東京都港区に所在する、1997年設立・社会保険被保険者数26名の卸売・商社（建材・エネルギー）企業。
- 所在地
- 〒107-0052 東京都 港区 赤坂７丁目１番１号青山安田ビルＢ１Ｆ
- 法人番号
- 6430001024239
- 所在ビル
- 青山安田ビルB(2 社)
東京都港区に所在する、1997年設立・社会保険被保険者数26名の卸売・商社（建材・エネルギー）企業。
法人向け個人向け
2026年3月時点
業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合はお問い合わせください。
株式会社バーグマンは、「その国にまだない、いいものを。」をテーマに、世界中から選りすぐったインテリア、ファッション、フードにニッポンクオリティを加え、心豊かなライフスタイルを提案するライフスタイル・カンパニーです。同社は1997年の創業以来、住宅資材の輸入商社として欧州や北米の先進的な建材・設備機器を日本市場に導入してきました。2021年には「あらたなる創業」として株式会社バーグマンに生まれ変わり、ディンプレックス事業を継承しつつ、多岐にわたる事業を展開しています。 主要事業として、まず「電気暖房機 & 電気暖炉事業」では、世界で初めてオイルヒーターを製造・販売したパイオニアであるイギリスの老舗ブランド「ディンプレックス」の日本総代理店として、インテリア暖炉、ビルトイン電気暖炉、オイルフリーヒーターなどの製品を提供しています。特に、美しい“燃えない炎”を安全に楽しめるインテリア暖炉や、空間デザインに合わせたビルトイン電気暖炉は、住宅から商業施設まで幅広いニーズに応えています。 次に「サウナ＆ライフスタイル事業」では、フィンランドのサウナ文化を日本に紹介し、エストニアのサーモウッド・サウナ用建材メーカー「Thermory（サーモリー）」や、フィンランドのサウナ・スパ照明メーカー「Cariitti（カリッティ）」の日本代理店を務めています。また、デンマークのプレミアムモバイルサウナメーカー「SCANDINAVIAN SAUNA（スカンジナビアンサウナ）」の日本総代理店として移動式サウナを提供し、フィンランドリネンブランド「JOKIPIIN PELLAVA（ヨキピン ペラヴァ）」のサウナテキスタイルやバス・サウナ用品も展開しています。さらに、オーダーメイドサウナの設計・施工やサウナ関連製品のOEM生産も手掛けています。関連会社である株式会社HARVIA JAPANの管理運営も行い、サウナ市場における存在感を高めています。 「空調衛生機器事業」では、アイルランドの空間除菌装置メーカー「Novaerus（ノバエラス）」の日本総代理店として、プラズマベースのナノテクノロジーを用いたウイルス・細菌除去装置を提供し、医療機関から住宅までクリーンな空気環境をサポートしています。加えて、海外の良品を日本向けにカスタマイズしたバーグマンオリジナル家電として、360°大風量タワーファン「AIR TREE」やポータブル加湿器＆アルコールディスペンサー「AIR MISTA」なども販売しています。 「フード事業」では、欧州産牛肉・羊肉をはじめとする欧州産食品の輸入販売を行い、ふるさと納税返礼品の開発にも携わっています。そして、「コンサルティング事業」では、海外メーカーの日本における事業立ち上げ支援など、培ってきたノウハウを活かしたサービスを提供しています。 同社の強みは、世界各国との独自ネットワークを活かした製品調査・調達力、海外の優れた製品を日本の市場や文化に合わせてローカライズする能力、そして販売からアフターメンテナンスまで一貫したサービス提供体制にあります。これらの事業を通じて、同社は単なる製品提供に留まらず、顧客の心豊かなライフスタイルを創造する文化・サービスを提供し続けています。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
株式会社バーグマンは2025年7月、建成ホームの新モデルハウスにハルビアの家庭用サウナルームが搭載されたことを発表し、同月にはフルカラーLEDを搭載したビルトイン電気暖炉も新たに告知しています。2025年11月にはJAPAN BUILDで高耐久サーモウッド建材「THERMORY®」を出展し、同年12月にはサーモウッドの世界No.1メーカーであるサーモリーと総代理店契約を締結しています。
社会保険被保険者数は2025年4月の25名から直近2026年6月の26名と概ね横ばいで、人員規模を維持したまま事業活動を進めています。
以上の事実から、サウナ関連ブランド(ハルビア、サーモリー)の取扱強化と電気暖炉の新商品投入を並行して進めており、ライフスタイル・カンパニーとしての商材ラインアップ拡充が中心となっています。
この要約は 2026-06-09 に AI が公開情報をもとに生成しています。 対象イベント 4 件。 事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
社会保険被保険者数
26人 · 2026年8月
17期分（2025/04〜2026/08）
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