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東京海上ディーアール株式会社は、東京海上日動火災保険株式会社をはじめとする東京海上グループの一員として、1996年に設立されました。同社は、企業を取り巻く多様なリスクに対し、高度で実践的なコンサルティングとソリューションを提供し、リスク・不確実性に強い社会の発展に貢献しています。主要な事業領域として、企業財産リスク、不動産リスク、ビジネスリスク、製品安全・環境、運輸・モビリティ、サイバーセキュリティの各分野で専門サービスを展開しています。 具体的には、企業財産リスク分野では、国内外の財物に対する火災・爆発リスク、地震・水害等の自然災害リスクの分析・評価、被害想定、リスク低減策の提案、防災監査を実施します。特に、巨大災害リスクを定量的に計測・評価するCATモデルを独自開発し、保険会社や共済事業者へインテリジェンスを提供しています。不動産リスクソリューションでは、不動産取引におけるデューデリジェンス調査（土壌汚染、建物の耐震・遵法性、アスベスト/PCB等）、構造計算書レビュー、耐震診断、補強計画策定、コンストラクションマネジメント、金融機関向け土壌汚染担保評価サービスを提供します。ビジネスリスク分野では、事業継続マネジメント（BCM）やサプライチェーンリスクマネジメント（SCRM）の構築支援、労働安全・労務管理、コンプライアンス体制構築、危機管理対応、健康経営・ウェルビーイング経営支援、人的資本マネジメントの高度化支援を行います。製品安全・環境分野では、サステナビリティ・ESG経営に関するコンサルティング（ESG外部評価対応、CDP回答支援、SBT認定取得支援、TNFD対応支援など）、製品安全マネジメント体制構築、製品事故予防・対応支援を提供します。運輸・モビリティ分野では、自動車事故削減、安全管理体制構築・運用支援、交通安全に関するWeb学習サービス「WebstadR」を提供し、サイバーセキュリティ事業部では、インシデント対応、リスク評価を柱としたサイバーリスク対策コンサルティング、アセスメント、教育・訓練を提供しています。これらの多岐にわたる専門サービスを通じて、企業や自治体のリスクマネジメントを包括的に支援し、持続可能な社会の実現に寄与しています。

株式会社環境管理センターは、1971年の設立以来、約50年以上にわたり培ってきた豊富な経験とノウハウを持つ環境総合コンサルティング会社です。同社は「お客様の環境コンシェルジュ」として、企業や自治体が直面する多岐にわたる環境課題に対し、設計から調査、分析、そして課題解決のための対策工事までをワンストップで提供しています。主要な事業内容としては、土壌汚染対策法指定調査機関としての土壌・地下水調査・分析、アスベスト調査・分析、臭気の受託試験・研究、廃棄物調査・分析（レアメタル・レアアース含む）、環境アセスメント、環境対策工事、作業環境測定、ダイオキシン類調査、放射能・放射線測定などがあります。特に、土壌汚染対策においては、調査・分析に加え、汚染対策工事や関係官庁との協議、情報開示等のコンサルティングまで一貫して手掛けています。また、微量有害物質の測定方法開発、リスク評価、環境浄化技術、農業分野における病害虫防除手法など、幅広い研究・開発活動にも注力しており、AI-SEMによる大気中繊維数濃度測定法やメタゲノム解析を用いた線虫診断技術の開発も行っています。同社の強みは、業界トップクラスの商品ラインナップと、ISO9001、ISO14001、第一種臭気測定認定事業所、MLAP、ISO/IEC17025といった多様な認証・認定に裏打ちされた高い技術力と品質管理体制です。日本全国を対象に事業を展開するほか、ベトナムや中国での環境モニタリングや悪臭対策コンサルティングなど、海外事業も積極的に推進し、グローバルな環境課題解決に貢献しています。同社は「こころ豊かな環境を求めて」、「人と環境のために何ができるか」、「次世代に何が残せるか」をコンセプトに、持続可能な社会の実現を目指しています。

応用技術株式会社は、1984年の設立以来、「課題を価値に変える」イノベーション・カンパニーとして、ものづくり支援、CAD・GISを活用したソリューションサービス、そして防災・環境分野を対象としたエンジニアリングサービスを両輪に事業を展開しています。同社は、製造業を中心とした独自のモノづくりソリューションを提供し、CADをベースとした各種自動設計システムの開発、建設・土木分野向けの構造解析・積算システムの開発、防災・環境シミュレーション、まちづくり計画、アセット維持管理支援サービス、BIM/CIMコンサルティングサービスなどを手掛けています。 特に、Autodeskの最上位パートナーであるプラチナ認定ソリューションプロバイダーとして、建築・土木・製造業界に対し、Autodesk製品の導入、コンサルティング、運用、カスタマイズ開発、トレーニング、サポートまでをワンストップで提供しています。Autodesk Platform Services (APS) 認定パートナーでもあり、BIM/CIMモデル情報管理、シミュレーション、Autodesk Construction Cloud (ACC) 連携など、クラウドベースの開発プラットフォームを活用したシステム開発に強みを持っています。 同社のサービスは、「ものづくりポータル」で営業支援、設計、調達生産、アフターサービスにおけるプロセスDXソリューションを、「まちづくりポータル」で環境、防災、まちづくり支援、技術開発のエンジニアリングサービスを、「toBIMポータル」でBIMの総合支援を、「toCIMポータル」でBIM/CIMの導入・運用支援と支援ツールの提供を、「toDIMポータル」で製造技術、デジタル技術、技術支援を融合した次世代ものづくりを提案しています。独自のアプリケーションとして、Autodesk Revitアドイン「BooT.one」や仮設部材・躯体体積拾い出しツール「.one QS」、施工情報管理システム「Navismaster」などを開発し、顧客の業務効率化に貢献。エンドユーザー指向を基本方針とし、国内のエンドユーザーの潜在的ニーズを捉え、最新技術と豊富なドメイン知識、共助共創の考え方で最適なソリューションを提供しています。安定した企業経営のため、受託開発・解析事業に加え、サブスクリプションサービスやSaaSによる従量課金型事業の拡大にも注力しています。

