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株式会社インタートレードは1999年の創業以来、「ITですべてのトレードを身近にする」という挑戦者精神を掲げ、金融とITの融合を追求してきました。同社の主要事業は「金融ソリューション事業」「ビジネスソリューション事業」「ヘルスケア事業」の三本柱で構成されています。金融ソリューション事業では、証券会社向けに株の取引システム「TIGER Trading System」（自己取引部門向け、委託取引向け、J1）、私設取引所システム、外国為替取引システム、暗号資産販売システム（ジパングコイン取引システムを含む）などを提供しています。超高速処理と低遅延が求められる金融トレーディング分野で培った技術と信頼を強みとし、LINE証券へのシステム提供実績も有します。近年では金や原油などのコモディティ、暗号資産といったデジタルアセットの取引システムにも領域を拡大し、ブロックチェーン技術を活用したWEB3.0時代のボーダレスな金融サービスプラットフォーム構築を目指しています。ビジネスソリューション事業では、事業会社を中心に企業の経営インフラであるヒューマンリソース、業務、システム、ビジネスに関する課題に対し、総合的な支援を提供。経営統合管理プラットフォーム「GroupMAN@IT e2」、System Engineering Service、サポートセンター／SIサービスを有機的に連携させ、リアルタイム経営の実現と経営判断・意思決定の支援をワンストップで提供しています。ヘルスケア事業では、機能性キノコ「ITはなびらたけ」の研究・生産・販売を手掛けています。同社の「ITはなびらたけ」は、βグルカンを豊富に含み、細胞増殖活性のない「エストロゲン様作用」を持つ特別なキノコとして研究され、更年期女性の不快な症状緩和に関する論文発表やジャパニーズスーパーフード認定の実績があります。同社は、金融業界のパイオニアとして自動売買やマウス操作による注文訂正機能など多くのイノベーションを実現し、リーマンショック後の企業継続性を見据えて異分野へも進出。顧客視点での行動、好奇心と勇気、迅速な判断と誠実な対応、「人」と「人とのつながり」を大切にする経営理念のもと、新たな大海原を漕ぎ続けています。

株式会社ASJは、インターネットインフラ技術とクラウドサービスの知見を基盤に、多岐にわたるクラウドサービスとインターネット関連ソリューションを提供する企業です。同社は、企業や事業者の業務効率化、情報共有、セキュリティ強化を支援する様々なサービスを展開しています。 主要事業として、まずクラウドグループウェア「HotBiz」を提供しており、多数の企業で情報共有、業務管理、稟議決済をモバイル対応でいつでもどこでも簡単に行えるようにしています。次に、「働き方改革」に特化したクラウド勤怠管理システム「TimeBiz」は、勤怠管理の利便性を高め、低価格で企業の運用をサポートします。オフィスのフリーアドレス化を推進する「セキメル」は、座席管理、社員の所在確認、タイムカード打刻をクラウド上で実現し、効率的なオフィス運用に貢献しています。さらに、オンラインでの座席予約受付を簡単かつ低価格で導入できる「シートリザーブ」や、貸会議室の予約管理を効率化し利用率向上を支援する「カシカイ」も提供しています。 同社の基幹サービスである「ASJサーバー」は、インターネットを活用して事業拡大を目指す中堅・中小企業や個人事業主を中心に20,000社を超える導入実績を誇り、Eコマース支援やオンライン予約・管理システムも提供しています。また、ドメインの取得から管理までを一括して行う「eドメインで.com」も手掛けています。決済関連では、ネットショップにクレジットカード決済を簡単に導入できる「ＡＳＪペイメント」を提供し、業界最速クラスの入金スピードと最安クラスの決済手数料、そしてPCIDSS Ver4.0 (Level1) 完全準拠の堅牢なセキュリティを強みとしています。 特に、全国の商工会議所向けに提供する検定試験管理システムは、インターネット申込から決済、成績管理までをワンストップで提供し、261の商工会議所で利用される業界トップシェアを確立しています。このシステムもPCIDSS Ver.4.0(Level1)に完全準拠しており、各商工会議所の個別カスタマイズにも対応しています。加えて、申請の電子化が義務化された企業向けには、申請業務の効率化と電子書類管理を低コストで実現するクラウド電子申請システム「ez-GoV」を提供しています。 同社は、生成AIやインターネット関連技術、サーバー開発技術に関する研究開発にも注力し、常に技術革新に挑み、社会から真に必要とされる企業であり続けることを目指しています。災害リスクの分散と高い信頼性を備えた新たなサーバーセンターの開設や、プライバシーマーク、ISMS認証取得など、安全かつ高品質なサービス提供のためのインフラとセキュリティ体制を強化しています。これらの取り組みを通じて、顧客のビジネス成長を支え、持続的な企業価値向上に邁進しています。

