東ソー株式会社

Tosoh Corporation
製造業化学・素材法人向け(製造業・建設・土木・医療・ヘルスケア・IT・ソフトウェア)
法人番号
5250001010002
所在地
山口県 周南市 開成町4560番地
設立
従業員
5,059名
決算月
3
企業スコア
100.0 / 100.0

代表者

代表取締役社長

桒田守

確認日: 2025年6月25日

代表取締役常務

安達徹

確認日: 2025年6月25日

事業概要

東ソー株式会社は、1935年にアンモニアソーダ法によるソーダ灰および苛性ソーダの製造・販売を目的として設立された総合化学メーカーです。同社は「化学の革新を通して、幸せを実現し、社会に貢献する」という企業理念のもと、コモディティとスペシャリティの両分野をバランスよく強化する「ハイブリッド経営」を成長戦略の基本に据えています。事業は主に「クロル・アルカリ事業」「石油化学事業」「機能商品事業」「エンジニアリング事業」および「その他」の5つのセグメントで構成されています。 クロル・アルカリ事業では、塩の電気分解を出発点に、苛性ソーダ、塩ビ樹脂、ウレタン原料(MDIなど)、セメントといった基礎化学品を製造・販売し、化学繊維、紙・パルプ、無機化学、建設などの幅広い産業を支えています。特に苛性ソーダやMDIは自動車シート、冷蔵庫断熱材、建材など多種多様な最終製品に利用され、同社の強みの一つです。石油化学事業では、ナフサを分解してエチレン、プロピレンなどの基礎原料や、ポリエチレン(低密度ポリエチレン「ペトロセン®」)、合成ゴム(クロロプレンゴム「スカイプレン®」、CSM「TOSO-CSM®」)といった誘導品を製造し、自動車部品、食品容器、電線などに貢献しています。 機能商品事業は、有機化成品(エチレンアミン、臭素、三級アミン触媒「TOYOCAT®」など)、バイオサイエンス(高速液体クロマトグラフ用カラム「トヨパール」、自動グリコヘモグロビン分析計「HLC-723®GR01」、臨床検査機器・試薬)、高機能材料(ファインセラミックス用ジルコニア粉末、合成ゼオライト「HSZ®」、石英ガラス、シリカ、スパッタリングターゲット)の3領域で高付加価値製品を提供しています。これらの製品は、医薬品の純度分析、糖尿病診断、歯科材料、半導体・液晶材料、潤滑油添加剤、難燃剤など、医療・医薬・分析、エレクトロニクス、工業用品といった先端分野で不可欠な役割を担っています。 エンジニアリング事業では、水処理やプラント建設を手掛け、社会インフラの整備に貢献。その他事業では、商社、物流、分析・検査、情報システムなど多角的なサービスを提供し、グループ全体の事業活動を支えています。同社はファインセラミックス用ジルコニア粉末、CSM(合成ゴム)、高速液体クロマトグラフィー用カラム、MDI、臭素、電解二酸化マンガン、エチレンアミンなど、多くの製品で「No.1 & Only.1」の地位を確立しており、その高い技術力と製品競争力が強みです。研究開発はライフサイエンス、環境・エネルギー、電子材料の3分野に注力し、高分子材料の新たな構造解析手法や高耐久性ポリウレタン樹脂、2.5次元培養器材、自動グリコヘモグロビン分析計の開発など、未来を見据えた挑戦を続けています。また、2050年カーボンニュートラルを目指し、GHG排出量削減にも積極的に取り組むなど、持続可能な社会の実現に貢献しています。グローバルに19カ国・約50拠点を展開し、海外売上比率が51%を占めるなど、国際的な事業展開も特徴です。

キーワード

サービス
テクノロジー
業界
対象顧客
対象エリア
苛性ソーダ塩ビ樹脂ウレタン原料セメントエチレンプロピレンポリエチレン合成ゴム有機化成品エチレンアミン臭素高速液体クロマトグラフ臨床検査機器臨床検査試薬ジルコニア粉末合成ゼオライト石英ガラスシリカスパッタリングターゲット水処理プラント建設物流分析・検査情報システムアンモニアソーダ法電解技術ナフサ分解高分子合成無機材料合成高速液体クロマトグラフィーAFM-IR2.5次元培養化学工業石油化学機能性材料バイオサイエンスエンジニアリング自動車産業エレクトロニクス産業建設業医療・医薬分野食品産業住宅・生活用品産業化学メーカー工業用品製造業日本東アジア欧州米国グローバル

決算ハイライト

2025/03(連結)

売上高

1.1兆円

純利益

580億円

総資産

1.3兆円

KPI

29種類

自己資本比率_連結

67.99% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

ROE_連結

6.43% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

ROA_連結

4.37% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

ROE_単体

8.02% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

ROA_単体

6.06% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

自己資本比率_単体

75.51% · 2025年3月

10期分2016/032025/03

希薄化後EPS

153 · 2025年3月

10期分2016/032025/03

PER

13 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

発行済株式総数

3.3億株 · 2025年3月

10期分2016/032025/03

BPS

1,914 · 2025年3月

10期分2016/032025/03

EPS

153 · 2025年3月

10期分2016/032025/03

従業員数

3,954 · 2025年3月

10期分2016/032025/03

1株当たり配当金

100 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

配当性向

65.1% · 2025年3月

7期分2019/032025/03

平均年間給与

796万円 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

平均年齢

38 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

設備投資額

812億円 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

平均勤続年数

13 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

男女賃金格差(全体)

71.7% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

男女賃金格差(非正規雇用)

54.6% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

男性役員数

11 · 2025年3月

7期分2019/032025/03

男女賃金格差(正規雇用)

73.3% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

女性役員比率

15.4% · 2025年3月

6期分2020/032025/03

女性管理職比率

1.9% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

女性役員数

2 · 2025年3月

6期分2020/032025/03

男性育休取得率

93.9% · 2025年3月

2期分2024/032025/03

株主総利回り

199.9% · 2025年3月

6期分2020/032025/03

役員報酬総額

3.8億円 · 2025年3月

6期分2020/032025/03

従業員数(被保険者)

5,059 · 2026年4月

29期分2023/122026/04

企業データ

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