株式会社土木管理総合試験所は、社会インフラの品質確保と、環境汚染・自然災害から人々の暮らしを守るための多岐にわたる調査、試験、分析、コンサルティングサービスを提供する企業です。同社の主要事業は、土質・骨材・岩石等の材料試験、地質・地盤調査及び解析、環境調査及び分析、非破壊検査・コンクリート調査、測量・設計、住宅地盤の補強・修正工事です。これらに加え、全自動平板載荷試験機などの試験機器開発、試験機・測定器のレンタル、測定器・測定用品・資材のインターネット販売も手掛け、建設業界の幅広いニーズに応えています。 具体的なサービスとしては、老朽化インフラの調査・診断を行う物理探査（3Dレーダ、パルス方式地中レーダ）、土木・建築物の地盤情報を提供する地質調査、工事現場の安全を確保する防災システム（土石流警報、自動監視）、品質管理・出来形管理のための土質調査、環境汚染に関する環境調査（土壌・水質・大気）、社会インフラやビル・マンションの非破壊検査、法面安定解析や汚染拡散解析を含む測量・設計、軟弱地盤対策としての土壌浄化・地盤補強などがあります。 同社は、年間約3,000社との取引実績を持ち、ゼネコン、建設コンサルタント、官公庁、地方自治体、住宅関連企業などを主要顧客としています。強みは、1,000種類以上の試験・調査ノウハウ、全国に広がる事業所ネットワーク、専門技術員・営業員が常駐する対応力、そして3つの専門ラボラトリーと最新鋭機器による提案力です。AIを活用した迅速調査、解析アルゴリズムの高度化、ICT・DX・BIM/CIMなどの先端技術導入にも積極的で、試験業務の精度と付加価値向上を図っています。特許取得済みの「自動平板載荷試験装置」や「土砂の利用可否判定方法」など、独自技術開発にも注力しています。 ビジネスモデルとして、直営拠点でのサービス提供に加え、フランチャイズ（FC）システムを導入し、全国各地の信頼できる企業と連携してDK品質のサービスを広げています。FC店には、ノウハウ提供、研修、スーパーバイザーによるフォロー、試験センターの特別価格利用などの支援を行います。また、「DKオンライン試験所」や試験の遠隔臨場サービス「ラボコネ」といったWEBサービスを提供し、顧客の利便性向上と業務効率化を推進。ISP開発部では、点群データを活用した土木・測量分野向け解析ソフトウェア開発も行い、多角的な事業展開を図っています。国土交通省NETIS登録技術も複数保有し、北海道新幹線やリニア中央新幹線などの大型インフラ事業への貢献も目指しています。年間総試料数20,000件以上の案件に対応し、迅速かつ正確なデータ提供を実現しています。

株式会社キタックは、1973年設立の総合建設コンサルタントとして、「大地と対話、地域と歩む」を企業理念に掲げ、100年後、200年後の社会の礎を築くことを目指しています。同社の主要事業は「建設」「防災」「維持管理」「環境」の4大テーマに集約され、地質調査から解析設計、環境調査、地域計画まで多岐にわたるサービスを提供しています。特に、地盤工学、地質工学、環境分野、土木工学の専門技術者が多数在籍し、これらの技術者が連携することで多様なニーズに柔軟に対応できる点が強みです。建設分野では、地質調査や土木設計を通じて社会基盤の整備に貢献し、防災分野では、日本列島の複雑な地質や多発する自然災害（地震、集中豪雨、台風、土砂災害など）に対し、豊富な経験と機動力を活かした防災・減災対策を提案・実施しています。例えば、新潟市初の環状交差点（ラウンドアバウト）の設計では、重大事故抑制や災害時の円滑な交通確保、停電時機能維持といったメリットを実現しました。維持管理分野では、高度経済成長期に整備された社会資本の老朽化に対応し、構造物の長寿命化を目指す持続可能なインフラメンテナンスを提供。環境分野では、地球、生活、自然の環境保全に配慮した調査・計画・設計を行っています。また、同社はCOREMIE（コアミ）ボーリング コア撮影システムやCOREMIE AI Pro（土質判定支援システム）といった先進技術を導入し、BIM/CIM推進にも力を入れています。顧客は主に国土交通省や地方自治体などの行政機関であり、数多くの優良業務表彰や感謝状を受賞しています。さらに、国際技術協力（中国、ロシア、韓国、東南アジア）や学協会活動、講師派遣、地域文化振興のための「知足美術館」運営、高齢者福祉施設「ケアハウス知足荘」の運営など、グローカルな社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。