株式会社コラボスは、企業や自治体向けにコールセンターシステムおよびマーケティングシステムを開発し、月額制のクラウドサービスとして提供するパイオニア企業です。同社は、2001年の設立以来、高額な初期投資が必要だったオンプレミス型システムが主流だった時代に、日本で初めてコールセンター向けクラウドサービスを導入し、業界を牽引してきました。同社のビジネスモデルは、顧客が自社で機器や設備を持つことなく、インターネット経由でサービスを利用できるクラウド型であり、これにより大規模な設備投資の不要化、導入コストの低減、導入期間の短縮、そして「必要なときに必要な分だけ」利用できる柔軟なコスト最適化を実現しています。また、システム保守やバージョンアップなどの運用・管理作業も月額費用内で同社が対応するため、顧客は常に最新のサービスをメンテナンスフリーで利用可能です。 サービスラインナップは多岐にわたり、コールセンター領域では、IP電話交換機システム（PBX/CTI）として「@nyplace」「COLLABOS PHONE」「VLOOM」を提供。これらは基本の電話機能に加え、CRM機能、スマホ対応、AR技術を活用した映像共有、AIによるリアルタイム音声認識、自動要約、回答候補の自動表示、通話品質の自動評価といった先進機能を搭載し、現場オペレーションの生産性と応対品質向上に貢献します。さらに、通話録音データを生成AIと連携させ、FAQやトークスクリプトの自動作成も可能にしています。顧客情報管理システムとしては、インバウンド業務に特化した「COLLABOS CRM」と、アウトバウンド業務に特化した「COLLABOS CRM Outbound Edition」があり、顧客情報の一元管理やテレアポ業務の効率化を支援します。 マーケティング領域では、AIが顧客の属性や行動傾向を分析し、見込み顧客の可視化・スコアリングを行う「GROWCE」（統合CRMマーケティングシステム）や「UZ」（AIマーケティングシステム）、成約見込みの高いリストを作成する「GOLDEN LIST」（AI顧客分析/リスト作成サービス）を提供し、企業の売上向上に貢献しています。これらのシステムは、通話録音データから顧客の興味・関心キーワードを抽出し、生成AIと連携して広告テキストやメルマガを自動生成するなど、VoC分析やマーケティング活動に活用されます。 業務効率化システムとして、「Packet Folder」（音声通話録音システム）、「AmiVoice Communication Suite provided by コラボス」（音声認識システム）、「Afullect」（あふれ呼の収集/コールバック支援）、「CollasQ」（FAQ情報蓄積システム）、「TechSee」（ARとAIを活用したビジュアルソリューション）、「XCALLY」（オムニチャネルソリューション）なども提供し、コールセンターの応答率向上や応対品質向上、データの見える化を支援しています。 同社の強みは、直販が9割を占めることで顧客の声をダイレクトに製品開発に反映できる点、国内初のクラウド型コールセンターシステム提供企業としての豊富なノウハウと実績、そして5席程度の小規模から300席超の大規模まで、全国1,100拠点以上での導入実績に裏打ちされた信頼性です。また、コールセンター業界を熟知した営業サポートチームが、システム提供だけでなく、コールフローや運用方法、通信事業者との調整、統計レポート分析まで、顧客のパートナーとして課題解決を支援する手厚いサポート体制も特徴です。同社は、企業とエンドユーザー間のコミュニケーションデータをシームレスにつなぎ、ストレスフリーで無駄のないコミュニケーションを可能にすることで、社会に貢献し、コールセンターをコストセンターからプロフィットセンターへと変革させることを目指しています。

