに掲げ、アジアを中心とした海外事業の量的成長を推進。日本事業およびインドネシア事業における収益性改善と新たな成長エンジン獲得にも挑戦し、EC体制の確立による顧客接点の拡大・深耕を図っています。これにより、男性事業のさらなる深化と女性事業への積極的な投資・拡大を進め、持続的な企業価値向上を目指しています。