株式会社興和は、昭和34年（1959年）の設立以来、地盤と水に関する専門技術を核に、防災・減災、インフラ管理、環境エネルギーの3つの主要分野で事業を展開しています。同社は、斜面対策工事、地すべり防止工事、落石・雪崩防止工事といった防災・減災事業において、ST集排水工法やNMアンカー工法などの専門工法を駆使し、地域の安全確保に貢献しています。また、土質・地質調査、斜面防災調査・解析、地盤材料試験、斜面監視・地盤計測を通じて、地盤の安定性評価とリスク管理を徹底しています。インフラ管理分野では、消融雪施設の設計・施工・管理を多岐にわたる熱源（地下水、地中熱、下水熱、空気熱、太陽熱、温泉熱、ガス、石油など）に対応し、雪国の快適な暮らしを支えています。さらに、下水道維持修繕や水路長寿命化対策工事、長距離配管気水洗浄工法など、老朽化した社会インフラの維持・更新にも注力。環境エネルギー分野では、土壌汚染調査や地下水調査、地盤沈下モニタリングシステムを提供し、環境保全に貢献。再生可能エネルギーとして地中熱・下水熱利用システムを推進し、ビル空調や個人住宅空調、融雪システムへの導入を通じて脱炭素社会の実現を目指しています。同社は、ICTやAIといった最新技術の活用により、生産性向上と働き方改革を推進し、顧客満足と地域社会への貢献を企業理念としています。国土交通省をはじめとする官公庁や電力会社など、幅広い顧客層に対し、長年培った高い技術力と誠実な姿勢で、安全・安心な社会基盤の構築と持続可能な環境づくりに貢献し続けています。

株式会社東京久栄は、1953年の設立以来、海に関わる技術を基盤に、地球環境に配慮した多岐にわたる事業を展開する環境コンサルタントおよび水中メンテナンスの専門企業です。同社の主要な業務内容は「環境コンサルタント」「エンジニアリング」「水中メンテナンス」「新領域への挑戦」の4つの柱で構成されています。環境コンサルタントとしては、環境アセスメント、海域・陸域調査、ISO21675を用いたPFAS分析、化学・生物分析・実験、藻場・干潟・サンゴ礁の再生、自然体験活動・環境教育を提供し、持続可能な社会の実現に貢献しています。エンジニアリング分野では、取水・放水設備、クラゲ流入防止設備、シミュレーション解析、アプリケーション開発、水理模型実験、水産施設の設計・施工を手掛け、水中メンテナンスでは、超音波測定、水中点検ロボット、コンクリート構造物調査、電気防食、海洋構造物調査、クラゲ対策、堆積物除去、エポキシ補修・塗装、暗渠潜水技術といった高度な技術を駆使し、インフラの維持管理を支援しています。さらに、新領域への挑戦として、再生可能エネルギー関連事業や地域振興にも積極的に取り組んでいます。同社は、長年にわたり培ってきた信頼の実績、調査から施工・管理まで一貫して対応可能な管理体制、そして日本国内から海外まで広がる豊富な実績を強みとしており、「自然を識り、豊かな未来につなぐ」という経営理念のもと、革新的な技術とソリューションを提供し続けています。特に、水中ドローンを活用した養殖網下の底質改善や災害対応訓練への水上スライダー活用など、先進技術の導入にも積極的です。

株式会社島津テクノリサーチは、1972年に株式会社島津製作所によって設立された総合分析専門会社です。創業以来、環境事業、医薬ライフサイエンス事業、試験解析事業の三つの主要事業領域を展開し、科学技術を通じて社会課題の解決に貢献しています。環境事業では、公害問題や地球環境問題に対応するため、ダイオキシン類や残留性有機汚染物質（POPs）、PFAS（有機フッ素化合物）などの極微量分析において国内最大規模の体制を誇り、リーディングカンパニーとして信頼性の高いデータとソリューションを提供しています。エコチル調査における化学物質分析、CO2回収・貯留技術に係る分析、下水サーベイランスなど、先端的かつ社会貢献性の高い分野にも挑戦しています。 医薬ライフサイエンス事業では、医薬品の研究開発や承認申請を支援するため、GLP/GMP/信頼性基準に準拠したバイオアナリシスやCMC関連試験を実施し、GQPに基づく品質保証体制を確立しています。また、プロテオミクス、メタボロミクス、リピドミクスといったオミクス解析やバイオマーカー探索を通じて生命科学研究をサポートし、アルツハイマー病早期診断のためのアミロイドβ測定などの分子診断事業も展開しています。 試験解析事業では、環境分析以外の広範な分野をカバーし、企業や研究機関の品質管理、研究開発を支援しています。新素材・複合材料の各種試験、サプライチェーン変更に伴う材料評価、トラブル・クレームの原因究明などに対し、強度試験、物性測定、構造解析、非破壊検査、不純物・異物解析、悪臭・異臭評価といった多様な分析技術を駆使して顧客の課題を解決します。世界最大の安全性認証機関である米国ULグループとの合弁会社「UL島津ラボラトリー」を通じて、室内空気質試験などの安全性認証関連試験も手掛けています。同社はISO/IEC 17025などの国際的な認定を取得し、高い品質保証体制のもと、正確な分析データを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献しています。