株式会社システムソフトは、テクノロジーとオープンイノベーションを駆使し、企業のデジタルトランスフォーメーション化を推進するITサービス企業です。同社の主要事業は、システムエンジニアサービス、SaaS、RPAソリューション、AI活用コンサルティング、そしてオープンイノベーションの五本柱で構成されています。 システムエンジニアサービスでは、首都圏および福岡を中心とした九州・中国地方の顧客に対し、システムに関するコンサルティングから開発、保守・運用までをワンストップで提供しています。Webアプリケーション開発を得意とし、スマートフォン・タブレットからPC、サーバー、汎用機まで幅広いプラットフォームに対応。海外ソフトのローカライズやオリジナルパッケージソフトウェア開発の経験、研究段階からのインターネット技術への関与を強みとし、利用者利便性を追求したシステム提案が可能です。銀行向け規定集管理システム、損害保険向け基幹業務システム、小売・販売業向けECサイト構築システム、メーカー向け営業支援システム、大学向け学事支援システムなど、多岐にわたる業界で実績を築いています。 SaaS事業では、特に不動産分野に特化した「SSクラウドシリーズ」を提供し、賃貸管理会社や斡旋会社のDXを推進しています。このシリーズは、同社のグループ会社であるSS Technologiesが提供しており、空室一覧クラウド、物確クラウド、内見クラウド、申込クラウド、契約クラウド、室内チェッククラウド、そしてワンタイムキーで開錠・施錠を行うSelkeyなどが含まれ、空き室検索から内見、申込、契約完了までの一連の業務をアプリケーション上で効率化します。 RPAソリューションでは、バックオフィス業務の効率化、働き方改革、ルーティン作業の自動化、人手不足解消を支援しています。RPA黎明期からの豊富な開発・運用保守実績を持ち、PoCサービス、ロボット構築支援、他部門展開支援、運用内製化支援といった包括的なサービスを提供。UiPath認定リセラーおよびDX Suite認定パートナーとして、RPAとAI-OCRの連携による高度な自動化を推進できる技術力が強みです。 AI活用コンサルティングでは、「AX」と称する包括的なAI変革サービスを大企業から中小企業まで幅広く提供。従来の画像処理技術や自然言語技術に加え、ハイブリッドなディープラーニングシステム開発が可能です。コンサルテーションからカスタマイズされた製品実装、継続的なモニタリングまでをフルサイクルでサポートし、エンタープライズAIとフィジカルAIに焦点を当て、日本企業のAI変革を最前線で支援しています。東京、福岡、パロアルトなどの戦略拠点に配置されたForward Deployed Engineersが、お客様のミッションを初期段階から完了まで共に遂行する独自のビジネスモデルを展開しています。オープンイノベーションを通じて、常に新しい技術や考え方を積極的に取り入れ、顧客の課題解決に貢献し続けています。

アイビーシー株式会社は、「IT障害をゼロにする」ことをミッションに掲げ、ITインフラの稼働状況監視、障害予兆検知、性能評価、設計・構築、コンサルティング、IoTセキュリティ基盤の提供、各種機器・ソフトウェア販売を手掛ける企業です。同社の主要事業は、自社開発のITシステム性能監視ツール「System Answer シリーズ」の開発・販売・サポートであり、ネットワーク、サーバー、仮想基盤、クラウドといった多岐にわたるITインフラを包括的に一元監視します。120社以上のネットワーク関連機器に対応するマルチベンダー対応が強みで、1,000社以上への導入実績と1,800万項目以上の監視数を誇ります。このツールは、一般的な監視・モニタリングに加え、将来予測やアノマリ検知、ネットワークEnd to End監視といった高度な分析機能を提供し、IT障害の未然防止に貢献しています。 同社は「System Answer」で培ったノウハウを活かし、次世代MSPサービス「SAMS」として24時間365日体制での監視・保守・運用アウトソーシングを提供。また、「IBC Integration」サービスで、ネットワーク、サーバー、クラウドの設計・構築から運用・保守までをワンストップで支援します。IoT分野では、ブロックチェーン技術を活用した電子証明システム「kusabi」を開発・提供し、IoTデバイスのセキュリティ強化に貢献。その他、ITインフラの構成を可視化する「ITOGUCHI」や、トラフィック監視・分析を行う「Flowmon」などのプロダクト、脆弱性管理やエンドポイントセキュリティ、ログ管理、デジタル証明書といった幅広いセキュリティソリューションも提供しています。顧客層は企業の情報システム部門、官公庁、教育委員会、製造業、自治体など多岐にわたり、ITインフラの安定稼働とDX推進を強力にサポートするビジネスモデルを展開。同社は技術革新を続けながら、お客様の課題に寄り添い、共に価値を創造するオンリーワン企業を目指しています。

株式会社ドーンは、地理情報システム（GIS）事業で培った独自技術とノウハウを基盤に、「安心・安全」をテーマとした各種クラウドサービス（SaaS）の開発・提供を主軸とする企業です。同社は、警察、消防、地方自治体、社会インフラ保全に関わる業務の高度化を支援する「エッセンシャルカンパニー」として、多角的なクラウドソリューションを展開しています。具体的には、聴覚や発話に障がいのある方向けの「NET119緊急通報システム」や、通報現場の状況をリアルタイムで伝送する「Live119映像通報システム」、警察官と通報者間の映像コミュニケーションを可能にする「Live110映像通報システム」を提供し、緊急時の迅速な情報共有を支援しています。また、心肺停止時に救命ボランティアへAED運搬を支援する「AED GO」システムも開発し、救命率向上に貢献しています。 災害対策分野では、災害時に被害情報を収集・一元管理し、初動期の意思決定を支援する「DMaCS災害情報共有サービス」を提供しており、災害現場、避難所、対策本部間のスムーズな情報連携を実現します。自治体向けには、住民が利用しやすいインターネット公開地図サービス「まちかど案内まちづくり地図」や、庁内各課が空間データを共有し低予算で統合型GISを構築できるクラウドサービス「まちかど地図Pro」を提供し、行政業務の効率化と住民サービスの向上を支援しています。さらに、感染症サーベイランス情報を管理する「感染症危機管理システム」や、超高速地図表示と大規模運用に対応したGISミドルウェア「GeoBase／GeoBase.NET」も提供し、公共事業や社会インフラ分野での活用を広げています。同社のサービスは、エンドユーザーの8割以上が官公庁であり、その他電力会社や総合電機メーカーなど約300社の大手企業とも取引実績があります。企画・開発から運用までを自社で完結させることで、細やかなニーズに対応し、今後はAIなどの新技術を積極的に取り入れ、未来の安心安全を支えるサービスの創出を目指しています。

