詳細検索

株式会社モノクロームは、「太陽光パネルを選ばない理由を、ひとつずつなくすこと」を使命に掲げ、建材一体型太陽光パネルとHEMS（Home Energy Management System）の開発・提供を主軸とする企業です。同社は、従来の「屋根の上に載せる設備」としての太陽光パネルの課題を解決し、「屋根として成立する太陽光パネル」という新たな価値を提案しています。主力製品である屋根一体型太陽光パネル「Roof-1」は、金属屋根に特殊加工した太陽光セルを組み込むことで、一般的な屋根と見分けがつかない洗練されたデザインを実現。これにより、意匠性を損なわずに発電機能を両立させ、一度の施工で屋根と太陽光発電の設置を完了できる高いメンテナンス性も特徴です。この「Roof-1」は、2024年のレッドドット・デザイン賞プロダクトデザイン部門で最高賞「ベスト・オブ・ザ・ベスト」を受賞するなど、そのデザイン性と機能性が国際的に高く評価されています。また、住宅ブランド「BESS」の特別モデルにもオプション採用されるなど、建築家やハウスメーカー、工務店といったBtoB顧客、そして新築住宅オーナーなどのBtoC顧客からも注目を集めています。 さらに、同社は壁一体型太陽光パネル「Wall-1」や、最もミニマルなデザインを追求した太陽光パネル「Panel-B」も展開し、住宅のあらゆる面にエネルギー生成の可能性を広げています。エネルギーを「つくる」だけでなく、「かしこく使う」ためのソリューションとして、電力コスト削減と災害時の家族保護を目的とした次世代型HEMS「Energy-1」を開発。これにより、住宅全体のエネルギー最適化をトータルで提案・コーディネートするビジネスモデルを確立しています。加えて、環境貢献と電気代削減を両立させる電力プラン「モノクローム電力」も提供し、エネルギーの生成から消費、そして電力供給までを一貫してサポート。ハードウェアからソフトウェアまで全て社内で設計し、施主直販で施工も行うことで、ユーザーの使い勝手や施工性を考慮した製品開発を実現しています。同社は、住宅オーナー、建設業者、太陽光発電の設置業者や販売業者など、多岐にわたる顧客に対し、持続可能で豊かな暮らしを提案し続けています。

株式会社３ＤＣは、東北大学材料科学高等研究所の西原研究室で開発された次世代炭素材料「Graphene MesoSponge®（GMS）」の社会実装を目指すスタートアップ企業です。同社は、二次元炭素材料グラフェンを三次元に拡張した炭素材料“グラフェンメソスポンジ（GMS）”の開発、製造、販売を主要事業としています。GMSは、炭素1原子分の厚みでスポンジのような三次元構造を持つ「三次元グラフェン」であり、柔軟性、多孔性、導電性、耐食性といった複数の優れた特性を兼ね備えています。これにより、従来のバッテリーが抱える「容量を向上させると別の特性が低下する」というトレードオフ問題を解消し、バッテリーのコンパクト化、高効率化、長寿命化、安全性向上、環境負荷低減を実現します。 同社のGMSは、特に高出力・高容量リチウムイオン電池向けの機能性導電助剤として国内外の多数の電池メーカーにサンプル提供され、その性能向上が実証されています。また、リチウムイオン電池だけでなく、全固体電池やリチウム硫黄電池といった次世代バッテリー、さらにはシリコン系負極の骨格材料、キャパシタ、燃料電池など幅広い応用が期待されています。ドローンや空飛ぶクルマといった分野でのイノベーションの鍵となる材料としても注目されています。 同社は、岐阜県土岐市に世界初となるGMSの量産工場を建設中で、2026年末までの稼働を目指しています。量産化と事業開発を加速するため、NEDOの助成金やシリーズAラウンドを通じて多額の資金を調達し、日本カーバイド工業、東亞合成、現代・起亜自動車グループのCVCなど複数の戦略的・金融投資家との資本提携を強化しています。また、愛知工業大学との共同研究による高品質な導電助剤の量産プロセス確立や、横浜国立大学・大阪大学とのリチウムイオン電池向け正極材料・高濃度電解液の研究など、産学連携を積極的に推進しています。データ駆動型アプリケーションによる製造プロセス革新にも取り組んでおり、日本発の材料技術を世界に普及させることを目指し、脱炭素社会の実現に貢献しています。