東北緑化環境保全株式会社は、1972年の設立以来、「人と自然に優しい環境づくり」をトータルプロデュースし、地域社会に貢献する総合コンサルタント企業です。同社は、造園・土木・建築関連、環境調査関連、測定分析関連、原子力関連の四つの主要事業領域を展開しています。造園・土木・建築関連では、発電所や変電所、事業所等の緑地維持管理や、造園、土木、建築分野の工事に関する安全・品質・工程管理、調査、設計、研究、提案営業までを一貫して手掛け、人と自然が共生する環境づくりを推進しています。環境調査関連では、50年以上の経験と最新鋭の調査・解析システムを駆使し、自然環境（動物・植物・生態系）、生活環境（騒音・振動・大気汚染）、水域環境（水質・底質・生態系）に関する多角的な調査・分析、影響予測・評価、環境アセスメントを実施。特に猛禽類調査や河川水辺国勢調査、環境DNA調査など、高度な専門性を要する業務で豊富な実績を持ち、国土交通省や農林水産省からの表彰も多数受けています。測定分析関連では、環境水、大気、排水、排ガス、土壌、底質中の有害物質や放射性物質の測定・分析、作業環境測定、火力・水力・地熱発電所施設内の環境測定・化学分析を提供し、電力の安定供給をサポート。アスベスト調査・分析やPCB測定も行います。原子力関連では、原子力発電所の放射線（能）測定や分析、計測器類管理業務を通じて、地域の信頼と安心を支えています。また、薬品管理支援システム「IASO_R」や高圧ガス管理支援システム「IASO_G」といった自社開発のシステムを国公立大学、私立大学、官公庁、民間企業に広く提供し、化学物質管理のデファクトスタンダードとして社会貢献しています。近年では、生物多様性の損失を食い止め回復させる「ネイチャーポジティブ」の実現に向け、調査・分析から環境創造、情報発信支援までワンストップでサービスを提供し、持続可能な社会の実現に貢献しています。同社は、豊富な実績と知識、先進の技術力、そして多角的な視点から具体的な解決策を導き出すコンサルティング能力を強みとし、東北地方を中心に全国の顧客に対して高品質なサービスを提供しています。

株式会社東京ソイルリサーチは、1966年の創業以来、「正確で高品質な地盤情報の提供」を企業理念に掲げ、地盤から基礎、建物までの一貫した技術を提供する建設コンサルタント企業です。同社は、日本における建設工事や国土開発に不可欠な地盤調査を主軸とし、ボーリング調査、サウンディング、特許技術である原位置凍結サンプリング法を用いた高品質な試料採取、室内土質試験、各種原位置試験、そして約3万件以上の地盤情報データベースを活用し、調査地域の地盤特性を考慮した正確な情報を提供しています。事業領域は地盤調査に留まらず、1976年に開始した構造調査設計事業では、旧耐震建物の調査・診断・補強設計から、建物の劣化診断、天井の耐震診断、杭や斜面、擁壁の調査・診断、設計用地震波作成、新築構造設計、設計監理までをワンストップで手掛けています。また、地形地質が複雑で地盤災害が多発する日本において、防災分野にも注力。斜面災害対策、軟弱地盤解析（液状化判定、圧密沈下解析など）、既存擁壁の健全性調査を通じて、観測から解析、対策工の提案・設計まで総合的な防災ソリューションを提供し、地域の安全に貢献しています。さらに、環境保全事業では、土壌・水質汚染調査、地下水保全、計量証明事業者としての振動・騒音測定、埋蔵文化財や歴史的建造物の保存調査など、人と自然が共存できる持続可能な社会の実現を目指しています。つくば総合試験所では、研究機関からの実験業務や各種動的試験、杭関連試験を実施し、技術開発を推進。グローバル事業では、海外の機関・企業との技術提携やJICAを通じた技術支援を通じて、世界各地のプロジェクトに貢献しています。同社の強みは、博士3名、技術士39名、地質調査技士79名、一級建築士19名、構造設計一級建築士10名を含む総勢300名以上の有資格者が在籍する高度な専門技術者集団であること。スーパーゼネコンや大手デベロッパー、設計事務所、国、地方自治体など幅広い顧客層に対し、きめ細やかで迅速な対応と、地盤・耐震分野における日本有数の専門知識で高い信頼を得ています。2024年10月にはE・Jホールディングスグループに加わり、さらなる事業領域の拡大と技術革新、人材育成を推進し、社会の発展に貢献し続けています。

