東京都港区に所在する、1989年設立・社会保険被保険者数324名の小売・EC(専門店)企業。
- 所在地
- 〒106-0032 東京都 港区 六本木7丁目7番7号
- 法人番号
- 2011001068560
東京都港区に所在する、1989年設立・社会保険被保険者数324名の小売・EC(専門店)企業。
個人向け
2026年3月時点
業種・対象顧客は公開情報をもとに AI が推定したものです。持株会社など グループ経営の会社では、主要な事業会社の業種を表示します。実態と 異なる場合はお問い合わせください。
株式会社バーニーズジャパンは、1923年にニューヨークで創業したバーニーズ ニューヨークの日本法人として、紳士服、婦人服、洋品雑貨、化粧品、ギフト雑貨などの販売および輸入を主要事業として展開しています。同社は、メンズ、ウィメンズのウェアやアクセサリー、シューズを中心に、ベビーギフト、ブライダルギフト、テーブルウェア、ステーショナリーまで幅広いアイテムを取り揃える世界有数のスペシャリティストアです。商品は、バーニーズ ニューヨークのオリジナルブランドに加え、イタリアを中心としたヨーロッパ、アメリカ、日本のデザイナーブランドを厳選して構成しており、約70%が直輸入品です。日本においては、1990年に日本1号店を新宿にオープンし、日本最大規模の米国発スペシャリティストアとして注目を集め、現在では銀座、六本木、横浜、神戸、福岡など国内に9店舗(アウトレット4店舗含む)を展開し、オンラインストアも運営しています。 同社の強みは、「TASTE, LUXURY, HUMOR」を核とした独自の洗練された世界観と、「Select, don’t settle.(選べよ、固執するな)」という進化と挑戦を促す理念に基づいた商品選定にあります。顧客第一主義を掲げ、時代の感性が求める優れた商品に高品質で温かいサービスを添え、お客様に生活の楽しさや豊かさを提案するビジネスモデルを確立しています。 具体的なサービスとしては、人生最良の日を優雅にコーディネートするブライダルサービスを提供し、ブライダルジュエリー、ギフト、アイテムの選定をサポート。また、お客様一人ひとりの要望に応じたトータルコーディネートやギフト選び、オーダー相談を専用スペースで提供するパーソナルショッピングサービス、さらにはショッピングだけでなく、周辺案内や海外顧客対応、記念日サポートまで行うコンシェルジュサービスを展開し、お客様のラグジュアリーライフスタイルを多角的に支援しています。社会貢献活動として、国際ガールズ・デーの理念に賛同し、若い世代の可能性を後押しする取り組みも行っています。
2026年4月30日 時点。この概要は AI を利用して公開情報から抽出しています。事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
株式会社バーニーズジャパンの直近の動向として、各店舗でのポップアップイベントやアート展示が活発に行われています。2026年5月には六本木店で藤井夏恋氏が手がける<NEROLO LABO>・<NEROLI>のポップアップイベントを開催し、銀座本店では橋本ユタカ氏の個展を初開催しました。また、5月には新たなヴィンテージ体験「CHELSEA VINTAGE ROOM™」の誕生を発表し、銀座本店ではアーティスト奥田雄太氏のアート作品が集結する展示と「Behind the Scenes®」との限定コラボレートTシャツの受注販売も行われました。6月には銀座本店で「にっぽんの宝物」ポップアップイベントを開催し、日本各地の名品を紹介したほか、映画『トレインスポッティング』の劇場ポスタービジュアルを使用した特別モデルのTシャツの受注販売も開始しました。
7月には、銀座本店と六本木店で会員制ショップ「META」が初登場し、itabamoeとSOMETAのダブルソロエキシビジョンも開催されました。また、エシカルジュエリーブランド<PIPPA SMALL>のポップアップイベントを銀座本店・六本木店・横浜店で開催したほか、バルセロナ発のバッグブランド<ÖLEND>のポップアップイベントを銀座本店・福岡店で開催しました。さらに、デザイナーブランドとのコラボレートコレクション『BARNEYS NEW YORK by』をローンチし、第1弾としてメンズブランド<ANCELLM>とのコラボレーションを発表しました。
決算によると、売上は2020年2月期の192億3,500万円から2021年2月期には125億4,800万円に減少し、2022年2月期には141億1,600万円、2023年2月期には127億1,100万円と推移しました。2023年12月期には124億1,083万円となっています。純利益は2020年2月期の5億8,700万円の赤字から、2021年2月期には27億8,000万円の赤字、2022年2月期には30億3,100万円の赤字と赤字幅が拡大しましたが、2023年2月期には7億7,500万円の赤字に縮小し、2023年12月期には62億9,300万円の黒字に転換しています。社会保険被保険者数は、2025年5月の375名から減少を続け、直近の2026年7月時点では325名となっており、50名(約13%)の減少となっています。
これらの動きから、同社は新ブランドやアーティストとのコラボレーションを通じて、各店舗での集客とブランド価値の向上を図っている時期にあたります。
この要約は 2026-08-04 に AI が公開情報をもとに生成しています。 対象イベント 53 件。 事実と異なる箇所がある場合は お問い合わせください。
売上高
124億円
純利益
63億円
総資産
78億円
社会保険被保険者数
322人 · 2026年9月
31期分(2024/03〜2026/09)
ROE単体
147.38% · 2023年12月
9期分(2016/02〜2023/12)
ROA単体
80.35% · 2023年12月
9期分(2016/02〜2023/12)
自己資本比率単体
54.52% · 2023年12月
9期分(2016/02〜2023/12)
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商標
0件
審査中・消滅含む 2件
データ基準日: 2026年8月6日確認分
売上高
124億円
純利益
63億円
総資産
78億円