Ms.Engineer株式会社は、女性の未来をひらくことを目指し、リモートAI・ITスキルブートキャンプを提供する企業です。同社のプログラムは完全オンラインで完結し、受講生の約9割が完全未経験からスタートしながらも、卒業生の83%がリモートワークを実現し、平均年収約450万円を達成しています。特に、受講生の50%が母親であるなど、多様なライフスタイルを持つ女性のキャリアチェンジを強力に支援しています。経済産業省認定の「女性向け高度IT人材教育機関」として、最大64万円（80%）の教育訓練給付金が適用される講座を提供しており、受講生はIT/AIエンジニア、PM/PMO、ITサポートといった職種を目指すことができます。同社は「年齢に左右されない」「これまでの経験を武器に変える」「働き方が自由になる」「収入UPにつながる」という4つの強みを掲げ、女性が抱える仕事への不安をAI・ITスキルで解消することを目指しています。学習は「基礎学習」「講義・ライブ授業」「チーム開発ワークショップ」の3ステップモデルで構成され、講師によるライブ授業や仲間との協働を通じて「使える技術」を習得。95%という高い卒業率を誇り、一人ひとりに寄り添う伴走サポート体制が特徴です。さらに、一定の成績を収めた卒業生は、同社が運営する実践型AI開発チーム「DAIVE」に所属し、在宅で本物のAI・ITプロジェクトに参画することで、市場価値の高い実務経験を積む機会も提供しています。超集中、集中、スタンダードの3つのコースがあり、受講期間は最短6ヶ月から最長12ヶ月で、給付金を活用することで実質13万円台から受講が可能です。

ネクスファイ・テクノロジー株式会社は、大阪大学発のスタートアップとして、次世代パワーデバイスである炭化珪素（SiC）半導体デバイスを活用した高電圧機器の開発・製造・販売を主要事業としています。同社は、独自の技術により耐電圧1 kVクラスのSiCトランジスタを直並列接続し、10 kVを超える高電圧を高速にスイッチングする技術を確立。これにより、最大500 kHz、2.5 kWの高周波・高電圧パルスを発生させる「高周波パルス電源」と、立ち上がり速度100 ns以下の超高速パルスを発生させる「ナノインパルス発生器」を提供しています。これらの製品は、大気圧プラズマや液中プラズマといったプラズマ応用分野、およびモータ巻線の絶縁劣化評価に不可欠な絶縁試験器として幅広く利用されています。特に、液中プラズマ技術を用いたPFAS（有機フッ素化合物）の分解においては、高効率な「完全分解」に成功し、環境問題解決への貢献が期待されています。同社の高周波電源は、高速水流下でも安定したプラズマ発生を可能にし、廃液処理などの大量処理設備のコストダウンに寄与します。また、絶縁試験器は、高速インバータ駆動モータにおける高電圧発生問題に対応し、産業用や車載モータの信頼性向上に貢献しています。同社は、NEDOの「新エネルギー等のシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業」や市村清新技術財団の新技術開発助成に採択されるなど、その革新性が高く評価されており、朝日新聞や日経クロステック、毎日放送といった主要メディアでもPFAS分解技術が紹介されるなど、社会的な注目を集めています。高電圧特殊電源のリーディングカンパニーとして、産業の発展と環境問題解決に貢献し、未来の豊かな社会づくりを目指すビジネスモデルを展開しています。

Ｔｅｎｓｏｒ　Ｅｎｅｒｇｙ株式会社は、再生可能エネルギー発電所の開発、資産管理、運用最適化を効率化するオーケストレーションプラットフォーム「Tensor Cloud」を提供しています。同社は、AI技術を駆使して発電所と蓄電池の最適運用を実現し、数多くの電力市場を最大限に活用することで、発電事業者の利益最大化を支援します。具体的には、個別最適化されたAIモデルによる高精度な発電量予測や電力価格予測を提供し、リスク低減と収益性向上に貢献。また、蓄電池の充放電スケジュールを最適化することで、FIP制度下でのプレミアム収益増加や出力抑制の回避、価格裁定による収益向上を図ります。 Tensor Cloudは、財務会計から運用、売電までの全ての発電所と蓄電池に関するデータを一元的に集積・統合管理し、一気通貫で業務を支援するSaaSモデルです。事業開発チーム向けには、ポートフォリオのデジタル化、高速財務モデリング、PPA設計、投資レポート自動生成機能を提供し、電力オペレーションチーム向けには、AIによる発電量予測、バランシンググループ管理、OCCTOへの発電計画提出ファイルの自動生成、AI電力価格予測、リアルタイムデータ取り込み機能などを提供しています。これにより、手作業やスプレッドシートによる管理の限界を克服し、属人化や非効率な運用を解消。東京センチュリーとの協業によるFIP転換プロジェクトでの成功事例や、オンサイトPPA支援の実績も持ち、日本の再生可能エネルギーの持続可能な成長を支えるデジタルインフラとして、その価値を高めています。同社は、分散型太陽光発電所の資産マネージャーや独立系発電事業者（IPP）を主要顧客とし、スピードとスケーラビリティを追求したプラットフォームで、日本のエネルギー移行を加速させています。