ドリコ株式会社は、水処理・環境プラントおよび資源開発の総合エンジニアリング企業として、多岐にわたるソリューションを提供しています。同社の事業は大きく「水環境事業」と「資源開発事業」に分けられます。水環境事業では、工場排水や生活排水、中水システム、飲料水・産業用水の供給、排水処理によるバイオガスの回収と活用など、水に関わるあらゆる課題に対し、設備の設計・施工から分析・試験、独自開発の環境薬剤の提供、さらには導入後の維持管理、整備・小規模改修までを一貫して手掛けています。特に、高濃度有機排水を効率的に処理しバイオガスを生成する嫌気性処理システム「D-Ana™Pro」や、食品残渣・畜産排泄物から再生可能エネルギーを創出するメタン発酵プラント、高精度な水処理と再利用を可能にする膜処理技術、地下水等の自己水源を飲料化する水フロンティア事業などを展開しています。 同社の強みは、長年の経験と豊富なノウハウに基づいたオーダーメイドのソリューション提供能力にあります。水質分析や各種試験を通じて、顧客の具体的な課題を特定し、最適な処理方法や薬剤選定、運転管理条件を提案します。また、遠隔監視システムを活用した効率的な運転管理や、計画的なメンテナンス、老朽化対策、省エネ化改修により、設備の長期安定稼働と運用コスト削減を支援します。 資源開発事業においては、温泉・地熱開発のトータルプロデュース、地熱井掘削による再生可能エネルギーの促進、地質調査、土壌・地下水汚染対策など、地下資源の有効活用と持続可能なエネルギー開発に貢献しています。創業以来、温泉掘削400か所以上、地熱関連掘削180か所以上という豊富な実績を有し、発酵醸造・酒造、食品・飲料、医薬品・医療機器、化学・素材・機械、複合ビル・空港、公共施設など、幅広い業界・業種の顧客に対して、環境負荷の低減と経済性の両立を実現するソリューションを提供しています。これらの事業を通じて、「水を通して、社会に貢献する」という企業理念のもと、持続可能な社会の実現を目指しています。

株式会社村尾技建は、昭和50年の設立以来、建設、防災、環境の各分野において、地質調査とそれに応じたコンサルティングサービスを提供している専門企業です。同社は、建物や道路などの社会資本整備に不可欠な地形地質情報の調査・解析から、地盤に起因するリスクの回避・軽減、さらには計画・設計・維持管理までを一貫して手掛けています。主要な事業内容として、地質・土質調査、環境調査（土壌汚染・地下水汚染調査分析）、測量、そして計画・解析・設計があります。地質調査では、文献資料調査、地形判読調査、ボーリング調査、各種現場・室内試験を通じて、構造物のための地質調査や災害・防災調査（土砂災害防止、被災施設復旧、土砂災害防止法ソフト対策）、老朽化した社会資本の維持管理調査（道路防災点検、空洞調査、比抵抗二次元探査）を実施。地盤の変形解析技術として、弾塑性解析、液状化流動解析、広域地下水変動解析、不飽和・飽和浸透流解析など高度な数値解析も行い、地下情報の3次元化も推進しています。計画・解析・設計においては、地盤解析・設計、砂防計画・施設設計、道路計画・設計、地すべり・崩壊対策の計画・解析・設計を手掛け、安全で環境に配慮したソリューションを提供。土壌汚染調査では、土壌汚染対策法に基づき、履歴調査、概況調査、詳細調査を行い、特定有害物質による汚染状況の把握から健康被害防止措置、土地利用のリスク軽減までをサポートします。同社の強みは、長年の実績に裏打ちされた専門技術力と、国土交通省、農林水産省、新潟県、新潟県内各市町村、各団体といった官公庁を中心とした主要取引先との信頼関係です。ISO9001認証取得による品質マネジメントシステムを確立し、多数の技術士やRCCMなどの有資格者を擁しています。近年では、集中豪雨や地震などの自然災害が激甚化する中で、「災害対応力No.1」を目指し、空間情報技術やAIなどのデジタル技術を融合させた新たな価値創造にも挑戦。北陸地方整備局からの優良委託業務表彰や能登半島地震への災害対応功労者感謝状など、その実績は高く評価されています。地域社会の安全・安心な暮らしと美しい大地を未来へ繋ぐことを使命とし、技術革新と人財育成を両輪として事業を展開しています。

テクノス株式会社は、1996年に株式会社熊谷組から分社独立したグループ会社であり、建築・土木分野における多岐にわたる事業を展開しています。同社の主要事業は、建設コンサルタント、シールドトンネル用セグメントの製作、建設工事用機械設備および特殊機械の開発・設計・製作・据付・保守、鉄骨建方システム「ACEUP」のリース、土木リニューアル工事、地中連続壁工事、場所打ち杭工事、地盤改良工事、のり面緑化工事、土壌地下水汚染調査・対策工事、埋設廃棄物調査・対策工事、廃棄物処理プラントの企画・設計・製作・据付工事、廃棄物処理・処分先の斡旋、環境アセスメント、ごみ焼却施設解体コンサルティング・工事です。 特に、建築仮設事業では、鉄骨建方治具「ACEUP」を用いたワイヤーレス工法を提供し、在来工法に比べ品質・コスト・工期・安全性の全てに優れたサービスを提供しています。この技術は「建方キング」という3次元計測システムと連携した建方精度管理システムにも発展し、アジア地域（台湾、シンガポール、ベトナム、インドネシア、ミャンマー、マレーシアなど）へも展開し、200件以上の実績を誇ります。セグメント事業では、上水道・下水道・鉄道・道路・ガス・共同溝などの地中トンネル向けに、鋼製セグメントやコンクリート中詰めセグメントを製造し、長年の鉄の物作りで培われたノウハウで安全かつ高品質な製品を社会に提供しています。機械・鉄構事業では、土木建設工事用特殊機械設備や工場機械設備、汚染土壌洗浄設備などの環境プラントの企画・設計・製作・据付・維持管理を一貫して行い、独自の磨砕洗浄技術による油・重金属汚染土壌の浄化や建設系混合廃棄物の再資源化に貢献しています。 基礎事業では、ドイツのバウアー社と共同開発したクアトロカッターやタンデムカッターを用いたCSM工法を主力とし、地中連続壁工事や杭工事、地中障害撤去工事、土留め工事などを手掛け、特に「CSM工法の掘削精度計測システム」により高精度な施工を実現しています。環境事業では、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関として、土壌・地下水汚染の調査から対策提案・浄化工事、廃棄物処理までワンストップで提供し、アスベスト除去や法面緑化工事（ネッコチップ工法）なども行い、ESG経営で地球環境保全に貢献しています。リニューアル事業では、高速道路等の高架橋・橋梁、電力施設などのインフラ構造物に対し、耐震補強、はく落対策、補修工事を行い、独自技術「切り方じょうず」による橋梁床版切断工法のほか、耐震ラップ工法、ポリマーセメントモルタル吹付け工法、ウォータージェット工法などを活用し、インフラの長寿命化と安全性向上に貢献しています。同社は、多くの独自性のある技術を保有し、建築・土木の様々な現場に対応したオーダーメイドの技術や製品を提供することで、お客様の求める社会に真に価値ある製品と構造物を継続して提供しています。