株式会社ジャストプランニングは、外食産業に特化したDX（デジタルトランスフォーメーション）支援を行うソリューションプロバイダです。同社は30年以上にわたり、飲食店経営に必要なデータを統合し、店舗・本部・顧客を横断したDXを実現することで、多くの店舗・本部の業務を支えてきました。主要サービスとして、多店舗運営のDXを支援するクラウドサービス「まかせてネット」を提供しています。これは売上・勤怠・仕入などの店舗データを一元管理し、店舗の効率化から本部の集計・分析までを自動化する中核システムです。さらに、飲食店に特化した高機能POSシステム「まかせてタッチ」は、iPadPOSやハンディオーダーを通じて店舗オペレーションの効率化とリアルタイムデータ取得を可能にします。また、モバイルオーダー＆ペイ機能付き顧客管理アプリ「iToGo」は、テイクアウトや来店前注文をスムーズにし、ポイント・クーポン・会員ランクなどのCRM機能を標準搭載することで、顧客の再来店促進やファンづくりを支援します。iToGoはブランドアプリとして展開可能で、WebやLINEミニアプリにも対応し、まかせてネットとの連携により売上管理の一元化を実現します。同社の強みは、パッケージの一律提供ではなく、顧客と伴走しながらシステムをカスタマイズし、企業ごとに最適なソリューションを提供することにあります。AIやデータサイエンスを活用し、経営判断に資するデータ活用支援にも注力しており、2026年2月末現在で「まかせてシリーズ」は5,828店舗、「モバイル事業」は1,602店舗、「物流システム」は908店舗に導入されるなど、豊富な実績を誇ります。主な顧客層は、多店舗展開する外食チェーンや飲食店、一部小売業です。

株式会社駅探は、インターネットを利用した情報提供サービス業および情報処理サービス業を主軸とし、コンピュータを活用したソフトウェア・ホームページ等の企画・開発・デザイン・制作・販売、ならびに情報提供・情報処理サービスに関する調査・コンサルティング業務を展開しています。同社の基幹サービスは、月間1,000万人以上が利用する「駅探ドットコム」を中心とした乗換案内、時刻表、運行情報サービスで、パソコンやスマートフォンアプリを通じて通勤・通学、旅行、定期代・交通費計算など多様な用途で利用されています。 コンシューマー向けには、駅を基点とした店舗・サービス情報を提供する「駅探PICKS」や、映画、旅行、レジャーチケットなどの優待割引を提供する会員優待サービスも手掛けています。法人向けには、経路検索や運賃・料金検索機能をAPI形式で提供し、観光ルートや営業ルート計画、多言語対応による訪日外国人向けサービス、観光型MaaS構築を支援。また、交通費精算・通勤費計算のクラウドサービスや、航空券・新幹線・ホテルの予約・手配・管理・精算を簡素化する国内チケットレス出張手配サービス、駅・路線・列車データの販売・生成サービスも提供しています。 近年はMaaS領域に注力し、地域の移動・交通・観光課題を解決するソリューションを提供。鉄道やバスに加え、デマンド交通や自治体独自のモビリティを組み合わせた効率的なルート検索機能、UIUXを考慮したアプリ開発支援、実証実験の分析レポーティングなど、地域活性化をトータルでサポートしています。沖縄県国頭村でのAIデマンドバス実証実験や、栃木県下野市での自動音声予約システムによるデマンド交通DXソリューション提供、北海道函館市でのAIオンデマンド交通「未来大AIマース」、北海道江差町での地域公共交通維持・活性化を図る「江差マース」など、全国各地でMaaSの社会実装を推進しています。さらに、東京メトロ丸ノ内線でのデジタル乗車券実証実験への参画や、訪日外国人向け移動支援サービスの拡充、ハイヤー・貸切バス手配サービスとの連携検討など、移動体験の高度化と多様なニーズへの対応を進めています。同社の強みは、創業以来培ってきた経路検索アルゴリズムと移動データ資産、そして「From the Stations ～駅から始めよう～」をコンセプトとする地域マーケティングプラットフォーム構想に基づき、地域の生活者と事業者のニーズを最適に結びつけるDXソリューションを提供している点にあります。