株式会社ファイアーキッズは、1995年創業の老舗ヴィンテージ時計専門店です。同社は1900年代から2000年頃に製造された希少な一点ものの時計を中心に、幅広いブランドとカテゴリの商品を取り扱っています。ロレックス、オメガ、セイコー、シチズンといった主要ブランドから、パテック・フィリップ、ヴァシュロン・コンスタンタンなどの高級ブランドまで、多岐にわたるヴィンテージウォッチを提供。クロノグラフ、パイロットウォッチ、ダイバーズウォッチ、ミリタリーウォッチ、国産時計、ドレスウォッチ、スポーツウォッチ、ビジネスウォッチ、カジュアルウォッチなど、顧客の多様なニーズに応える豊富な品揃えが特徴です。同社は「時計好き仲間を増やす」というパーパスを掲げ、単なる商品の販売に留まらず、お客様に「時計を見て触れて楽しむ体験」を提供することを目指しています。横浜本店、中野ブロードウェイ店、銀座ナイン店の実店舗に加え、オンラインショップも運営し、全国の時計愛好家やヴィンテージ時計初心者に向けてサービスを展開しています。 同社の強みは、時計として実用性を保ち、メンテナンスを通じて長く愛用できる時計、そして後世に残したい時計を厳選して取り扱っている点にあります。購入後のアフターサービスも充実しており、オーバーホール済みの時計には業界でも異例の30ヶ月動作保証を付帯。さらに、購入した時計の80%での買取保証（条件あり）や、最大60回までの分割金利手数料0%のショッピングローンを提供し、顧客が安心してヴィンテージ時計を購入・所有できる環境を整備しています。2025年の市場調査では、年間売上、年間販売本数、店頭在庫数の3冠を達成するなど、ヴィンテージ時計市場におけるリーディングカンパニーとしての地位を確立しています。個性豊かな「ウォッチメイト」と呼ばれる専門スタッフが、お客様一人ひとりに寄り添い、最適な一本との出会いをサポートするコンシェルジュサービスも提供しており、顧客体験を重視したビジネスモデルを展開しています。

Ｙｏｈａｎａ株式会社は、忙しい現代人の生活に時間的・精神的なゆとりを提供する「Yohana」という次世代ファミリーコンシェルジュサービスを提供しています。Yohanaは、個人のTo-doリストに寄り添い、日々の多様な課題をチームで解決に導きます。主なサービスとして、お客様一人ひとりに専属のYohanaガイドがつき、生活目標の達成を長期的にサポートします。また、Yohanaスペシャリストが、日々のTo-doの整理と解決を実行します。独自のネットワークを通じて、家事代行や健康関連サービスなど、信頼できる地域の専門家もご紹介いたします。直感的に操作できるYohanaアプリを活用し、To-doの依頼や進捗確認を簡単に行える点が特徴です。専門知識を持つスペシャリストとテクノロジーを組み合わせることで、多忙な家族のくらしを包括的にサポートし、充実した日々を送るためのパートナーとして機能しています。お客様の要望に合わせたパーソナルなサポートにより、日々の負担を軽減し、自己や家族との大切な時間を創出しています。

Ｎｅｕｓｉｇｎａｌ　Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ株式会社は、「変えよう。人類と認知症の歴史を」を掲げ、世界規模の課題である高齢化に伴い急増する認知症を含む中枢神経系（CNS）疾患に対し、画期的な治療薬の開発を通じて患者および関係者のQuality of Life改善に貢献することを使命としています。同社の主要事業は、認知症・精神疾患治療薬の研究・開発、およびその他脳疾患に関する標的探索と治療薬の研究開発です。特に、アルツハイマー型認知症（AD）治療候補化合物「NTX-083」の開発に注力しており、東北大学発の創薬シーズを基盤に事業を展開しています。 NTX-083は、新規メカニズム（Mode of Action：MoA）に基づく低分子薬であり、ADモデルマウス等を用いた非臨床試験では、中核症状（認知機能改善効果）と周辺症状（精神機能改善効果）の改善作用に加え、疾患修飾作用を併せ持つことが示されています。また、経口投与が可能であるため、臨床使用における患者アクセスの向上が期待され、複数の動物を用いた安全性試験の結果から高い安全性が特徴です。同社は、このNTX-083を世界初の中核・周辺症状改善および疾患修飾が可能なFirst-in-class薬剤として上市することを目指しています。 これまでの実績として、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の「創薬ベンチャーエコシステム強化事業」に採択され、開発を推進。東京大学医学部附属病院での健康成人を対象とした医師主導治験にNTX-083を提供し、2025年2月18日には世界で初めてヒトへの投与（First in Human）を達成しました。さらに、2025年11月7日には同社初の企業治験である第I相反復投与試験を開始し、2026年3月17日には日本人および白人の健康成人を対象としたこの試験において、特筆すべき副作用なく安全性および忍容性が確認され、優れた薬物動態プロファイルを示すことが明らかになりました。この良好な結果に基づき、同社は次なるステップとして、米国でのアルツハイマー型認知症患者を対象とした第Ib相治験の実施を計画しており、開発は当初計画より数ヶ月早く順調に進捗しています。同社は、長年の研究で得た知見と豊富な創薬経験を持つプロフェッショナルチームを強みとし、認知症治療薬を待ち望む患者とその家族に一刻も早く届けることを目指しています。