菱電化成株式会社は、電機・電子機器の特性向上と信頼性確保に不可欠な高品質な電気絶縁材料および関連製品を提供する専門メーカーです。同社の主要事業は、電気絶縁ワニス、液状レジン、プリプレグ、積層板、耐熱・断熱構造材、ベーカリーオーブン用炉床板、ラミネートブスバーの製造・販売、そして高度な分析事業です。電気絶縁ワニスは、汎用モータ、空調機・冷凍機用モータ、自動車EVモータのコイル含浸用や、高密度実装プリント配線基板の防湿コーティング剤として、低臭気・無溶剤・耐冷媒性・耐ATF性といった環境配慮型かつ高性能な製品群を展開しています。液状レジンは、パワーデバイスやトランス、コンデンサー、リアクトルなどのポッティング材、またサーマルヘッドやイメージセンサといった光学・電子デバイス向けのダイボンド材として、低熱膨張率や高信頼性を実現しています。プリプレグや積層板は、回転機や変圧器の層間絶縁、電気・電子機器部品、さらにはLPGタンカーの船槽支持台など、幅広い産業用途で機械的強度と電気絶縁性を発揮します。特に、アスベストを含まない耐熱・断熱構造材「ミオレックス」シリーズは、優れた断熱性、機械強度、寸法安定性、コストパフォーマンス、安全性、電気絶縁性、機械加工性を兼ね備え、射出成形機やゴム成形機、工業炉などの省エネルギー化と歩留まり向上に貢献しています。ラミネートブスバーは、IGBTやIPMを用いたパワー回路の高速スイッチング化、部品点数削減、高信頼性化を実現し、軽量なアルミ導体タイプも提供しています。さらに、同社は三菱電機株式会社先端技術総合研究所の分析・評価技術を受け継いだ分析事業を展開し、元素・分離分析、組成・構造解析、表面・局所分析、形態観察・分析、環境分析、物性評価を通じて、半導体、液晶デバイス、各種材料、環境汚染調査など多岐にわたる顧客のニーズに応えています。同社は、長年の実績と高い技術力に基づき、顧客の要望に応じた製品の研究開発・カスタマイズを行い、環境負荷低減や省エネといった社会課題解決にも貢献するビジネスモデルを確立しています。

日本エクスラン工業株式会社は、日本初のアクリル繊維メーカーとして、長年にわたり繊維産業を牽引してきました。同社は「人と環境の未来に貢献する独創素材を提供するメーカー」を掲げ、アクリル繊維を基盤とした高機能な繊維および機能資材の開発・製造・販売を主要事業としています。製品・サービスは大きく「機能資材」と「衣料・リビング」の二つの分野に分かれ、さらに「環境計量証明サービス」も提供しています。機能資材分野では、消臭、防錆、吸湿発熱（N-38「モイスケア®」など）、吸放湿、抗菌、吸水・吸油（「サニガードプラス®ドライ」「超薄型吸水性シート」など）、アレル物質対策、抗ウイルス（「ヴァイアブロック®」）、耐熱・耐薬品、バインダー、艶消し、粒子捕捉、軽量化、コンクリート養生、リサイクル、エコといった多岐にわたる機能を持つ素材を提供。これらは機能性微粒子、機能性繊維、パルプ、シートといった様々な形態で、コスメ・衛生材料、塗料・インキ、自動車、土木・建築、フィルター、製紙など幅広い産業用途に活用されています。衣料・リビング分野では、あったか、特殊風合い、美容清潔、エコ、爽やかといった感性・特性に加え、吸湿発熱、遠赤外線放射、極細、ソフト風合い、抗菌防臭・除菌、消臭、制電、吸水、吸放湿、アレル物質対策、リサイクルなどの機能を持つ繊維を提供し、快適な生活空間と衣料品に貢献しています。特に、自社工場内で発生した廃棄アクリルをリサイクルしたアクリル繊維「アクリケア®」や、高吸湿発熱繊維「N-38（モイスケア®）」は、同社の環境への配慮と技術力を象徴する製品です。また、環境分析部による環境計量証明サービスも提供し、環境保全にも貢献しています。同社は、アクリル繊維のリサイクル開始など、持続可能な社会の実現に向けた取り組みも積極的に推進しており、その独創的な素材と技術力で、多様な顧客ニーズに応え、社会の発展に寄与しています。

