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Ｎｅｕｓｉｇｎａｌ　Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ株式会社は、「変えよう。人類と認知症の歴史を」を掲げ、世界規模の課題である高齢化に伴い急増する認知症を含む中枢神経系（CNS）疾患に対し、画期的な治療薬の開発を通じて患者および関係者のQuality of Life改善に貢献することを使命としています。同社の主要事業は、認知症・精神疾患治療薬の研究・開発、およびその他脳疾患に関する標的探索と治療薬の研究開発です。特に、アルツハイマー型認知症（AD）治療候補化合物「NTX-083」の開発に注力しており、東北大学発の創薬シーズを基盤に事業を展開しています。 NTX-083は、新規メカニズム（Mode of Action：MoA）に基づく低分子薬であり、ADモデルマウス等を用いた非臨床試験では、中核症状（認知機能改善効果）と周辺症状（精神機能改善効果）の改善作用に加え、疾患修飾作用を併せ持つことが示されています。また、経口投与が可能であるため、臨床使用における患者アクセスの向上が期待され、複数の動物を用いた安全性試験の結果から高い安全性が特徴です。同社は、このNTX-083を世界初の中核・周辺症状改善および疾患修飾が可能なFirst-in-class薬剤として上市することを目指しています。 これまでの実績として、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の「創薬ベンチャーエコシステム強化事業」に採択され、開発を推進。東京大学医学部附属病院での健康成人を対象とした医師主導治験にNTX-083を提供し、2025年2月18日には世界で初めてヒトへの投与（First in Human）を達成しました。さらに、2025年11月7日には同社初の企業治験である第I相反復投与試験を開始し、2026年3月17日には日本人および白人の健康成人を対象としたこの試験において、特筆すべき副作用なく安全性および忍容性が確認され、優れた薬物動態プロファイルを示すことが明らかになりました。この良好な結果に基づき、同社は次なるステップとして、米国でのアルツハイマー型認知症患者を対象とした第Ib相治験の実施を計画しており、開発は当初計画より数ヶ月早く順調に進捗しています。同社は、長年の研究で得た知見と豊富な創薬経験を持つプロフェッショナルチームを強みとし、認知症治療薬を待ち望む患者とその家族に一刻も早く届けることを目指しています。

株式会社アオミネクストは、XR（クロスリアリティ）、メタバース、アバターといった先端技術を組み合わせ、多岐にわたるソフトウェア開発を手掛ける企業です。同社はVR機器、生成AI、タッチサイネージ、レーザースキャナーなど様々なハードウェアとソフトウェアを融合させ、これまでにない新たな価値創造を目指しています。主要事業として、XR/メタバース開発では、LiDARスキャナーを用いた現実空間のリアルなスキャンや、イラストから完全に仮想の空間を構築し、トレーニング、シミュレーション、ゲーム、体験型コンテンツなどを提供しています。AI関連ソフトウェア開発では、タッチサイネージにアバターを表示し、音声認識とタッチ入力でAIと対話できるデジタル接客プログラムや、VR空間での教育研修を採点するAIなど、既存のAI技術とXR技術・サイネージを組み合わせた斬新な利用者体験を実現しています。また、教育プログラムの開発・講座提供も行っており、学校、自治体、法人向けにXRやAIに関する講座、コース、教材を開発。3DCGを活用した安全教育プログラムから、デジタル技術の実地連続講座、ワークショップまで幅広く企画制作しています。さらに、アバター・3DCG・バーチャルライブ制作も手掛け、VR空間用アバターやバーチャルYouTuber向け3DCG、モーションキャプチャデータを利用したキャラクター映像、バーチャルライブ演出、現実の舞台演出用コンテンツなどを制作しています。同社の強みは、VRSNSやリアルタイム通信ミドルウェア開発を自社内製する高い技術力と応用力にあります。XR機器・メタバースの利用経験を採用要件とするなど、技術に精通した人材が豊富で、ノウハウが社内に蓄積されているため、柔軟性の高い提案が可能です。実績として、メタバース向けアバター売上法人No.1、東京都XR・メタバース等産業展2024ビジネス部門第三位（VR製品として1位）を獲得し、創業以来4期連続黒字を達成するなど、経営の安定性も示しています。具体的な事例としては、学校法人青叡舎学院 勇志国際高等学校との協業で、VR機器を用いた「メタバース生」コースの企画開発、機器納入、広報を支援。生徒が仮想教室でホームルームや授業、文化祭に参加し、全日制高校と同様の卒業資格を得られる画期的な教育モデルを構築しています。これらの事業を通じて、同社は教育機関、自治体、一般法人、そして個人ユーザーに対し、革新的なデジタル体験とソリューションを提供しています。