エコサイクル株式会社は、地球環境問題の解決を目指し、最先端の技術と総合的なソリューションを提供する環境コンサルティング企業です。同社の主要事業は、土壌汚染調査、土壌汚染対策工事、水処理、解体工事、そして浄化剤の開発・製造・販売です。 土壌汚染調査においては、土壌汚染対策法に基づく法定調査から、合理的な対策のための詳細調査、さらには土地取引や自主的なリスク管理のための地歴調査、概況調査、詳細調査まで、多様なニーズに対応します。特にVOCや重金属、農薬類など幅広い有害物質を対象とし、MIP計測データなどの特殊な調査機材も活用し、高精度な汚染状況把握に努めています。 土壌汚染対策では、汚染を除去する「除去型」と汚染を管理する「管理型」の両面から、お客様の土地に最適なソリューションを提供します。同社が最も得意とするのは、微生物の力を活用する「バイオレメディエーション」であり、低コストかつ低環境負荷で高濃度汚染にも対応可能です。その他、化学酸化分解、土壌洗浄、掘削除去、原位置封じ込め、域外流出防止対策（バリア工法）、原位置不溶化など、幅広い工法をカスタマイズして提案します。 水処理事業では、工場排水処理や土壌汚染対策時に生じる汚染水処理に加え、地下水や河川水を用水として利用するための処理、さらには排水の再利用まで手掛けます。お客様の課題に対し、メーカー技術に囚われないオーナーズコンサルティング力とオーダーメイドソリューションを強みとしています。 また、同社は自社製造のバイオ浄化剤「EDC」シリーズをはじめ、化学酸化剤や不溶化剤の開発・製造・販売も行い、国内外で多数の実績を誇ります。さらに、大手損害保険会社と連携した「コストキャップ保証」サービスを提供し、土壌汚染対策費用の上振れリスクを保証することで、お客様の予算確定とリスクヘッジを支援します。 コンサルティングサービスでは、土地取引、事業活動、再開発時における土壌汚染対応の方針策定から行政対応、ステークホルダーとの協議、不動産出口戦略まで一貫してサポート。不動産業者、金融機関、メーカー、建設業者など、幅広い顧客層の複雑な課題を解決に導きます。特に、土壌汚染により開発が進まない「ブラウンフィールド」問題に対しては、不動産開発会社や事業会社との連携、あるいはエコサイクル自身による土地購入を通じて、汚染地の有効活用を促進するソリューションを提供し、企業イメージの保全や訴訟リスクの低減にも貢献しています。 同社は、低コストのグリーンテクノロジーの研究開発にも注力しており、自社研究所と国内外の外部研究機関との連携により、バイオ、化学、地質、土木など幅広い分野で技術革新を進めています。これらの取り組みにより、第59回グッドカンパニー大賞「特別賞」や平成29年度環境賞「環境大臣賞」など、数々の受賞実績を持ち、NETISにも登録されています。エコサイクル株式会社は、解体・調査・対策から不動産出口戦略までをワンストップで提供する総合力と、お客様の目的・予算・期間・土地用途に合わせた最適なソリューション提案力、そして原位置浄化技術を強みとし、持続可能な社会の実現に貢献しています。

東芝環境ソリューション株式会社は、「かけがえのない自然環境と、豊かな社会を次世代に引き継いでいくこと」を環境事業における普遍的課題と捉え、長年培ってきた確かな知見と先進の技術開発力をベースに、総合環境ソリューションを提供しています。同社の主要事業は、「リユース・リサイクル」「環境再生エンジニアリング」「環境マネジメント」の3つの柱で構成されています。 具体的には、一般・産業廃棄物の収集・運搬・処分・リサイクルを全国規模で展開し、排出事業者のゼロエミッション達成を支援しています。特に、家電製品やOA機器などの各種使用済み製品のリユース・リサイクルにおいては、家電リサイクル法に基づき、高度選別施設を導入した新洗濯機処理ラインの稼働や、太陽電池モジュールの診断サービス提供を通じて、再資源化率の向上と資源循環型社会の構築に貢献しています。2018年には家電リサイクル1,000万台を達成するなど、豊富な実績を有しています。 また、水・土壌・廃棄物等の汚染調査・分析から浄化工事、再生ソリューションまでを一貫して提供する環境再生エンジニアリングも強みです。土壌汚染対策法の指定調査機関として、またISO/IEC 17025試験所認定を受けた分析センターを複数拠点に持ち、高精度な環境分析と汚染対策を実現しています。建屋や焼却炉等の解体・撤去工事、PCB等の有害物質の調査・除去工事も手掛け、安全かつ確実な環境修復を支援しています。 さらに、企業の環境経営を支援する環境マネジメント事業として、環境・品質・労働安全衛生マネジメントシステムのコンサルティングや、環境教育・セミナーの実施を通じて、顧客企業の持続可能な経営をサポートしています。同社はISO9001、ISO14001、ISO45001の統合マネジメントシステムを運用し、品質・環境・安全健康の各側面で高い水準を維持しています。これらの事業を通じて、資源を過剰に消費せず、有用なものは繰り返し利用できる真の資源循環型社会の実現を目指しています。

ダイヤモンドエンジニアリング株式会社は、1969年に日本カーバイド工業株式会社の設備設計・保全部門が独立して設立された総合プラントエンジニアリング会社です。同社は、各種プラントの計画、設計から施工、試運転、さらには設備保全・更新までを一貫して手掛けるビジネスモデルを展開しています。主要事業として、製鉄プラント事業、電力プラント事業、プラント建設工事・保全事業、分析事業、化学・環境プラント事業、そしてバルブ事業を柱としています。 製鉄プラント事業では、長年培ってきた鉄鋼精錬と粉体ハンドリング技術を駆使し、国内外の製鉄所設備や廃プラスチック吹込設備の計画・建設に貢献しています。電力プラント事業では、高度な粉体ハンドリング技術を活かし、石炭ガス化複合発電などの最先端発電技術開発を支え、発電効率向上や温室効果ガス排出量低減に貢献。粉体専用実験工場も有し、多様な粉体搬送実験に対応可能です。プラント建設工事・保全事業では、各種プラントや建築物の建設・メンテナンス、工場保守点検、修繕工事などをベテランスタッフが手掛け、安心と信頼の技術を提供しています。 分析事業では、環境分析、応用分析の経験と技術を基に、有機・無機材料の分析、物性測定、環境計量証明（水質、大気、土壌、騒音等）、アスベスト調査・分析、リスクアセスメントに係る測定、絶縁油中の微量PCB分析などを法人・個人顧客向けに提供し、人と地球の安全・安心を追求しています。化学・環境プラント事業では、化学工業設備や環境改善設備の企画・設計から施工、運転・メンテナンスまでをトータルに請け負い、特に廃プラスチック搬送設備で高い評価を得ています。また、バルブ事業では、独自開発したメタルタッチボールバルブや粉体流量調節バルブを自社製作し、厳しい品質管理のもと提供しています。 同社は、カーボンニュートラルへの貢献にも注力し、酸素吹き石炭ガス化複合発電プラントの実証試験プロジェクトに粉体搬送技術を提供するなど、持続可能な社会の実現に貢献しています。国内外の幅広い産業分野の顧客に対し、卓越した独自技術と一貫したエンジニアリングサービスを提供することで、「グローバル・ニッチ・リーダー」を目指し、社会の発展に貢献し続けています。

株式会社JFDエンジニアリングは、建築前の地盤に関する総合的なコンサルティングから、地盤調査、地盤改良、基礎工事、建物沈下修正、敷地調査、役所調査、環境調査、そして地盤保証まで、多岐にわたる専門サービスを提供する企業です。同社は、お客様が安心して土地を活用し、安全で快適な住まいを築けるよう、建築以外の全ての業務を担うエキスパートとして活動しています。 主要事業の一つである地盤調査では、スクリューウエイト貫入試験（SWS試験）をはじめ、ラムサウンディング試験、ボーリング調査、平板載荷試験、ハンドボーリング調査、表面波探査など、多様な手法を駆使し、地盤の強度特性を詳細に把握します。特に住宅においてはSWS試験が広く用いられますが、深部や軟弱地盤には他の最適な調査方法を提案し、お客様の環境や予算に合わせたきめ細やかな対応が強みです。 地盤改良工事では、地盤調査の結果、軟弱地盤と判断された土地に対し、建物の不同沈下を防止するための補強を行います。サクラコラム工法、IGウォール工法、W-ZERO工法、PSD-S工法Ⅱ、刃工法、表層改良工法、柱状改良工法、GRRシート工法、DM（ダブルメタル）工法、小口径鋼管杭工法など、豊富な改良工法の中から、解析データに基づき、コスト、施工性、環境への配慮といった観点から最適な工法を複数提案できる点が特徴です。特にW-ZERO工法やPSD-S工法Ⅱ、DM工法は環境配慮型の工法として、土地の資産価値維持にも貢献します。 また、既存建物の沈下修正工事も同社の重要な事業であり、鋼管杭圧入工法、耐圧板工法、薬液注入工法、土台上げ工法、レベルノック工法といった専門技術を駆使し、傾いた建物を安全かつ確実に修復します。これらの工法は、居住しながらの工事が可能であることや、低振動・低騒音での施工、狭小地への対応、そして再沈下防止や地震への耐久性向上といったメリットを提供し、専門技術者による確実な施工管理で全国各地の多様な沈下事例に対応しています。 敷地調査においては、3D敷地調査（３Ｄ敷調®）や役所調査を通じて、建ぺい率、容積率、斜線制限、高さ制限、接道条件など、建築計画に不可欠な法規制やインフラ情報を詳細に調査します。熟練の調査員による緻密な調査と3D測量技術を組み合わせることで、高精度な現況測量を提供し、地盤調査や土壌汚染調査との同時実施によるコストメリットも実現しています。 環境調査では、土壌汚染対策法に基づく簡易地歴調査、地歴調査、概況調査、詳細調査を実施し、土壌汚染のリスク評価から対策工法の提案までを一貫して行います。同社は土壌汚染対策法指定調査機関として、不動産取引における土壌汚染リスクの低減に貢献しています。さらに、騒音調査も手掛け、生活環境の保全・改善を支援します。 これらの事業を通じて、同社は住宅所有者、ハウスメーカー、工務店、不動産会社、建設会社など、幅広い顧客層に対し、土地の潜在的なリスクを解消し、安全で持続可能な建築・不動産活用をサポートするビジネスモデルを展開しています。