株式会社Nocnumは、「水と衛生が美しく保たれる仕組みをつくる」というミッションのもと、持続可能な水環境の実現を目指し、IoTとAIを活用した革新的なソリューションを開発・提供しています。同社の主要事業は、分散型処理設備の遠隔監視IoTソリューションの開発・提供と、分散型排水資源循環システムの開発です。具体的には、浄化槽の遠隔水質・異常監視技術「AquaLink（アクアリンク）」を提供しており、IoTセンサーを浄化槽に設置することで、槽内の異常有無や推定放流水質（透視度、BOD、全窒素、アンモニア濃度）をいつでもどこでも確認可能にします。これにより、浄化槽の維持管理における不要な点検訪問を削減し、効率的かつ環境負荷の低い運用を実現します。また、顧客情報のデジタル管理も可能にし、管理業務のDX化を推進しています。 さらに、同社は排水からの肥料回収システム「EcoPhos（エコフォス）」の開発も進めており、食品工場、飲料工場、畜産、養殖などから排出されるリン含有排水から肥料成分を回収し、汚泥量や電力消費量の低減に貢献します。この技術は現在実証段階にあります。加えて、水質データ分析やAI開発の受託事業も展開しており、例えば養殖の生育状況データと水質データを組み合わせた生産量予測や異常検知など、データに基づいた課題解決を支援しています。対象顧客は、浄化槽の維持管理業者、食品・飲料・畜産・養殖業界の企業、そして水質に関するデータ分析やAI開発を必要とする企業や研究機関、さらには環境保全や排水処理に関心を持つ教育機関や社会人団体まで多岐にわたります。 同社の強みは、IoTとAIを駆使した高精度な水質管理技術と、排水を資源として循環させる独自のビジネスモデルにあります。これにより、排水処理を「コスト」ではなく「価値」へと転換し、地域社会における健全で持続可能な水衛生の仕組みを構築しています。国内外での事業展開を目指しており、特にCTOの渡部氏は東南アジア諸国の研究者や排水インフラ実務者とのネットワークを有しています。これまでに、社会起業家支援プログラム「COM-PJ」やWWFジャパンの「BEE Program」に採択され、また「Marine Tech Grand Prix 2025」で企業賞を受賞するなど、その技術力と社会貢献性が高く評価されています。広島県竹原市での「たけはらDX」アクセラレータープログラムや岐阜県での「Gifu Prime Startup」認定を通じて、自治体や地域企業との連携を強化し、実証実験を重ねながら事業の社会実装と全国展開を加速させています。三機工業株式会社との提携も、同社の技術が社会インフラに組み込まれる可能性を示唆しています。

株式会社アブステックは、慶應義塾大学発のベンチャー企業として、「物事を抽象化して本質を捉え、お客様に最適なソリューションを提供する」ことをミッションに掲げ、データサイエンス・AI開発支援、各種メカトロニクス製品の受託開発、およびソフトウェア販売を主要事業として展開しています。 同社の核となる強みは、慶應義塾大学と株式会社東京自働機械製作所との共同研究により創出され、同社が社会実装を進める革新的な人工知能技術「バイラテラルAI®」です。この「人と共に成長する人工知能」は、熟練技術者の暗黙知や技能を数式化できる「ホワイトボックスAI」であり、AIの思考過程を人間が理解できるため、人間とAIが対話的に設計を進め、共に成長できるという大きな利点があります。これにより、データから意味のある因果関係を発見し、システムの知能化・高機能化を実現。特に、大量データから一般的な回答を得る従来のAIとは異なり、専門知識をより深く掘り下げ、これまでAIが十分に活用されていなかった用途への適用が期待されています。 データサイエンス・AI開発支援においては、生産ビッグデータからの重要な関係性抽出や、データの有効活用によるスマートファクトリーの実現を支援。顧客が収集したデータをどのように活用すれば良いか分からないといった課題に対し、バイラテラルAIを用いてシステムの知能化・高機能化に繋げます。 各種メカトロニクス製品の受託開発では、総合システムデザインとして、3D CADによる機械設計、電気CADによる制御盤設計、Visual C#等を用いたGUI作成、PCやPLCを使用した制御プログラム作成、Pythonを用いた画像処理など、機械、電気、ソフトウェアの全てを一貫して対応可能です。精密な位置決め制御、多軸同期制御、厳密な力加減の制御といった多様な要求に応じた制御設計も得意としています。 ソフトウェア販売では、自社開発ソフトウェアの提供に加え、顧客のニーズに応じたカスタムソフトウェアの開発・販売も行っています。また、開発コンサルタントとして、顧客の課題を深くヒアリングし、問題点の抽象化から解決策の具体化、技術開発のサポートまでを一貫して提供するビジネスモデルを展開しています。同社は、これらの事業を通じて、製造業をはじめとする様々な業界の企業に対し、データ利活用による生産性向上や、熟練技術の継承・高度化、新たな製品開発を支援しており、顧客の「わくわく」を創造し、イノベーションを推進することを目指しています。